日立造船
日立造船株式会社(ひたちぞうせん、英称:Hitachi Zosen Corporation)は、環境装置・工場設備・産業機械・発電設備などを製造している機械・プラントメーカーである。現在の主力事業は環境・プラント事業であり、造船事業は既に行っていない。
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概要
商号に「造船」の文字が含まれるが、2002年(平成14年)に日本鋼管(現・JFEエンジニアリング)との合弁で両社の船舶・海洋部門を切り離して統合した持分法適用会社のユニバーサル造船(現・ジャパン マリンユナイテッド、現在は持分法適用会社ではない)を設立したことで、本社から主要事業だった造船事業を手放した。ただし船舶用のディーゼルエンジンなどの製造は継続している。2006年(平成18年)に子会社の内海造船の株式を売却したことにより2007年(平成19年)度決算から連結決算においても造船事業が無くなった状態になっていたが2009年(平成21年)に再び連結対象になった。
また、かつて日立製作所の傘下にあったために「日立」の名を冠した商号であるが、戦後の財閥解体によって現在では日立グループからは離脱している。もっとも、日立製作所とは完全に絶縁したわけではなく、日立製作所は2009年(平成21年)3月31日時点では日立造船の第9位の大株主でもあり、両社とも旧日産コンツェルン(日産・日立グループ、春光グループ)の主要20社で組織する春光会、及び旧三和銀行(現・三菱UFJ銀行)の融資系列で組織する三水会及びみどり会(三和グループ)の会員企業である[1][2]。
造船不況の打開策として手掛けた事業の多角化によって、一時期は造船会社のイメージとはかけ離れた杜仲茶の製造や旅行予約ウェブサイト「旅の窓口」の運営を行っていたこともあったが、杜仲茶は小林製薬へ、「旅の窓口」は楽天へ事業売却した。また、子会社に東証二部上場の日立造船富岡機械があったが、今後の事業展開が見込めないとして2004年(平成16年)に通常清算(経営破綻していない会社の資産を売却し残余金を株主に分配し解散させること)している。上場会社の通常清算はきわめて珍しいケースである。
株式は、東京証券取引所に上場しており(証券コード:7004)、日経平均株価採用銘柄の1つである。
沿革
明治・大正
- 1881年(明治14年)4月1日 - イギリス人実業家・E.H.ハンターにより、大阪鐵工所(Osaka Iron Works)として創業。
- 1900年(明治33年)4月 - 桜島工場が操業開始。
- 1907年(明治40年) - 日本初の洋式捕鯨船「第二捕鯨丸」を建造。
- 1908年(明治41年) - 日本初のタンカー「虎丸」を建造。(スタンダード石油向け)
- 1911年(明治44年)9月 - 因島船渠株式会社を買収し、因島工場とする。
- 1914年(大正3年)3月 - 株式会社大阪鐵工所に改組。代表者は、E.H.ハンターの子である範多龍太郎。
- 1920年(大正9年)12月 - 株式会社田原造船所より築港工場を買収。
- 1924年(大正13年)6月 - 彦島船渠株式会社を買収し、彦島工場とする。
昭和
- 1927年(昭和2年) - 堂島大橋(大阪市)を建設。
- 1930年(昭和5年) - 日本郵船向け氷川丸型貨客船「平安丸」を建造。
- 1934年(昭和9年)
- 1936年(昭和11年)3月23日 - 大阪鐵工所の全株式を日立製作所が取得し、同社の傘下に入る。
- 1943年(昭和18年)
- 1944年(昭和19年)
- 6月 - 神奈川造船所(後の神奈川工場)操業開始。
- 9月 - ミツワ製材工業株式会社を買収し、小林工場とする。
- 1945年(昭和20年)3月 - 大淀工場操業開始。
- 1946年(昭和21年)12月7日 - 財閥解体の第2次指定に該当。日立製作所グループから離脱。
- 1949年(昭和24年)
- 5月 - 東京・大阪証券取引所に株式上場。
- 9月 - 大浪工場閉鎖。
- 1950年(昭和25年)9月 - 小林工場閉鎖。
