東京外国語大学

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東京外国語大学
大学設置 1949年
創立 1897年
学校種別 国立
設置者 国立大学法人東京外国語大学
本部所在地 東京都府中市朝日町3-11-1
東経139度31分11秒北緯35.67333度 東経139.51972度35.67333; 139.51972
キャンパス 府中（東京都府中市）
本郷サテライト
（東京都文京区）
学部 外国語学部
（2011/平成23年以前入学生）
言語文化学部
（2012/平成24年以降入学生）
国際社会学部
（2012/平成24年以降入学生）
研究科 総合国際学研究科
ウェブサイト 東京外国語大学公式サイト
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東京外国語大学（とうきょうがいこくごだいがく、英語: Tokyo University of Foreign Studies）

東京都府中市朝日町3-11-1に本部を置く日本の国立大学。

1949年に設置。大学の略称は外語大（がいごだい）や外大（がいだい）、東京外大（とうきょうがいだい）、東外大（とうがいだい）などで、英語ではTUFSと呼ばれる。

概観

大学全体

旧制東京外国語学校を前身とする大学である。東京大学、一橋大学と同じ起源を持ち、また旧大阪外国語大学（現・大阪大学外国語学部）とは姉妹校に当たる。

学部は、2012年（平成24年）3月まで、7課程26専攻を設置する外国語学部 (Faculty of Foreign Studies) のみだったが、2012年（平成24年）4月に改組され、2012年度（平成24年度）入学生からは言語文化学部もしくは国際社会学部の所属となっている。専攻の言語や専攻言語に関する地域の文化に加えて人文・社会科学、さらに自然科学（おもに情報科学）を学ぶことができる。2012年4月以降改編された学部では、言語文化学部は言語教育を重視し、国際社会学部は言語以外の教育に重きを置くカリキュラムとなっている。

大学院は、教育組織として総合国際学研究科 (Graduate School of Global Studies) が設置されており、そこでは博士前期課程（4専攻）と博士後期課程（2専攻）が設置されている。

教育および研究

世界中の言語が研究・教育されており、多くの語学専門家が所属している国内では唯一の国立外国語大学である。また狭義の語学だけにとらわれず、地域研究にも力点を置き、当該言語圏の政治、経済、社会、文化、習俗などについても教育・研究を行っている日本屈指の外国語・地域研究拠点である。単科大学でありながら、長きに渡って外交、文学、学界、マスコミ、商社、教育、芸術などの広い分野において、多数の著名人・指導者を輩出し続けている。

沿革

略歴

東京外国語大学の前身教育機関である旧制東京外国語学校は一度廃校を経て復活するなど複雑な経緯をたどって設立されたため、3つの設立年代があり、後述のように東京外国語大学はそれぞれを「建学」・「創立」・「独立」と称している。現在の学則により創立年月日とされているのは1897年（明治30年）4月27日（高等商業学校附属外国語学校設立の日）であり、創立記念日も4月27日である（旧制校時代の沿革の詳細については東京外国語学校 (旧制)を参照）。そのため、本稿においては学則に定められた創立年である1897年（明治30年）を創立年としている。

