日立製作所笠戸事業所
日立製作所 笠戸事業所（ひたちせいさくしょ かさどじぎょうしょ）は、山口県下松市東豊井にある、日立製作所の製造拠点の一つ。鉄道ビジネスユニット（社内カンパニー）の主たる事業拠点の一つであり、鉄道車両を多く製造していることで知られる。
Contents
概略
下松市の南部、笠戸島の対岸に工場群を構える。事業所に隣接して日立ハイテクノロジーズ笠戸事業所と日立交通テクノロジー笠戸事業所、日立プラントテクノロジー笠戸生産統括部があり、営業用鉄道車両のみならず保守用車両や保守機材の製造も手がけ、艤装関係も自社グループで完結できる体制を整えている。
現在製造されている車両はそのほとんどが電車であり、JR向け、民鉄向けを問わず幅広く扱い、新幹線向けの車両製造も多く手がけている。特に2002年にアルナ工機（現・アルナ車両）が鉄道線車両から撤退した際には、アルナが扱っていた阪急電鉄、東武鉄道向け新製車両製造の事実上の受け皿となり、九州旅客鉄道（JR九州）の新製電車は、以前はほぼ全車両が近畿車輛と当事業所に集約されていたが、現在、九州旅客鉄道（JR九州）の新製電車は、殆どA-Trainの採用で、当事業所での製造が主流になっている[注 1]。東海旅客鉄道（JR東海）、西日本旅客鉄道（JR西日本）とは、2000年代以降車両製造は新幹線のみとなっている[注 2]。
製造された車両は専用線を通じて山陽本線下松駅から全国に発送（甲種輸送）される。新幹線車両・阪急電鉄向け車両・海外向け車両は国道188号・県道徳山下松線を経由し、徳山下松港から船積みされて車両基地近くの港まで運ばれ、そこから陸送される[1]。本事業所に限らず、公道経由で鉄道車両を陸送する場合は通常深夜に行われる[注 3]が、下松市が「ものづくりのまち」のPRを目的に日本初の鉄道車両日中陸送を企画、2017年3月5日の日中に当該道路を一時封鎖してクラス800先頭車1両の陸送を行い、約3万人がつめかけた[2]。
1988年にオリエント急行の車両が来日した際、台車を日本国内で走行可能な狭軌用のものに履き替える作業を始めとして、各客車をJR各線の車両限界に合致させるための改造作業を行っている（この企画のメインスポンサーが日立だったという事情もある）。客車は香港から船で下松港まで輸送されて来日、離日の際も下松から船積みされている。
かつては蒸気機関車、電気機関車、ディーゼル機関車、気動車、客車、貨車の製造も行っていた。ただし電気機関車は茨城県ひたちなか市の水戸工場が主力生産工場であった。
笠戸事業所で製造された車両
阪急電鉄と東武鉄道についてはアルナ工機の鉄道線用車両製造撤退を契機に、その受け皿として取引に加わった。
鉄道省・国鉄
- 蒸気機関車（外地・私鉄向け同形車を含む）
各年度は日立製造分のみ、製造量数は日立製造分/全製造両数とする。- 8620（1920 - 1926、1929年度 137両/全672両中）
- 9600 0/770
- 9900/D50（1925 - 1931年度 80/380）
- C50（1929、1930、1932年度 30/145）
- C55（1935、1936年度 10/62）
- C56（1935 - 1938年度 40/160）
- C57（1937 - 1939年度 30/201）
- D51（1936 - 1944年度 212/1107）
- D52（1944、1945年度 56/492）
- C59（1941 - 1943、1946、1947年度 63/173）
- C62：設計を主導し、量産試作機（C62 1 - 4）も担当。（1948 - 1949年度 21/49）
- 電気機関車
- ディーゼル機関車
JRグループ
JR東日本
東京モノレール
JR東海
JR西日本
- 新幹線
- 在来線
JR北海道
JR九州
大手私鉄
東京地下鉄
東武鉄道
西武鉄道
京王電鉄
- 2000系・2010系の一部。
- 初代5000系の一部。
- 6000系初期車まで。
相模鉄道
名古屋鉄道
阪急電鉄
京阪電気鉄道
南海電気鉄道
第三セクター
首都圏新都市鉄道（つくばエクスプレス）
大阪高速鉄道
公営
札幌市交通局
東京都交通局
- 5000形電車 （1960年）
- 6000形電車（1968年製の1次車と1972年製日比谷開業用と1次車組み込み6連化用中間車2両の2次車）
- 10-000形電車（1986年製篠崎開業用3次車）
- 5300形電車（1990年度の1次車、1993年度の4次車、1995年度の6次車を担当した）
名古屋市交通局
大阪市交通局
京都市交通局
福岡市交通局
鹿児島市交通局
日本国外向け
韓国鉄道
- 韓国鉄道1000系電車 (1974年)
- ソウル特別市地下鉄公社1000系電車 (初代) (1974年)
- 韓国鉄道公社200000系幹線電気動車 (TEC) (2008年)
