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首都大学東京

首都大学東京
大学設置/創立 2005年
学校種別 公立
設置者 公立大学法人首都大学東京
本部所在地 東京都八王子市南大沢1-1
東経139度22分37.9秒北緯35.616528度 東経139.377194度35.616528; 139.377194
キャンパス 南大沢(東京都八王子市)
日野(東京都日野市)
荒川(東京都荒川区)
晴海(東京都中央区)
丸の内サテライト(東京都千代田区)
学部 人文社会学部
都市環境学部
システムデザイン学部
健康福祉学部
経済経営学部
法学部
理学部
ウェブサイト 首都大学東京公式サイト
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首都大学東京(しゅとだいがくとうきょう、英語: Tokyo Metropolitan University

東京都八王子市南大沢1-1に本部を置く日本公立大学

2005年に設置。大学の略称は首都大。ただし、一部では「首都大学」や「首大」も略称として使用されている。

概観

ファイル:首都大学東京 Tx-re.jpg
多摩ニュータウンと一体で計画された南大沢キャンパス (3、4、5号館)
ファイル:Syutodaigaku Tokyo.jpg
首都大学東京の学校名標。(東京都八王子市)

大学全体

都立四大学改革の議論の結果、東京都の設置する4つの大学および短期大学(東京都立大学東京都立科学技術大学東京都立保健科学大学東京都立短期大学)を統合して設置された。

母体となった4大学・短期大学は公立大学法人首都大学東京の設置する大学として併存された。4大学・短大は在学生がいなくなった時点で閉学となり、首都大学東京へ吸収された。

なお、英語名称は東京都立大学のそれと同一の "Tokyo Metropolitan University" である。

沿革

略歴

石原慎太郎東京都知事の掲げた「まったく新しい大学をつくる」という公約のもと、東京都大学管理本部が2003年に発表した「都立の新しい大学の構想について」という新大学構想に基づき設立された。母体となった大学は、東京都立大学・東京都立科学技術大学・東京都立保健科学大学・東京都立短期大学で、日本で唯一「大学」の語が末尾に付かない大学である[1]

年表

  • 2005年 - 4学部7学科21コース・6研究科36専攻から成る総合大学として新設(大学院は母体となった各校のものをそのまま踏襲)。初代理事長に高橋宏、初代学長に西澤潤一が就任。
  • 2006年 - システムデザイン学部にインダストリアルアートコースを開設。大学院を改組。
  • 2008年 - 都市環境学部に自然・文化ツーリズムコースを開設。都市環境科学研究科に観光科学専修を開設。
  • 2009年 - 都市教養学部に経済学コースを開設。大学院の組織を学域に改組、改称。
  • 2010年 - システムデザイン研究科にインダストリアルアート学域を開設。
  • 2018年 - 都市教養学部に含まれている人文・社会系、法学系、経営学系、理工学系の4つの学系を独立させ、新たに人文社会学部法学部経済経営学部理学部を設置するなどの改組を行う。都市環境学部、システムデザイン学部、健康福祉学部と合わせ7学部23学科の体制となった。[2][3]

基礎データ

学 長上野淳
理事長島田晴雄

所在地

象徴

  • スクールカラー、ブルーグレー。
  • 黒とブルーグレーで4分割された長方形のシンボルマークは、四つの大学を統合したことを象徴すると共に、あらゆる情報・人間の交差点である首都東京で起きている事象を新しい視点でトリミングし、首都東京そのものを素材に教育・研究していくという大学の姿勢を表している。2005年2月佐藤卓デザイン事務所の佐藤卓により制作された[4]

校歌

教育および研究

ファイル:Tokyo Metropolitan University Hino Campus.jpg
2号館・旧科学技術交流棟(日野)
ファイル:Tokyo Metropolitan University 03.jpg
インフォメーションギャラリー(南大沢)
ファイル:Tokyo Metropolitan University04.jpg
松木日向緑地(南大沢)

組織

2018年度に改組が行われた。主な変更内容は下記の通り。

  • 都市教養学部の4学系を再編し、学部として設置
  • 都市教養学部とシステムデザイン学部に分散している工学分野の再編
  • 都市教養学部都市政策コースを発展解消し、都市環境学部都市政策科学科を設置
  • 新たな学部構成に対応するよう大学院も再編を行うとともに、分野横断プログラムを導入

