高島屋
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株式会社 髙島屋（たかしまや、英: Takashimaya Company, Limited）は、大阪府大阪市中央区難波に本社を置く百貨店である。なお、大阪店は同社の登記上の本店である。日本百貨店協会に加盟しており、ハイランドグループを主宰している。ロゴなどで、「高」の字にいわゆる「はしご高（髙）」の字体を用いている。
Contents
会社概要
1831年（天保2年）、京都で飯田新七が古着・木綿商を開き、義父の飯田儀兵衛の出身地である近江国高島郡（現・高島市）から髙島屋と名付けた。1919年（大正8年）には、株式会社 髙島屋呉服店として大阪・長堀橋に店を構える。1932年（昭和7年）には、現在の大阪店が入居する南海ビルディングが大阪・難波に竣工。翌年1933年（昭和8年）には、東京・日本橋に日本橋店を開店。戦後に入ると、相模鉄道と合弁し、横浜髙島屋を開店させた。
1969年（昭和44年）には、玉川高島屋SCを構える。「SC」とはショッピングセンターの略。バラの花をイメージフラワーとして採用した。[1]。
売上の多い順に大阪店、日本橋店、横浜店、京都店と、大型店が多いのが特徴だが、横浜店と大阪店はターミナルデパートであるため、通過客が多い。
同社は、関係の深い地方百貨店と提携しているハイランドグループという百貨店共同体の中核企業である。ただし、グループ各社との間では、業務提携関係は有するものの、資本関係を持つものではない。なお、髙島屋自身は、三水会・みどり会（三和グループ）の会員企業だが、ハイランドグループ自体は、三和グループとは別である。
百貨店業界において、J.フロントリテイリングや三越伊勢丹ホールディングスの発足といった再編が進む中、同社は、独立系百貨店である。2008年（平成20年）10月に、電鉄系百貨店の阪急百貨店・阪神百貨店を傘下に持つエイチ・ツー・オー リテイリングとの間で資本・業務提携をした。その際、2011年（平成23年）4月を目処に経営統合まで行う予定であったが、2010年（平成22年）3月25日に、経営統合を撤回して業務提携にとどめることを正式発表した。
1959年（昭和34年）の今上天皇（明仁親王）の結婚後より放送を開始した毎日放送制作の皇室報道番組「皇室アルバム」のスポンサーを1980年代から2003年（平成15年）3月まで1社で担っていた（その後は資生堂1社提供を経て、関西ローカルのスポンサーはフジッコほかから現在は複数社提供）。
沿革
- 1831年（天保2年）1月10日 - 初代の飯田新七が、京都烏丸松原で、古着・木綿商「たかしまや」を創業。
屋号は、飯田新七の養父・儀兵衛が、近江国高島郡（現在の滋賀県高島市）の出身であることによる。 - 1855年 - 古着商を廃止、木綿呉服商を開始。
- 1887年（明治20年） - 貿易部を開設。
- 1898年（明治31年） - 大阪店開店（南区心斎橋筋二丁目）。
- 1899年（明治32年） - フランス リヨン出張所開設。通信販売地方係設置。
- 1900年（明治33年） - 東京店（現 日本橋店）開店（京橋区西紺屋町）。
- 1904年（明治37年） - 髙島屋マークを商標登録。
- 1909年（明治42年） - 「髙島屋飯田合名会社」設立。資本金100万円。
- 1912年（明治45年） - 京都店 烏丸高辻に新築移転。
- 1916年（大正5年） - 東京店新築移転（京橋区南伝馬町）。貿易部門が高島屋飯田株式会社として独立（後の丸紅飯田[2]）。
- 1919年（大正8年）8月20日 - 「株式会社髙島屋呉服店」設立。
- 1922年（大正11年） - 大阪店 新築移転（南区長堀橋筋一丁目）。