- 1951年(昭和26年)1月 - 大淀工場閉鎖。
- 1963年(昭和38年) - 飯野重工業(旧・舞鶴海軍工廠)を傘下とし、舞鶴重工業とする。
- 1965年(昭和40年)
- 日付不明 - 東洋運搬機(現在のロジスネクストユニキャリア)に資本参加(ただし、その後2003年(平成15年)に日立建機ローダ(日立建機の子会社)へ持株を譲渡し、現在は資本参加していない)。
- 7月 - 堺工場が操業開始。
- 1966年(昭和41年) - 桜島工場の造船事業を廃止、機械工場に特化。
- 1971年(昭和46年)4月 - 舞鶴重工業を合併し、日立造船舞鶴工場として発足。
- 1973年(昭和48年)4月 - 有明工場が操業開始。
- 1986年(昭和61年)7月 - 築港工場閉鎖。
- 1987年(昭和62年)1月 - 堺工場閉鎖。
平成
- 1992年(平成4年)4月 - 茨城工場が操業開始。
- 1993年(平成5年)10月 - 旧堺工場(1987年(昭和62年)閉鎖)の跡地に、堺工場を新設。
- 1997年(平成9年)
- 9月 - 桜島工場が有明工場に移転。
- 12月 - 桜島工場閉鎖。
- 2001年(平成13年)3月31日 - 隣接する住友金属工業(現・新日鐵住金)製鋼所の敷地の一部と共に桜島工場跡地にユニバーサル・スタジオ・ジャパン開園。
- 6月11日 - 日立造船として初のネットビジネス子会社「マイオピ」を設立
- 2002年(平成14年)10月1日 - 創業以来の中心事業であった造船事業を切り離し、日本鋼管(現・JFEエンジニアリング)と共同で設立したユニバーサル造船(現・ジャパン マリンユナイテッド)に事業を移管。
- 同日、長らく使用していた「OIW」(「Osaka Iron Works」の略)の文字を組み合わせた社章の使用を廃止し、新たに「Hitz」(ヒッツ)を社章として導入。
- 2006年(平成18年)
- 2008年(平成20年)3月31日 - 日立造船が所有するユニバーサル造船の株式50%のうち35%分をJFEホールディングスに譲渡。ユニバーサル造船はJFEの子会社となる。
- 2009年(平成21年)4月1日 - 収益力強化を目指したグループ再編・集約のため100%子会社10社を吸収合併。
- 2014年(平成26年)4月1日 - 子会社で東証一部上場だったアタカ大機を吸収合併。東証二部上場だったニチゾウテックを100%子会社化。
- 2016年(平成28年)2月1日 - 子会社で東証二部上場だったオーナミを100%子会社化。
- 2017年(平成29年)2月2日 - 子会社でジャスダック上場だったエイチアンドエフを100%子会社化。
事業拠点
- 本社
- 東京本社
- 生産拠点
創業以来の拠点であった桜島工場(大阪市此花区)は、1997年(平成9年)に閉鎖された後、ユニバーサル・スタジオ・ジャパン™の敷地として使用されている。
主要製品
- 発電設備付き機械式ごみ焼却炉
- フラップゲート式可動防波堤
- 橋梁
- シールド掘進機
- LaRWS(ラーズ)工法用プラント
- 水処理システム
戦前建造された主な艦艇・船舶
- 小艦艇を中心に受注した。
桜島工場
戦後建造された主な艦艇・船舶
- 護衛艦
- 練習艦
- 海洋観測艦
- 機雷敷設艦
- 特務艇
- 青函連絡船 「羊蹄丸」 - 1965年(昭和40年)竣工
- タンカー 「山寿丸」 - 1965年(昭和40年)竣工
- LPG船 「エッソ・フジ」 - 1973年(昭和48年)竣工
- タンカー 「エッソ・アトランティック」 - 1977年(昭和52年)竣工
- タンカー 「アローザ」 - 1993年(平成5年)竣工
- 高速旅客船 「シーマックス」 - 1998年(平成10年)竣工
日立造船系列
Hitz日立造船グループ
環境事業グループ
- Hitachi Zosen Inova AG
- エスエヌ環境テクノロジー
- Hitz環境サービス
- ニチゾウテック
- 関西設計
- 日立造船プラント技術サービス
- HITACHI ZOSEN VIETNAM CO., LTD.