学部

2019年度までの学士入学生(3年次編入生)は従前の学部学科に所属する。

  • 人文社会学部
    • 人間社会学科[5]
    • 人文学科[6]
  • 法学部
    • 法学科[7]
      • 法律学コース
      • 政治学コース
  • 経済経営学部
    • 経済経営学科[8]
      • 経済学コース
      • 経営学コース
  • 理学部
    • 数理科学科
    • 物理学科
    • 化学科
    • 生命科学科
  • 都市環境学部
    • 地理環境学科[9]
    • 都市基盤環境学科
    • 建築学科[10]
    • 環境応用化学科[11]
    • 観光科学科
    • 都市政策科学科
  • システムデザイン学部
    • 情報科学科
    • 電子情報システム工学科
      • 情報システムコース
      • 電気通信システムコース
    • 機械システム工学科
      • 知能機械コース
      • 生体機械コース
    • 航空宇宙システム工学科
    • インダストリアルアート学科
副専攻

全ての学部学生が選択することができ、主専攻に加えて履修することが可能。

  • 人間健康科学副専攻コース
  • 観光経営副専攻コース(2017年度までの入学生対象)/観光マネジメント副専攻コース(2018年度以降の入学生対象:観光科学科に所属する学生を除く)

グローバル人材育成入試(AO入試)に合格した学生が履修することができる副専攻。

  • 国際副専攻コース
専攻科

2017年度入学生までの学部学科構成

都市教養学部 都市教養学科
都市環境学部 都市環境学科
システムデザイン学部 システムデザイン学科[22]
健康福祉学部

首都大学東京大学院

以下、特記していない専攻は博士前期課程博士後期課程である。

人文科学研究科
  • 社会行動学専攻
    • 社会学分野
    • 社会人類学分野
    • 社会福祉学分野
  • 人間科学専攻
    • 心理学分野
    • 臨床心理学分野(博士前期課程のみ)
    • 教育学分野
    • 言語科学分野
    • 日本語教育学分野
  • 文化基礎論専攻
    • 哲学分野(哲学・西洋古典学)
    • 歴史学・考古学分野
    • 表象文化論分野
  • 文化関係論専攻
    • 日本・中国文化論分野(日本文学・中国文学)
    • 欧米文化論分野(英文学、ドイツ文学、フランス文学)
法学政治学研究科
  • 法学政治学専攻[24]
    • 法律学分野
    • 政治学分野
経営学研究科
  • 経営学専攻
    • 経営学プログラム (MBA)
    • 経済学プログラム (MEc)
    • ファイナンスプログラム (MF)
理学研究科
  • 数理科学専攻
  • 物理学専攻
  • 化学専攻
  • 生命科学専攻
都市環境科学研究科
  • 地理環境学域
  • 都市基盤環境学域
  • 建築学域
  • 環境応用化学域
  • 観光科学域
  • 都市政策科学域
システムデザイン研究科
  • 情報科学域
  • 電子情報システム工学域
  • 機械システム工学域
  • 航空宇宙システム工学域
  • インダストリアルアート学域
人間健康科学研究科
  • 看護科学域
  • 理学療法科学域
  • 作業療法科学域
  • 放射線科学域
  • フロンティアヘルスサイエンス学域
  • ヘルスプロモーションサイエンス学域
分野横断プログラム

所属研究科の主専攻科目に加え、他専攻・学域で開設されている所定の科目と分野横断プログラム専門科目を履修し単位取得することで認定される。 各プログラムが指定する専攻・学域に所属する博士前期課程の学生を対象に、希望者を毎年4月に募集する。

2018年度は下記のプログラムが開設されている:

超電導理工学プログラム

対象の専攻・学域:

  • 理学研究科物理学専攻
  • 理学研究科化学専攻
  • システムデザイン研究科電子情報システム工学域
生体理工学プログラム

対象の専攻・学域:

  • システムデザイン研究科機械システム工学域
  • 理学研究科生命科学専攻
  • 人間健康科学研究科ヘルスプロモーションサイエンス学域

2017年度入学生までの大学院構成

以下、特記していない専攻は博士前期課程博士後期課程である。

人文科学研究科[25]
社会科学研究科
理工学研究科
都市環境科学研究科 都市環境科学専攻
システムデザイン研究科 システムデザイン専攻
人間健康科学研究科 人間健康科学専攻