- 1930年（昭和5年）12月 - 「株式会社髙島屋」に商号変更。
- 1931年（昭和6年） - 「髙島屋均一ストア」 野田阪神、大正橋を皮切りにチェーン展開開始。
- 1932年（昭和7年） - 南海店 開店（南区難波新地六番町 南海電鉄難波駅 南海ビルディング）。
- 1933年（昭和8年） - 東京店（現 日本橋店） 新築開店（日本橋区通二丁目）。
- 1938年（昭和13年） - 均一ストアが「株式会社丸髙均一店」として独立。
- 1939年（昭和14年） - 長堀店を閉店し、南海店に統合。以降 南海店を大阪店と呼称。
- 1946年（昭和21年） - 京都四条河原町に「マーケットセンター」開設。
- 1949年（昭和24年）5月 - 大阪証券取引所及び東京証券取引所に上場。第1回転換社債発行。
- 1952年（昭和27年）9月1日 - 包装紙のデザインに「バラ」を採用。以降バラが髙島屋のシンボルとなる。
- 1958年（昭和33年） - 横浜髙島屋開店。「ニューヨーク髙島屋」オープン。
- 1960年（昭和35年）12月 - （クレジットカード）発行。
- 1963年（昭和38年）12月 - 「東神開発株式会社」を設立。
- 1964年（昭和39年） - 米子髙島屋開店。堺店開店。
- 1968年（昭和43年） - 「タカシマヤ・クレジットカード」を発行。
- 1969年（昭和44年） - 東神開発による玉川髙島屋ショッピングセンター開設、横浜髙島屋玉川支店開店。
- 1970年（昭和45年） - 髙島屋史料館を創設（大阪店東別館3階）。
- 6月 - 立川髙島屋開店。
- 11月 - 大宮髙島屋開店。
- 1973年（昭和48年） - 「フランス髙島屋（ブティック・タカシマヤ）」がパリ プランタン1階にオープン。
- 5月 - 和歌山店開店。岡山髙島屋開店。百貨店 今治センターが髙島屋ハイランドグループに加盟。
- 8月 - 株式会社髙島屋友の会を設立。
- 11月 - 柏髙島屋開店。
- 1974年（昭和48年）10月 - 百貨店 今治センターに資本参加（株式会社せとうち髙島屋に商号変更）。
- 11月 - 泉北髙島屋開店。
- 1975年（昭和50年） - 株式会社大宮柏髙島屋（大宮髙島屋・柏髙島屋を合併）を設立。
- 1976年（昭和51年） - せとうち髙島屋を今治高島屋に商号変更。
- 1977年（昭和52年） - POSシステム導入。岐阜髙島屋開店。高崎髙島屋開店。
- 1978年（昭和53年） - 津田沼髙島屋開店。
- 1981年（昭和56年） - ダイエーと業務提携開始。
- 1982年（昭和57年） - 洛西店開店。
- 1983年（昭和58年）3月 - 株式会社関東髙島屋（立川髙島屋・大宮柏髙島屋・高崎髙島屋を合併）を設立。
- 10月 - 横浜髙島屋港南台支店開店。
- 1984年（昭和59年） - 今治髙島屋閉店。
- 1988年（昭和63年） - 津田沼髙島屋閉店。
- 1990年（平成2年）9月 - 「株式会社関東髙島屋」（立川店・大宮店・柏店・高崎店）を吸収合併
- 5月 - 岡山髙島屋津山支店開店。
- 1993年（平成5年） - 「シンガポール髙島屋百貨店」オープン。
- 1994年（平成6年） - 中華民国台北市に「大葉髙島屋百貨店」オープン。
- 1995年（平成7年）9月 - 「株式会社横浜髙島屋」（横浜店・玉川店・港南台店）、「株式会社岐阜髙島屋」、「株式会社泉北髙島屋」、「株式会社岡山髙島屋」（岡山店・津山店）、「株式会社米子髙島屋」の5社を吸収合併。
- 1996年（平成8年） - 新宿店開店。
- 1997年（平成9年） - インターネットショップ「タカシマヤ バーチャルモール」オープン。