- 大邱都市鉄道公社3000系電車 (2013年)
台湾鉄路管理局
サウスイースタン
都市間高速鉄道計画
.jpg){kind=link}
アルゼンチン国鉄
- ミトレ線用吊掛電車MU1000~2000型電車（1962年）
- ウルキサ線吊掛電車MU/MFU3000型電車（1973年）
- ロカ線用交流電車（1983年から開始されたアルゼンチン初のサイリスタ制御カルダン式電車）
備考
- ↑ 1500番台のみを製造。
- ↑ 400系は量産先行車の一部と増結用の429形のみを製造。
- ↑ 特別車両E655-1を含む3両。残る3両は東急車輛製造にて製造された。
- ↑ 旧9・10・13～16号車のみを製造。旧1～6号車は川崎重工業、旧7・8号車は近畿車輛、旧11・12号車は日本車輌製造にて製造された。
- ↑ 2000番台を除く。
- ↑ 1000番台W3編成のみを製造。
- ↑ 4000番台を除く。
- ↑ 8.0 8.1 ただし台車は川崎重工業車両カンパニーにて製造。
- ↑ 50番台のみを製造。
- ↑ ただし9300系の9308F、9000系の9003F・9006F・9008Fは構体のみ製造で、艤装以降はアルナ車両が担当。
- ↑ N3101編成のみを製造。N3102編成以降は日本車輌製造が担当。
- ↑ 最初の12編成のみ製造。残りの110編成はニュートン・エイクリフ工場で製造予定。
その他
三式潜航輸送艇
- ゆI型 ゆ1～ゆ25
- ゆII型 潮
起源
日立鉱山の修理工場を事業の起源とし、主たる事業拠点を茨城県を始めとする関東地方に集中させている日立製作所にあって、関東から遠く離れた山口県下松に事業拠点を構えるのは、日立鉱山（久原鉱業所）の創業者であり、「鉱山王」の異名を取った久原房之助の一大構想に由来する。
久原鉱業所の成功で一財を成した房之助は、自分の郷里である山口県に於いて一大プロジェクトを描いていた。それは山口県都濃郡下松町（現在の下松市）から都濃郡太華村（現在の周南市櫛浜）にかけての周防灘沿岸一帯を埋め立て、一大工業地帯とすることであった。その著として、久原は自ら造船業に乗り出すことになり、1915年（大正4年）に日本汽船株式会社を立ち上げることとなる。創業当初の日本汽船は好調を極め「造った船はでき上がるまでに何層倍の高値で、羽が生えたように飛んでいった」（宮本又次著「大阪商人太平記」より）といわれるほどであった。
しかしその一方で、造船業以外にも事業を急拡大させた房之助は第一次世界大戦の終結をきっかけに一転苦境に陥ることとなる。前述のプロジェクトを実現させるべく1919年（大正8年）に下松の埋立地にて日本汽船笠戸造船所の操業を開始するも、早くも翌々年の1921年（大正10年）には房之助の元から独立を果たしていた小平浪平率いる日立製作所が日本汽船笠戸造船所を取得することとなり、ここに笠戸は日立傘下の製造拠点の一つとなったのである。なお、房之助自身も1928年には久原鉱業所の社長の座を義兄である鮎川義介に譲り、経営の一線から退き、政界に転身している。
造船を手がけていなかった日立は、笠戸造船所の施設を「笠戸工場」として鉄道車両の製作に振り向けることとなり（1920年にはタンク式蒸気機関車の製造実績があったという）、3年後の1924年（大正13年）に国産第1号となる大型機関車である国鉄ED15形電気機関車を完成させ（笠戸工場は機械部分を担当）、日立の鉄道車両造りの歴史が始まることになる。
スポーツ
男子サッカー部と男女バスケットボール部の存在が知られている。
サッカー部（日立製作所笠戸サッカー部）は2014年現在、地域リーグである中国サッカーリーグに所属。ただし近年は一つ下のカテゴリーである山口県社会人サッカーリーグとの昇降格を繰り返している。
バスケットボール部は男女とも全日本実業団バスケットボール選手権大会・全日本実業団バスケットボール競技大会の常連（中国地方代表）ではあるが、本大会ではなかなか上位に食い込めるところに到っていない。
関連項目
- A-train - 笠戸交通システム本部車両システム設計部で開発が行われており、これを使った車両の製造はほぼ全て笠戸事業所で行われている。
- Category:日立製作所製の蒸気機関車
- 井川成正 - 前下松市長。元日立製作所社員で、現在も同社の関連会社である清和工業株式会社の会長を務めている。
- 日立レールイタリア
- 三式潜航輸送艇
脚注
注記
出典
- ↑ 道路を走る高速鉄道車両見学プロジェクト (PDF) - 下松市産業観光課2017年3月2日
- ↑ “鉄道車両 真昼の陸上輸送 3万人が見学 山口・下松”. 毎日新聞. (2017年3月6日)
- ↑ 日立が相模鉄道株式会社から新型車両を受注（日立製作所ニュースリリース）2017年6月6日閲覧。