附属機関

  • 大学教育センター
  • 国際センター
  • オープンユニバーシティ
  • 学術情報基盤センター
    • 図書館
      • 本館(南大沢キャンパス)
      • 日野館
      • 荒川館
  • 総合研究推進機構

主な施設

  • 情報処理施設
  • 牧野標本館
    • 牧野富太郎の収集した標本を中心に、植物標本を約50万点所蔵。
  • 国際交流会館
    • 2010年4月、1階レストランに「ルヴェソンヴェール南大沢」がオープン。同店は大学関係者でなくても利用できる。
  • 小笠原研究施設
    • 小笠原村父島に所在。小笠原に研究施設を持つ大学は首都大学東京のみであり、都立大時代からの40年近い研究実績を有する。使用時は施設の一部が島民に開放されている。
  • 富士見高原学外施設
    • 長野県の富士見高原に所在する、二階建てログハウス。

研究

21世紀COEプログラム

21世紀COEプログラムとして1件のプロジェクトが採択された。

  • 2003年(東京都立大学での採択)
    機械、土木、建築、その他工学系
    巨大都市建築ストックの賦活・更新技術育成

教育

学部1、2年次を対象とし、「実習現場での体験を通し、問題意識と課題解決能力を高めること」を目的とする取り組み。都庁の各部局や博物館、美術館などの外郭団体、都内自治体、民間企業など約350か所の実習先を用意し、体験学習を実施している。

  • 大学院教育改革支援プログラム
    • 公共経営の人材育成プログラム
    • 物理と化学に立脚し自立する国際的若手育成
    • 企画評価力を備えた創造的生命研究者の育成
    • 理工横断型人材育成システムの再構築
  • 「魅力ある大学院教育」イニシアティブ
    • 物理と化学の融合した視野の広い研究者育成
    • 異分野経験を核とする独創的思考回路の構築
  • がんプロフェッショナル養成プラン
    • 南関東圏における先端的がん専門家の育成-患者中心のチーム医療を牽引する人材養成の拠点づくり-
  • 専門職大学院等における高度専門職業人養成教育推進プログラム
    • 熟練技術者を活用したものづくり実践教育
  • 大学教育の国際化加速プログラム(海外先進教育研究実践支援)
    • 国際的実践的専門職を育成する連携教育-英国大学との戦略的互恵教育プロジェクト-
  • 大学教育充実のための戦略的大学連携支援プログラム
    • QOL向上を目指す専門職間連携教育用モジュール中心型カリキュラムの共同開発と実践
  • 大学生の就業力育成支援事業
    • 自発活動力育成を軸とした仕事基礎力の向上

学生生活

部活動・クラブ活動・サークル活動

体育会・文化部連合・サークル連合の各上部団体のもと、部・サークル活動が行われている。また、上部団体に加盟しない団体の活動もある。原則として、体育会所属の団体はサークル棟に部室がある。また、文化部連合・サークル連合所属の団体と各委員会は学生ホールに部室がある。

学園祭

みやこ祭(みやこまつり)と称する大学祭が南大沢キャンパスで、楓祭と称する大学祭が日野キャンパスで、青鳩祭と称する大学祭が荒川キャンパスでそれぞれ催される。なお、「みやこ祭」以外は4大学統合以前からの名称を引き継いでいる。また、2005年度から大学祭の日程が以前の4日間から3日間に短縮された。

また、2006年度は日野キャンパス「楓祭」は開催されず、学内イベントとして「木風祭」が開催された。

みやこ祭ではカラオケ大会、花火、著名人による講演会、ライブパフォーマンスや展示、模擬店などの企画が運営団体・大学祭実行委員会により催される。

大学関係者と組織

大学関係者組織

首都大学東京の同窓会は「首都大学東京同窓会」と称し、東京都立大学同窓会(八雲会)・東京都立科学技術大学同窓会・東京都立保健科学大学同窓会(青鳩会)が統合し発足した。