年表

参照: 東京外国語学校 (旧制)
  • 1811年（文化08年） - 徳川幕府は高橋景保の建議により、天文方に蘭書翻訳局蛮書和解御用を附設する。
  • 1855年（安政02年） - 蛮書和解御用が洋学所として独立する。
  • 1856年（安政03年） - 洋学所が蕃書調所となる。
  • 1862年（文久02年） - 洋書調所と改称。
  • 1863年（文久03年） - 開成所と改称。
  • 1869年（明治02年） - 明治政府は開成所を母体に開成学校を創立、その後、大学南校に改称
  • 1871年（明治04年） - 大学南校に独逸学仮教場を設置、大学南校を南校に改称、独逸学仮教場は洋学第一校となる。外務省が独魯清語学所を設置する。
  • 1872年（明治05年） - 南校を母体に第一大学区第一番中学・第二番中学を設置する。
  • 1873年（明治06年） - 第一大学区第二番中学を母体に独逸学教場を設置、さらに独逸学教場と独魯清語学所を母体として東京外国語学校を一ツ橋通町一番地に開設（建学の年）
  • 1874年（明治07年） - 英語科が独立して東京英語学校（のちの東京大学予備門、第一高校中学校）となる
  • 1884年（明治17年） - 所属高等商業学校を設置
  • 1885年（明治18年） - 8月に仏・独語学科が東京大学予備門に移行、9月に東京外国語学校及び同校所属高等商業学校を東京商業学校（現一橋大学）へ統合
  • 1887年（明治20年） - 東京商業学校が高等商業学校に改称
  • 1896年（明治29年） - 第九帝国議会で外国語学校の開設を建議
  • 1897年（明治30年） - 高等商業学校に附属外国語学校（英・仏・独・露・西・清・韓語の7学科）が設置される
  • 1899年（明治32年） - 高等商業学校附属外国語学校を東京外国語学校として分離設置
  • 1944年（昭和19年） - 東京外事専門学校に改称
  • 1949年（昭和24年） - 新制東京外国語大学が発足、12学科(英米、フランス、ドイツ、ロシヤ、イタリヤ、イスパニヤ、ポルトガル、中国、蒙古、インド、インドネシヤ、シャム)を設置。
  • 1954年（昭和29年） - 修業年限1年の留学生別科を設置。
  • 1960年（昭和35年） - 留学生別科を廃止し、修業年限3年の留学生課程を設置。
  • 1964年（昭和39年） - アジア・アフリカ言語文化研究所を新設。タイ科をインドシナ語学科に改称。
  • 1966年（昭和41年） - 初めて大学院を設置。外国語学研究科修士課程。
  • 1970年（昭和45年） - 附属日本語学校を設置
  • 1971年（昭和46年） - 附属日本語学校が府中市住吉町に移転。
  • 1977年（昭和52年） - 外国語学部に朝鮮語学科を設置。大学院に地域研究研究科修士課程を設置。
  • 1980年（昭和55年） - ペルシア語学科を設置。
  • 1984年（昭和59年） - インドネシア語学科をインドネシア・マレーシア語学科に改称。
  • 1986年（昭和61年） - 留学生教育教材開発センターを設置。
  • 1991年（平成03年） - ロシヤ語学科をロシヤ・東欧語学科に改組
  • 1992年（平成04年） - 大学院外国語学研究科と地域研究研究科を統合、博士課程を新設し、地域文化研究科博士前期・後期課程を設置。附属日本語学校と留学生教育教材開発センターを統合し、留学生日本語教育センターに改組。
  • 1995年（平成07年） - 外国語学部を7課程(欧米第一、欧米第二、ロシア・東欧、東アジア、東南アジア、南・西アジア、日本)・3大講座(言語・情報、総合文化、地域・国際)に改組。
  • 1997年（平成09年） - 大学院地域文化研究科国際文化講座に教員任期制導入。
  • 2000年（平成12年） - 府中市へのキャンパス移転が開始、大学本部機能及び外国語学部、大学院地域文化研究科が府中キャンパスに移転。副学長、外国語学部長が設置される。
  • 2001年（平成13年） - 東京外国語大学本郷サテライト開設。
  • 2002年（平成14年） - アジア・アフリカ言語文化研究所が府中キャンパスに移転。西ヶ原キャンパスの使用を停止。
  • 2004年（平成16年） - 法改正により、国立大学法人東京外国語大学が発足。留学生日本語教育センターが府中市住吉町から同市朝日町の府中キャンパスに移転。住吉町の建物は使用停止。
  • 2005年（平成17年） - 国際学術戦略本部を新設。
  • 2006年（平成18年） - 多言語・多文化教育研究センターを新設、情報処理センターを改組し総合情報コラボレーションセンターを設置、国際交流会館2号館が竣工。
  • 2007年（平成19年） - 地球社会先端教育研究センター、特命事項担当室を新設。
  • 2008年（平成20年） - 東京外国語大学出版会を設立。留学生支援を主とする「国際教育支援基金」で、寄付の目標額2億円を達成。
  • 2009年（平成21年） - 大学院を全面改組。教育組織として総合国際学研究科を、教員組織として総合国際学研究院を設置。また、国際日本研究センター及び世界言語社会教育センターの2センターを新たに設置。
  • 2012年（平成24年） - 外国語学部を「言語文化学部」と「国際社会学部」に改組。
  • 2015年（平成27年） - 国際日本研究センターおよび留学生日本語教育センターの教員組織を統合し、国際日本学研究院を設置。

基礎データ

所在地

象徴

校章

校章は1899年（明治32年）に制定された。意匠は、中央の炬火と両脇の羽翼を組み合わせたもので、炬火には「L」の文字が巻きついている。炬火は「光は世を照らす」ことを、「L」はラテン語の「Lingua（言語の意）」を意味し、羽翼はその頃に設けられていた8語学科を表しているとされる。