- 1999年（平成11年） - 津山店閉店。
- 2000年（平成12年） - ジェイアール名古屋タカシマヤ開店。
- 2001年（平成13年）‐ 伊予鉄百貨店（現伊予鉄高島屋）が髙島屋ハイランドグループに加盟。
- 2002年（平成14年）3月‐ 「伊予鉄百貨店」と提携により「株式会社伊予鉄高島屋（いよてつ髙島屋）」に商号変更。
- 2003年（平成15年）9月 - 「株式会社米子髙島屋」の新会社を設立し分社化。
- 2004年（平成16年）4月 - 「株式会社高崎髙島屋」「株式会社岐阜髙島屋」「株式会社岡山髙島屋」の新会社を設立し分社化。
- 2007年（平成19年）3月 - タカシマヤフードメゾンおおたかの森店開店。
- 2008年（平成20年）3月 - タカシマヤフードメゾン新横浜店開店。
- 大阪国税局の税務調査で、約2億9,500万円の申告漏れを指摘される。
- 10月10日 - エイチ・ツー・オー リテイリングおよび子会社の阪急阪神百貨店と3年以内の経営統合と目指すことで合意、資本・業務提携を行うと発表。
- 2009年（平成21年）
- 4月10日 - 資本提携の一環としてエイチ・ツー・オー リテイリングと高島屋が相互に株式の10%を取得。
- 2010年（平成22年）
- 1月29日 - 株式会社岡山髙島屋が、両備ホールディングス株式会社と資本・業務提携。4月1日、両備HDに対して、第三者割当増資（株式の33.4%）を実施。
- 3月2日 - 大阪店の増床・リニューアル第1期分が先行開業。
- 3月25日 - エイチ・ツー・オー リテイリングとの経営統合の中止を決定。
- 9月1日 - 大阪店のリニューアル第2期分が開業。
- 2011年（平成23年）
- 3月3日 - 大阪店の増床・リニューアルが完成、全館がグランドオープンした。
- 2012年（平成24年）
- 2014年（平成26年）
- 2016年（平成28年）7月30日 - ベトナム社会主義共和国ホーチミン市にて「ホーチミン高島屋」開店。
- 2019年 - 大阪市日本橋にある高島屋東別館に、シンガポール企業運営のホテル（サービスレジデンス）が開業予定[5]。
直営店
19店舗（分店5店舗含む）
近畿
| 髙島屋大阪店 Takashimaya Osaka | |
|---|---|
| 店舗概要 | |
| 所在地 | 東経135度30分3.44秒北緯34.664875度 東経135.5009556度 |
| 正式名称 | 髙島屋大阪店 |
| 建物名称 | 南海ビルディング |
| 施設所有者 | 南海電気鉄道 |
| 施設管理者 | 株式会社高島屋 |
| 前身 | 高島屋大阪南海店（開業時から大阪長堀店閉店まで） |
| 外部リンク | http://www.takashimaya.co.jp/osaka/ |
| 100px | |
- 大阪店
- 大阪府大阪市中央区難波5丁目1-5 南海ビルディング[6]
- 南海電気鉄道難波駅併設[7]。
- 登記上の本店だが、髙島屋では本支店の呼称は用いていない。
- 1898年6月1日、心斎橋筋・三ツ寺筋交差点北東角に開業。
- 1922年9月20日、長堀橋筋（堺筋）・鰻谷南通交差点南東角に移転。後のアルテビル長堀橋 2007年解体済。
- 1932年7月15日、南海店開店。南海難波駅ビルディング（現在地）。開業当初は「南海タカシマヤ」と呼称。
- 1938年、食堂を開設。
- 1939年2月1日、長堀店を閉店し、南海店に統合。以降、南海店を大阪店と呼称。
- 1966年、浪速区日本橋にあった松坂屋大阪店が天満橋へ移転したのに伴い、同ビルを入手。東別館として使用することになった。外観や階段などは1934年建設当時のままである。館内に「髙島屋史料館」を併設。