大学関係者一覧

参照: 首都大学東京の人物一覧

施設

キャンパス

大学の休日を除き、日野キャンパス - 南大沢キャンパスを結ぶ学内バスが走っている。

南大沢キャンパス

使用学部
  • 全学部(システムデザイン学部は2年生まで、健康福祉学部は1年生のみ)
使用研究科
  • 人文科学研究科
  • 社会科学研究科
  • 理工学研究科
  • 都市環境科学研究科
  • 人間健康科学研究科ヘルスプロモーションサイエンス学域
使用附属施設
交通アクセス

南大沢キャンパスでは学生数が増えたために食堂の混雑が激しくなっている。また、生協の混雑解消のため、前期・後期の始めの学生が多い時期はインフォメーションギャラリーにて昼休みに弁当販売を行っている。

八王子八十八景の一つである。

日野キャンパス

ファイル:Kouryu-Tou.jpg
2号館 (日野キャンパス)
使用学部
  • システムデザイン学部(3年生 - )
使用研究科
  • システムデザイン研究科
使用附属施設
交通アクセス
  • JR中央線豊田駅北口より徒歩約20分。
  • JR中央線豊田駅北口から、京王バス平山工業団地循環線に乗り「旭ヶ丘中央公園」で下車、徒歩5分。
  • JR中央線豊田駅北口から、日野市ミニバス(旭が丘循環線)で「首都大学東京前」下車。
    ミニバス旭が丘循環線は1時間あたり1本(1日に12本)の運行[59]
  • JR八高線北八王子駅より徒歩約15分。

荒川キャンパス

ファイル:TMU-Arakawa02.jpg
荒川キャンパス
使用学部
  • 健康福祉学部(2年生 - )
使用研究科
  • 人間健康科学研究科(ヘルスプロモーションサイエンス学域を除く)
使用附属施設
交通アクセス

晴海キャンパス

使用学部
  • なし
使用研究科
  • 法学研究科法曹養成専攻(法科大学院)
使用附属施設
交通アクセス
  • 地下鉄月島駅より徒歩。
  • 新橋駅東京駅より、都営バス(業10、東15系統)で「晴海一丁目」下車。
  • 亀戸駅両国駅より、都営バス(門33系統)で「月島三丁目」下車、徒歩。

丸の内サテライトキャンパス

使用学部
  • なし
使用研究科
  • ビジネススクール(社会科学研究科経営学専攻)
使用附属施設
  • 金融工学研究センター
交通アクセス
  • JR東京駅丸の内北口徒歩5分
  • 東京メトロ・都営地下鉄大手町駅地下直結

2016年から供用開始。日本の金融の中心である東京都千代田区丸の内の永楽ビルディング18階に所在。同ビルには三井住友信託銀行株式会社本店などがある。JR東京駅および地下鉄大手町駅に直結しており、社会人学生が通学しやすいキャンパスとなっている。大学院社会科学研究科経営学専攻(ビジネススクール)のMBAプログラム、MFプログラムが使用する。同キャンパスは、東京を世界的な金融拠点に育てる「国際金融センター構想」の一環として設置された。MBAプログラム、MFプログラム合わせて約80人の学生が利用しており、その大半が社会人学生である。

寮・寄宿舎

南大沢キャンパス敷地内に「学生寮」があり、その建物を二分するかたちで寄宿舎・桜都寮がそれぞれ設けられている。もともと東京都立大学時代に存在していた寄宿舎施設に、首都大学東京への改組に際して、「人間形成」を目的として寄宿舎施設の一部を使用する形で学生寮が新設された。

その関係上、寄宿舎は学生サポートセンター、桜都寮は学生課が管理している。

寄宿舎は、一般的な「大学の寮」としての役割・性質を持ち、保護者の所得や通学距離が入舎条件である。

一方、入寮に際し試験(一次試験:小論文の提出、二次試験:面接)を課す桜都寮(おうとりょう)では、週一回のセミナーやボランティアを寮生の自主運営で行っており、他にも都内や歴史的な史跡を見学する研修旅行が年に二回行われるなど、「教育機関」としての性質も持ち合わせている。

桜都とは、第3期・第4期在寮生によって、寮に親しみを込められるよう寮名称を募り投票により名称が考案された。名称の由来は、毎年春に咲く寮庭のソメイヨシノが大変立派であることに因む。現在学生課に、学生寮の正式名称として扱ってもらえるよう交渉中である。