また、2004年（平成16年）の国立大学法人化を機に、新たにロゴマークを公募し、制定した。また、ロゴマークは商標として登録された。

教育および研究

組織

学部

  • 国際社会学部：2012年（平成24年）入学生〜
    • 国際社会学科[3]
      • 募集単位（地域）
        • 日本
          • 配属言語：日本語
        • 北西ヨーロッパ
          • 配属言語：英語
        • 中央ヨーロッパ
          • 配属言語：ドイツ語、ポーランド語、チェコ語
        • 西南ヨーロッパ第1
          • 配属言語：フランス語、イタリア語
        • 西南ヨーロッパ第2
          • 配属言語：スペイン語、ポルトガル語
        • ロシア
          • 配属言語：ロシア語
        • 北アメリカ
          • 配属言語：英語
        • ラテンアメリカ
          • 配属言語：スペイン語、ポルトガル語
        • 東アジア
          • 配属言語：中国語、朝鮮語
        • 中央アジア
          • 配属言語：モンゴル語、ロシア語（2年次以降はロシア語に加え、ウズベク語も学ぶ）
        • 東南アジア第1
          • 配属言語：インドネシア語、マレーシア語、フィリピン語
        • 東南アジア第2
          • 配属言語：タイ語、ラオス語、ベトナム語、カンボジア語、ビルマ語
        • 南アジア
          • 配属言語：ウルドゥー語、ヒンディー語、ベンガル語
        • 西アジア・南アジア
          • 配属言語：アラビア語、ペルシア語、トルコ語
        • アフリカ
          • 配属言語：英語（英語に加え、フランス語、ポルトガル語、アラビア語のうち一つを学ぶ。さらに3年次以降はスワヒリ語も学ぶ）
        • オセアニア
          • 配属言語：英語
      • 履修コース[4]
        • 現代世界論コース
        • 国際関係コース
        • 地域社会研究コース
  • 外国語学部：〜2011年（平成23年）入学生
    • 欧米第一課程
      • 英語専攻
      • ドイツ語専攻
    • 欧米第二課程
      • フランス語専攻
      • イタリア語専攻
      • スペイン語専攻
      • ポルトガル語専攻
    • ロシア・東欧課程
      • ロシア語専攻
      • ポーランド語専攻
      • チェコ語専攻
    • 東アジア課程
      • 中国語専攻
      • 朝鮮語専攻
      • モンゴル語専攻
    • 東南アジア課程
      • インドネシア語専攻
      • マレーシア語専攻
      • フィリピン語専攻
      • タイ語専攻
      • ラオス語専攻
      • ベトナム語専攻
      • カンボジア語専攻
      • ビルマ語専攻
    • 南・西アジア課程
      • ウルドゥー語専攻
      • ヒンディー語専攻
      • アラビア語専攻
      • ペルシア語専攻
      • トルコ語専攻
    • 日本課程
      • 日本語専攻
    • 3年進級時に選択する履修コース
      • 言語・情報コース
      • 総合文化コース
      • 地域・国際コース
      • 特化コース
        • 国際協力コース
        • 国際コミュニケーション・通訳コース
        • 日本語教育学コース
        • 英語教育学コース
        • 言語情報工学コース

大学院

  • 総合国際学研究科（教育組織）
    • 言語文化専攻（博士前期課程）
      • 言語・情報学研究コース
        • 超域研究系[5]
        • 個別研究系[6]
      • 文学・文化学研究コース
        • 超域研究系[7]
        • 個別研究系[8]
    • 言語応用専攻（博士前期課程・高度専門職業人養成系）
      • 日本語教育学専修コース
      • 英語教育学専修コース
      • 言語情報工学専修コース
      • 国際コミュニケーション・通訳専修コース
    • 地域・国際専攻（博士前期課程）
      • 地域研究コース[9]
      • 国際社会研究コース[10]
    • 国際協力専攻（博士前期課程・高度専門職業人養成系）
      • 国際協力専修コース
      • 平和構築・紛争予防専修コース
    • 言語文化専攻（博士後期課程）
    • 国際社会専攻（博士後期課程）
  • 総合国際学研究院（研究および教員組織）
    • 言語文化部門
      • 言語研究系
      • 文化研究系
    • 国際社会部門
      • 地域研究系
      • 国際研究系
    • 先端研究部門
  • 国際日本学研究院（研究および教員組織）

附属機関

教育研究組織[11]