- 2011年3月、全館リニューアル。
- 大阪店の売上・入店客数は、堺店を含めた数値が計上・発表される。
- 泉北店
- 京都店
関東
- 日本橋店
- 東京都中央区日本橋二丁目4-1
- 東京メトロ 日本橋駅 B1出口
- 売場面積50,481m2。
- 1890年（明治23年）、「たかしまや東京出張所」設置。
- 1900年（明治33年）11月23日、「京都髙島屋飯田新七東京店」京橋区西紺屋町に開店。
- 1916年（大正5年）12月1日、京橋区南伝馬町の大通り沿いに 木造3階建て店舗新築、移転。
- 1923年（大正12年）9月1日、関東大震災により全焼。一か月後、千代田生命ビル仮店舗で営業再開。
- 1927年（昭和2年）9月15日、東京店（南伝馬町）再建。
- 1932年（昭和7年）12月24日 - 東京地下鉄道（現・東京メトロ銀座線）の日本橋駅が開業。駅の建設費用を負担した。
- 1933年（昭和8年）3月20日、現在地（東京市日本橋区通二丁目）へ移転。日本生命所有のビルで、高橋貞太郎が設計、大林組施工。
- 2009年（平成21年）には、本館が国の重要文化財に百貨店として指定された[10][11]。
- 2012年（平成24年）9月1日、店舗の正式名称を東京店から「日本橋店」に改称・統一。
- 髙島屋の象徴店舗（フラッグシップストア）として位置づけられた。一時は増床のために本館の建て替え計画が検討されていたが、前述の通り国の重要文化財となったため、代わって2014年（平成26年）より新館と北別館を建て替えた上、本館の東側と北側の再開発ビル内に新たな新館（これまでの新館は「東館」、北別館は「新館」となる）を建設して、本館に設定されている空中権を活かして約62,000m2に増床し、2018年度中に開業させる計画が明らかになった[12]。2017年10月10日 、「日本橋髙島屋 S.C.」として2018年9月に開業予定と発表し、2018年3月14日に東館を先行開業させた。同年5月28日、9月25日に新館および本館ガレリアを開業すると発表した。
- 新宿店
- 東京都渋谷区千駄ヶ谷五丁目24-2 タイムズスクエアビル
- 新宿駅新南口
- 売場面積53,946m2。
- 1996年（平成8年）10月4日開店。国鉄清算事業団が貨物操車場跡地を再開発したビルで 2006年まで、レールシティ東開発との賃貸契約[13]で年間120億円を支払っていたために大幅な赤字を出していた。契約期間満了に際して一部を自社物件化したため、負担は減少した。テコ入れを図るため、100億円を投資し、2007年（平成19年）春に全面改装を行った。
- 店舗はJR新宿駅新南口と直結しているものの、京王線・小田急線の改札口からは幾分離れている。2008年（平成20年）に東京メトロ副都心線新宿三丁目駅が店舗寄りの明治通り直下に開業することに伴い、地下連絡通路が設けられた。
- 2005年（平成17年）からは、タイムズスクエア専門店の運営は東神開発となった。
- 玉川店
- 立川店
- 東京都立川市曙町二丁目39-3 ファーレ立川 立川TMビル
- 多摩都市モノレール立川北駅。
- 売場面積25,160m2。
- 1960年12月24日、後の立川髙島屋となる株式会社東京ストアを設立。
- 1961年、立川ビルディング「銀座デパート」に「髙島屋 東京ストアー」が入居。
- 1970年1月13日、株式会社東京ストアを「株式会社立川髙島屋」と改称して設立。
- 1970年6月5日、百貨店として開店（立川駅北口 みずほ銀行立川支店の東側）。
- 1983年3月、大宮柏・高崎（旧社）と合併し「株式会社関東髙島屋」を設立。
- 1990年、吸収合併。