2007年12月から寄宿舎・寮内でインターネットが利用可能になった。

規則(門限、起床時間等)は全く無く(桜都寮ではセミナーへの参加が義務付けられている)、大学の立地条件もあってか入寮希望者も毎年部屋数に対して大きく上回っている。入寮可能期間は2年(延長申請が受領されると3年に延長可能)。入浴場・調理施設は全寮生共用、トイレはコミュニティー内共用となっている。

対外関係

地方自治体との協定

  • 財団法人東京都中小企業振興公社および地方独立行政法人東京都立産業技術研究センターと、産学公連携に関する協定を締結した。

他大学との協定

国際学術交流協定

全学
部局間
人文科学研究科
社会科学研究科
法学系
経営学系
理工学研究科
理工学系・都市環境学部・システムデザイン学部
都市環境科学研究科
システムデザイン研究科
健康福祉学部

映画・テレビ作品への登場

関連項目

脚注

  1. 新銀行東京も同様に「銀行」の語が末尾に付かない唯一の銀行であり、同じく石原慎太郎が公約のもと立ち上げた銀行である。
  2. 首都大7学部に再編、「都市教養学部」を4分割、月刊私塾界、2016年5月17日
  3. 平成30年4月に学部・大学院を再編します。,首都大学東京公式サイト,2017年5月2日閲覧
  4. 首都大学東京のシンボルマーク 公式ホームページ(外部リンク)
  5. 2年次に、社会学教室、社会人類学教室、社会福祉学教室、心理学教室、教育学教室、言語科学教室、日本語教育学教室のいずれかに所属。
  6. 2年次に、哲学教室、歴史学・考古学教室、表象文化論教室、日本文化論教室、中国文化論教室、英語圏文化論教室、ドイツ語圏文化論教室、フランス語圏文化論教室のいずれかに所属。
  7. 2年次進級時にコースを選択。
  8. 2年次進級時にコースを選択。
  9. 学科のホームページ[1]によると、地形・地質学研究室、気候学研究室、地理情報学研究室、環境地理学研究室、都市・人文地理学研究室がる。
  10. 学科のホームページ[2]によると、教員は、建築計画・都市計画分野、建築歴史・意匠分野、建築生産分野、建築構造分野、建築環境分野に分かれている。
  11. 学科のホームページ[3]によると、研究室は、先端機能物質分野、先端物質デザイン分野、エネルギーデバイス分野、環境分子化学分野、分子計測化学分野、環境調和化学分野に分かれている。
  12. コース、分野の構成は、2016年入学生用の大学案内[4]、2015年入学生用の大学案内[5]による。2年次進級時にコース・分野を選択する。
  13. 2年次進級時にコース選択。
  14. 2年次進級時にコース選択。
  15. 2年次進級時に選択。全ての学部から進級可能。
  16. http://www.ues.tmu.ac.jp/geog/education/undergraduate/index.html
  17. http://www.ues.tmu.ac.jp/geog/guide/studies/index.html#studies04
  18. http://www.ues.tmu.ac.jp/civil/research/field/index.html
  19. http://www.ues.tmu.ac.jp/aus/1_outline/1_outline.html
  20. 研究室は、5つの研究分野に分かれているほか、特任教授による特任研究室もある。[6]
  21. 教員は3領域に分かれている。[7]
  22. 研究分野は、2016年入学生用のシステムデザイン学部案内[8]による。
  23. 2015年度に、ヒューマンメカトロニクスシステムコースから改名。
  24. 分野単位で募集。
  25. 分野は、2016年度入学生用の大学院案内[9]、人文科学研究科案内[10]、学生募集要項(博士前期課程[11]、後期課程[12])による。なお、日本・中国文化論分野は日本文学教室、中国文学教室の2教室、欧米文化論分野は英文学教室、ドイツ文学教室、フランス文学教室の3教室で構成。その他は、分野名と同名の1教室があるのみ。募集は教室単位となる。哲学分野(教室)は哲学、西洋古典学の2領域からなる。
  26. 分野は、2015年度入学生用の大学院案内、学生募集要項(博士前期課程[13]、後期課程[14])による。分野単位で募集。
  27. 27.0 27.1 27.2 27.3 27.4 2016年度入学生用の学生募集要項の指導教員・連携客員教員及び研究分野紹介(博士前期課程[15]、後期課程[16]