  • アジア・アフリカ言語文化研究所（ILCAA、AA研）
    • フィールドサイエンス研究企画センター (FSC)
    • 情報資源利用研究センター (IRC)
    • 言語動態研究ユニット
    • 政治文化研究ユニット
    • 文化動態研究ユニット
    • コーパス研究ユニット
    • 情報資源戦略研究ユニット
  • 留学生日本語教育センター (JLC)
  • 保健管理センター
  • 高等教育支援基盤
    • 教育情報化支援センター
    • 英語学習支援センター
    • 世界言語社会教育センター
      • 言語教育支援部門
      • 教育プロジェクト支援部門
  • 総合研究推進基盤
    • 国際日本研究センター
    • 語学研究所
    • 総合文化研究所
    • 海外事情研究所
    • 国際関係研究所
  • 社会・国際貢献基盤
    • 多言語・多文化教育研究センター
    • 社会・国際貢献情報センター
  • 学生支援基盤
    • グローバル・キャリア・センター
    • 留学支援室
  • 学術情報基盤
    • 附属図書館
    • 総合情報コラボレーションセンター
  • 大学連携センター
  • 大学文書館
  • 東京外国語大学出版会
  • 経営戦略情報本部
国際学術戦略本部

国際学術戦略本部[12]（とうきょうがいこくごだいがくこくさいがくじゅつせんりゃくほんぶ）（Office for International Academic Strategy、略称OFIAS）は、東京外国語大学における海外諸機関との連携、共同研究、海外研究拠点の運営、国際協力活動の効果的推進に資すると共に、海外ネットワーク、外国人研究者の受入体制の強化を図り、併せてこれらに携わる専門スタッフの人材養成を目的として2005年（平成17年）9月に役員会直属として設置された組織である。また、OFIASは文部科学省大学国際戦略本部強化事業に採択されている。

研究

世界を対象としたニーズ対応型地域研究推進事業

世界を対象としたニーズ対応型地域研究推進事業として採択2件。

  • 2006年度（平成18年度）
研究領域2 地域のアイデンティティーの解明　－相互理解を深めるために－
中東とアジアをつなぐ新たな地域概念・共生関係の模索（中東）
東南アジアのイスラーム：トランスナショナルな連関と地域固有性の動態（東南アジア）

21世紀COEプログラム

21世紀COEプログラムとして、2件のプロジェクトが採択された。

  • 2002年（平成14年）
    人文科学
    言語運用を基礎とする言語情報学拠点
    学際・複合・新領域
    史資料ハブ地域文化研究拠点

グローバルCOEプログラム

グローバルCOEプログラムとして、1件のプロジェクトが採択されている。

  • 2007年（平成19年）
    人文科学
    コーパスに基づく言語学教育研究拠点

教育

学生生活

外語祭

学園祭は「外語祭」と呼ばれ、毎年11月下旬に5日間に渡って開催される。各語科・サークル・ゼミ等が発表や出展を行う。各専攻語の1年生はキャンパス中央広場でそれぞれの専攻語が使用されている国や地域の料理を振る舞う「料理店」の出店を行い、2年生以上の学生は専攻語で外国語劇「語劇」の上演を行っている。語劇は「生きた言語取得のための26言語・語劇支援」プログラムとして、2005年度（平成17年度）文部科学省特色ある大学教育支援プログラム（特色GP）に採択された。

スポーツ

  • 硬式野球部は東京新大学野球連盟に加盟している。
  • 大阪外国語大学とは毎年10月第3木曜日に東京外国語大学の体育団体協議会と大阪外国語大学の運動会（運動部統括団体）との対抗戦という形で定期競技大会が行われていた。開催は東京外国語大学と大阪外国語大学の年毎交互の持ち回りで行っていた。ただし大阪外国語大学が2007年（平成19年）10月1日を以て大阪大学と統合されたため、2007年（平成19年）の開催をもって対抗戦としての歴史を終えた。一部の運動部では現在も交流戦を行っているものもある。
  • ボートについて、筑波大学、東京海洋大学、東京工業大学および防衛大学校との間で五大学レガッタが毎年春に開催されている。
  • ボートについて、「学内競漕大会」が毎年5月中旬の水曜日に戸田ボートコースで開催され、そこでは主に1年生を中心とした専攻語別対抗のレースが行われている。

英語能力

  • 英語専攻以外の学生であっても、英語に関する能力は総じて高い。英語専攻以外の語科では例年フランス語・ドイツ語・中国語・スペイン語・ロシア語を第一外国語とし、英語を第二外国語とする学生の入学が見られる。また、外国人留学生は概して日本語を第一外国語とし、英語を第二外国語とするケースが多い。

大学関係者と組織

大学関係者組織

  • 同窓会組織として有限責任中間法人東京外語会がある。
  • 留学生、外国人研究者とそれら家族の支援を目的とするボランティア組織「東京外国語大学留学生支援の会」が1999年（平成11年）から活動がなされている。