- 1995年3月1日、立川駅北口、在日米軍立川基地跡地再開発事業により、現在地に移転。伊勢丹立川店が立川駅寄りの旧店舗付近に拡張移転してきたため、売上は地区2位に転落した。
- 横浜店
- 神奈川県横浜市西区南幸一丁目6-31 相鉄ジョイナス
- 売場面積53,950m2。
- 1952年、相模鉄道が米国スタンダード・オイル社から西口用地24,688m²を買収。
- 1956年4月2日、横浜駅西口名店街（現.ジョイナス、平屋アーケード街）と髙島屋ストアが開店。
- 当初、相鉄では 直営百貨店の建設や三越の誘致が検討されていた。
- 1958年4月16日、横浜髙島屋として仮店舗で開店。
- 1959年10月1日、本設店舗開店。
- 1995年 吸収合併。合併後も相鉄ホールディングスは髙島屋主要株主の一つとして名を連ねている。
- 横浜店の売上・入店客数は、港南台店、タカシマヤフードメゾン新横浜店、タカシマヤスタイルメゾン海老名店を含めた数値が計上・発表される。
- 2008年2月期に全面改装が行われた。投資額は約150億円。
- 港南台店
- タカシマヤフードメゾン新横浜店
- 神奈川県横浜市港北区新横浜二丁目100-45 キュービックプラザ新横浜3-4F
- 売場面積2,500m2。
- 2008年3月26日開店。キュービックプラザはJR東海が開発した複合駅ビル。
- 横浜店の分店で食料品販売を主体とする店舗。
- タカシマヤスタイルメゾン海老名店
- 大宮店
- 埼玉県さいたま市大宮区大門町一丁目32
- 大宮駅東口駅前
- 売場面積17,300m2。
- 1968年7月13日、「株式会社大宮髙島屋」を設立。
- 1970年11月2日開店。
- 1975年3月、柏と合併し「株式会社大宮柏髙島屋」を設立。
- 1983年3月、立川・高崎（旧社）と合併し「株式会社関東髙島屋」を設立。
- 1990年、吸収合併。
- 2013年4月24日に近隣の旧・大宮ロフトが閉店したため、5月8日より地下2階にABCクッキングスタジオが、6月21日より7階にジュンク堂書店が移転入居。また、三井住友信託銀行大宮駅前支店が2014年5月26日より、大宮支店が店舗内同居方式店舗として2015年1月19日より移転入居。
- 柏店
- 千葉県柏市末広町3-16 柏髙島屋ステーションモール本館
- 柏駅西口
- 1971年7月17日、東武鉄道との提携により「株式会社柏髙島屋」を設立。
- 1973年11月2日開店。
- 1975年3月、大宮と合併し「株式会社大宮柏髙島屋」を設立。
- 1979年11月、専門店ビル「柏ローズタウン」（運営：京葉興業株式会社）開業（現.S館専門店・S館髙島屋）。
- 1983年、京葉興業を 東神開発株式会社が吸収合併。
- 1983年3月、立川・高崎（旧社）と合併し「株式会社関東髙島屋」を設立。
- 1990年、吸収合併。
- 1992年4月23日、柏ローズタウンを増築し「柏髙島屋ステーションモール」と改称オープン。
- 2008年10月1日、新館がオープン。
- 柏店の売上・入店客数は、タカシマヤフードメゾンおおたかの森店を含めた数値が計上・発表される。
- 売場面積：髙島屋単独としては本館18,860m2+S館髙島屋[14]8,650m2の合計で27,510m2、ステーションモール全体（S館専門店（含東急ハンズ柏店）16,300m2、新館7,000m2を含めた4館）で50,810m2。
- タカシマヤフードメゾンおおたかの森店
連結子会社の百貨店
- 株式会社高崎髙島屋（高崎店）
- 株式会社岐阜髙島屋（岐阜店）
- 株式会社岡山髙島屋（岡山店）
- 岡山県岡山市北区本町6-40 日本生命岡山駅前ビル
- 岡山駅東口
- 売場面積19,493m2。