  28. 専門が複数の「系」にまたがる教員もいる
  29. 専門が複数の「系」にまたがる教員もいる
  30. 研究室には「素粒子理論」、「高エネルギー理論」、「原子核ハドロン物理」、「宇宙理論」、「非線形物理」、「量子凝縮系理論」、「強相関電子論」、「高エネルギー実験」、「原子物理実験」、「宇宙物理実験」、「電子物性」、「ナノ物性」、「表界面光物性」、「粒子ビーム物性」、「ソフトマター物性」がある[17]
  31. 理化学研究所所属の教員が担当。
  32. 宇宙航空研究開発機構所属の教員が担当。
  33. 産業技術総合研究所所属の教員が担当。
  34. 「無機-分析化学系」の研究室には「無機化学」、「環境・地球化学」、「宇宙化学」、「同位体化学」が、「有機-生物化学系」の研究室には「有機構造生物化学」、「有機化学」、「生物化学」、「有機合成化学」が、「物理化学系」の研究室には「物性物理化学」、「分子集合系物理化学」、「反応物理化学」、「理論・計算化学」があるほか、化学コース特任研究室が2研究室ある。[18]
  35. 2015年度入学生用の学生募集要項の指導教員・連携客員教員及び研究分野紹介(博士前期課程、後期課程)
  36. 産業技術総合研究所所属の教員が担当。
  37. 東京都健康長寿医療センター研究所と東京都医学総合研究所所属の教員が担当。
  38. 理化学研究所基幹研究所と東京都医学総合研究所、東京都健康長寿医療センター研究所所属の教員が担当。
  39. 東京都医学総合研究所所属の教員が担当。
  40. 理化学研究所所属の教員が担当。
  41. 産業技術総合研究所所属の教員が担当。前期課程のみ。
  42. 「システム制御工学研究室」、「電子システム工学研究室1」、「電子システム工学研究室2」、「電磁応用技術研究室」、「計算機応用工学研究室」、「光・マイクロ波工学研究室」がある。[19]
  43. 「パワーエレクトロニクス研究室」、「電磁応用技術研究室」、「プラズマ応用研究室」、「マイクロ電気力学研究室」、「システム制御工学研究室」がある。[20]
  44. 「電子デバイス工学研究室1」、「電子デバイス工学研究室2」、「超電導応用工学研究室」がある。[21]
  45. システムデザイン研究科知能機械システム学域に所属する教員が担当。
  46. 産業技術総合研究所エネルギー技術研究部門に所属する教員が担当。
  47. 47.0 47.1 47.2 47.3 47.4 47.5 2016年度入学生用の学生募集要項(博士前期課程[22]、後期課程[23]
  48. 2016年度入学生用の学生募集要項(博士前期課程)
  49. 身近な文化遺産としての建築ストックの賦活、更新とそれを基点とする地域活性化プロジェクト
  50. 50.0 50.1 50.2 50.3 50.4 2016年度入学生用の学生募集要項の概要・指導予定教員一覧(博士前期課程[24]、後期課程[25]
  51. 2015年度入学生用の人間健康科学研究科の学生募集要項(博士前期課程[26]、後期課程[27])、2016年入学生用の看護科学域研究案内[28]
  52. 2015年度入学生用の人間健康科学研究科の学生募集要項(博士前期課程、後期課程)、2016年入学生用の理学療法科学域研究案内[29]
  53. 2016年度入学生用の人間健康科学研究科の学生募集要項(博士後期課程)によると、募集はしていない。
  54. 2016年度入学生用の人間健康科学研究科の学生募集要項(博士前期課程[30]、後期課程[31])による。
  55. 2016年度入学生用の人間健康科学研究科の学生募集要項(博士前期課程、後期課程)、放射線科学域研究案内[32](p18)
  56. 2016年度入学生用の人間健康科学研究科の学生募集要項(博士前期課程、後期課程)、フロンティアヘルスサイエンス学域研究案内[33]
  57. 2015年度入学生用の人間健康科学研究科の学生募集要項(博士前期課程、後期課程)による。
  58. 58.0 58.1 ヘルスプロモーションサイエンス学域研究案内[34]で紹介されている組織構成では、助教が担当する分野も記載されており、運動生理学・行動神経科学、運動生化学があるとされる。なお、そこでは前期、後期の区別はない。
  59. 日野市発行『「保存版」ひのミニバス』より

外部リンク

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