- セラケム
- アタカメンテナンス
- 浅野環境ソリューション
- エコマネジ
- ヒッツ環境高松
- 四国環境サービス
- 柏環境テクノロジー
- 倉敷環境テクノロジー
- 松山環境テクノロジー
- T&Iリサイクルフォレスト
- 別杵速見環境テクノロジー
- 一宮環境テクノロジー
- 御殿場小山環境テクノロジー
- 村上環境テクノロジー
- はないろ
- 中・北空知環境テクノロジー
- Hitachi Zosen KRB AG
- HITACHI ZOSEN INOVA UK LTD
- Hitachi Zosen Inova U.S.A. LLC
- Hitachi Zosen Inova Deutschland GmbH
- Hitachi Zosen Inova Kraftwerkstechnik GmbH
- Hitachi Zosen Inova Australia Pty Ltd
- Hitachi Zosen Inova Biomethan GmbH
- ニチゾウ北海道サービス
- みちのくサービス
- ニチゾウ北陸サービス
- 日立造船中国工事
- ニチゾウ九州サービス
- ニツテク舞鶴
- 三晃工業
- 大館エコマネジ
機械事業グループ
- エイチアンドエフ
- アイメックス
- NAC International Inc.
- 日本プスネス
- Hitachi Zosen Catalyst U.S.A. LLC
- ブイテックス
- 日造精密研磨
- 日本GPSデータサービス
- 日立造船均豪精密系統科技(蘇州)有限公司
- 大機ゴム工業
- 東海精機
- Cumberland International L.L.C
- Cumberland Electrochemical Limited
- Cumberland Pte Limited
- Cumberland Engineering Private Limited
- オー・シー・エル
- 中基日造重工有限公司
- 鎮江中船日立造船机械有限公司
- 舟山普斯耐馳船舶机械有限公司
- ISGEC Hitachi Zosen Limited
- 那賀日造設備(大連)有限公司
- 神港精機
- H&F EUROPE LIMITED
- HITACHI ZOSEN FUKUI U.S.A., Inc.
- H&F Services (Thailand) Co., Ltd.
- HZF Services (Malaysia) Sdn. Bhd.
- ROSECC
- ESCOサービス
- 瀨戸﨑鐵工所
- VTEX Korea Co.,Ltd.
- VTEX America Inc.
社会インフラ事業グループ
その他
- 日立造船(楊凌)生物資源開発有限公司
- オーナミ
- シー・アンド・エフエンジニアリング
- スラリー21
- 伊東カントリークラブ
- Hitz総合サービス
- エーエフシー
- HITZ HOLDINGS U.S.A. INC.
- 内海造船
- スチールプランテック
- ユニキャリアハンドリングシステムズ
- 大昌産業
- 大浪陸運
- オーナミSBS
- 欧那美国際貨運代理(上海)有限公司
- 大連大通機械製品有限公司
- 日立造船ツーリスト
脚注・出典
- ↑ 六大企業集団の無機能化 - 同志社大学学術情報検索システム内にあるPDFファイル。筆者は経済学者の田中彰。
- ↑ メンバー会社一覧 - みどり会
関連項目
- ユニバーサル造船(船舶・海洋部門を分離、現・ジャパン マリンユナイテッド)
- アタカ大機(水処理事業、2014年4月1日に合併した)
- エイチアンドエフ(プレス事業部門が分離)
- 楽天トラベル(前身の一つ「マイトリップ・ネット」(旅の窓口)は元々日立造船の子会社)
- 定詰雅彦(同社有明工場が硬式野球部を所有していた当時、選手として在籍。廃部により新日鐵広畑を経てプロ入り)
- 長生橋
- エクイノール(浮体式洋上風力発電で協力関係)