- 1971年4月1日、「株式会社岡山髙島屋」（旧社）を設立。
- 1973年5月19日、山陽新幹線岡山開業の翌年に開店。
- 1995年 吸収合併。2004年 再分社化。
- 中四国最大規模の地下街、岡山一番街と直結。
- 開店以来、強力なライバルである表町地区で地元の天満屋（バスセンター併設）の後塵を拝し続けており、消費の低迷により採算が悪化。分社化され、株式の一部を両備ホールディングスが取得し、赤字を脱却。両備グループは、同店開業以来、物流とレストラン営業に携わっている[15]。
- 岡山店の売上・入店客数は、タカシマヤフードメゾン岡山店を含めた数値が計上・発表される。
- タカシマヤフードメゾン岡山店
- 株式会社米子髙島屋（米子店）
グループ企業の百貨店
国内2社
- 株式会社ジェイアール東海髙島屋 ジェイアール名古屋タカシマヤ
- 愛知県名古屋市中村区名駅一丁目1-4 JRセントラルタワーズ（名古屋駅直上）
- 店舗面積55,429m2。
- 1992年12月25日創立、2000年3月15日開店。JR東海が株式70%を保有している。
- 2017年4月17日、隣接するJRゲートタワーにタカシマヤ ゲートタワーモールを開業詳細はジェイアール名古屋タカシマヤを参照
- 株式会社伊予鉄髙島屋 いよてつ髙島屋
海外3社
- 上海髙島屋 上海高岛屋百货有限公司 Shanghai Takashimaya co.,ltd
- 大葉髙島屋股份有限公司（台灣） Dayeh Takashimaya co.,ltd
- 台北市士林區忠誠路二段55號。国立故宮博物院の近く、台湾の天母に立地。
- 1992年3月設立。羽田機械50%出資の合弁会社[18]。1994年7月9日開業。[19]。
- ※羽田機械はダイハツ、プジョーと技術提携する自動車メーカー。
- 2000年より統一超商（台湾でセブン-イレブンを展開する統一企業のグループ会社）も出資。2004年 信義地区に2号店「統一高島屋」を建設する計画があったが破談になり、統一は阪急百貨店と提携で「統一阪急百貨」を開店させた。
- 2016年5月16日。高島屋は保有する大葉高島屋百貨の全株式を、大葉開発に譲渡すると発表した。これにより、大葉高島屋との資本関係はなくなるものの、新たに商標等ライセンス契約を締結し、大葉高島屋の名称は引き続き継続される（太平洋SOGOと同じ）。
- タカシマヤ・シンガポール Takashimaya Singapore Ltd
- 391 Orchard Road Singapore
- 1993年10月8日開業。
- ホーチミン髙島屋
- ホーチミン市1区
- 2016年7月30日開業。
百貨店業以外の店舗・施設
ファイル:博多リバレインモール by TAKASHIMAYA.JPG
博多リバレインモール by TAKASHIMAYA
日本
東神開発
- 玉川高島屋S・C（東京都世田谷区）
- 柏高島屋ステーションモール（千葉県柏市）
- 流山おおたかの森 S・C（千葉県流山市）
- 若葉ケヤキモール（東京都立川市）：2006年（平成18年）3月に高島屋立川若葉町物流センター跡地にできた郊外型ショッピングモール。開発は子会社の東神開発。核店舗はマルエツ（旧リンコス）。なお、高島屋自体は出店していない。
- 博多リバレインモール by TAKASHIMAYA（福岡県福岡市博多区・博多リバレイン内）：2007年（平成19年）から施設運営に参画。
海外
- フランス髙島屋 - パリのプランタン百貨店1階のサービス・デスクで、日本人客の買物サポート業務を行なう。
- シンガポール高島屋S・C - 東神開発による運営。
過去に存在した店舗
- 株式会社津田沼髙島屋（津田沼店）