大学関係者一覧

参照: 東京外国語大学の人物一覧

施設

キャンパス

  • 最寄り駅：西武多摩川線多磨駅徒歩5分、京王線飛田給駅徒歩20分
  • 府中キャンパスという名称が付いている。2000年（平成12年）にそれまでの西ヶ原キャンパスに替わって旧関東村（米空軍住宅施設）跡地に完成したキャンパスには大学機能の大半が集約されている。
  • 府中キャンパス以外に、本郷サテライトが設置されている。ここは、同窓会のビルであり、学部生や大学院生が授業を受けるいわゆるキャンパスではないが、公開講座や研究会など、大学の活動に多く利用されている。

海外拠点

なお、グローバル・ジャパン・オフィスはヤンゴンを皮切りに世界38カ所に同様の拠点を設ける計画である。

注記

  1. ↑ 2016年（平成28年）入学生用の学生募集要項[1]によると、「言語」ごとに募集。また、入学後、志望言語に関係する「地域」に配属（複数ある場合はどれか1つに配属）。
  2. ↑ 2014年度（平成26年度）入学者用の言語文化学部の履修案内[2]によると、3年次から所属する。
  3. ↑ 2016年（平成28年）入学生用の学生募集要項によると、「地域」ごとに募集。また、入学後、志望地域に関係する「言語」に配属（複数ある場合はどれか1つに配属）。
  4. ↑ 2014年度（平成26年度）入学者用の国際社会学部の履修案内[3]によると、3年次から所属する。
  5. ↑ 2015年度（平成27年度）入学生用の博士前期課程の学生募集要項（秋期募集）[4]、2015年度（平成27年度）版の大学院総合国際学研究科博士前期・後期課程案内[5]によると、一般言語学、記述言語学、社会言語学、対照言語学、音声学、言語情報学などの観点から人間の言語について総合的に研究する。
  6. ↑ 2015年度（平成27年度）入学生用の博士前期課程の学生募集要項（秋期募集）、2015年度（平成27年度）版の大学院総合国際学研究科博士前期・後期課程案内によると、特定の個別言語（主として27言語の一つ）に対象を絞って音声学・音韻論、形態論、文法論、意味論、語用論などの観点から理論的かつ実証的に研究する。27言語は、中国語、朝鮮語、モンゴル語、フィリピン語、ベトナム語、カンボジア語、ラオス語、タイ語、マレーシア語、インドネシア語、ビルマ語、ベンガル語、ヒンディー語、ウルドゥー語、ペルシア語、アラビア語、トルコ語、英語、ドイツ語、フランス語、イタリア語、スペイン語、ポルトガル語、ロシア語、ポーランド語、チェコ語、日本語。
  7. ↑ 2015年度（平成27年度）入学生用の博士前期課程の学生募集要項（秋期募集）、2015年度（平成27年度）版の大学院総合国際学研究科博士前期・後期課程案内によると、超域文化、批評文化、古典文化（古典ギリシャ語文学、ラテン語文学、サンスクリット語文学）、表象文化、人類文化といった領域の事象に注目、領域横断的な対象を設定し、それを研究するうえで必要不可欠な分析装置の習得を目指す。
  8. ↑ 2015年度（平成27年度）入学生用の博士前期課程の学生募集要項（秋期募集）、2015年度（平成27年度）版の大学院総合国際学研究科博士前期・後期課程案内によると、世界の諸言語（主として27言語の一つ）で書かれたテクスト（詩、小説、戯曲、哲学、思想）の読解を通じて、作家論、テーマ分析、物語論、イメージ論、コミュニケーション論などの観点から研究する。
  9. ↑ 国立大学法人東京外国語大学大学院学則によると、アジア・アフリカ、オセアニア、ヨーロッパ、アメリカ、日本の各地域に関する授業科目は、それぞれ歴史文化論、政治経済論という2本立てで構成されている。
  10. ↑ 2015年度（平成27年度）入学生用の博士前期課程の学生募集要項（秋期募集）、2015年度版（平成27年度）の大学院総合国際学研究科博士前期・後期課程案内によると、国際関係論、政治学、経済学、社会学、教育学、文化人類学やジェンダー研究、カルチュラル・スタディーズなどの体系的知識を踏まえ、主に社会科学の手法を用いて諸地域の出来事にアプローチする。
  11. ↑ 2015年度（平成27年度）版の大学概要
  12. ↑ 2015年度（平成27年度）版の大学概要では、教育研究組織の中に位置づけられておらず、運営組織を構成するものとなっている。

外部リンク







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