- 千葉県習志野市谷津1-16-1 習志野サンペデック（現.モリシア津田沼） 津田沼駅南口
- 売場面積約12,000m2[20]
- 習志野市の再開発計画により建設された複合商業施設「サンペデック」にダイエー津田沼店と共に入居（2核）。建物は日本生命の所有であった[20]。
- 北口には、西武津田沼ショッピングセンター（当初は西友津田沼店・津田沼パルコ）、新京成線新津田沼駅のイトーヨーカ堂津田沼店、丸井津田沼店が先行出店していたため、激しい価格競争となった。また、2駅隣の船橋駅前に西武百貨店、東武百貨店があり、1981年にららぽーと船橋ショッピングセンターも開業し、競争が激化。売場面積も百貨店としては規模が小さく、集客力が劣っていたため、売上は伸び悩み、赤字が続いた[20]。
- 津田沼髙島屋だけではなく髙島屋側にも影響が及び、1981年に、ダイエーが髙島屋の株式を、医療法人『十全会』経由で[21]を買占め、業務提携に一時合意するも、破談した経緯があった。1988年1月時点では、ダイエーは髙島屋株を5.7%所有していた[22]。
- 津田沼髙島屋閉店後、髙島屋が総武本線沿線への出店することはなくなった。その後の詳細はモリシア津田沼を参照
- 和歌山店
- 津山店
- 株式会社今治髙島屋（今治店）
- オーガスタプラザ
- ニューヨーク髙島屋 Takashimaya New York LLC
- 693 Fifth Avenue，New York,N.Y10022, U.S.A
- 1993年4月23日開店。2010年6月5日閉店。
- 「タカシマヤ・フィフスアベニュー」（100%出資子会社）が「フィフスビル」を所有し、「ニューヨーク髙島屋」はその子会社でテナントとして入居・営業していた。5番街の54・55丁目間で 地下1階・地上6階、売場面積1705m2。撤退に伴い建物は売却され、両社とも清算された。
- パリ髙島屋 Paris, Takashiyama (France) S.A.
- Printemps, 64 Boulevard Haussmann, 75009 Paris, FRANCE
- 1973年パリ9区オースマン大通り「プランタン」本店内に入居。日本人スタッフが免税手続きをすることで人気があった。2011年8月営業終了。現在、プランタンでは自社スタッフが直接日本人向けのサービスを行っている。
中型・小型店舗
- 髙島屋ストア水戸ローズランド店（茨城県水戸市宮町1丁目3-38） - 売り場面積3,173m2、「ローズランド」の名称だった[24]。跡地は、サントピアネクストが入居した時期もある。建物は雑居ビル「中村ビル」として存続。
- 土浦店（茨城県土浦市川口1丁目1-26) -かつて存在した百貨店「伊勢屋」(のちに伊勢屋ファッションビルA-C-Tアクトに)の核テナントとして営業していた。撤退後は地元の衣料品チェーン「亀宗」が入ったが、閉店。跡地は解体されてアーバンスクエア土浦ビルになった。
- 桐生店（群馬県桐生市本町4丁目）- 現在の美喜仁ビル。1932年(昭和7年)4月高島屋十銭ストア（均一店）として桐生市本町4丁目に出店。1952年(昭和27年)10月（株）丸高＜のちの（株）高島屋ストア＞が経営を引継ぎ再出発。1967年(昭和42年)11月、桐生出店35周年を期して、店舗を大幅増築オープン。1982年（昭和57年）撤退。1階に入店していた鮮魚店「美喜仁」が買い受け、寿司和食「美喜仁 本店」となり、現在にいたる。
- 足利店（栃木県足利市通2丁目） - 現在のいぶきビル。地下1階地上4階建て。客用エレベーター1基、昇りエスカレーター設置。
- 所沢店（埼玉県所沢市） - 1970年（昭和45年）7月開業。その後閉店し、1981年（昭和56年）1月にシズオカヤが入店するも、後に店舗ごと取り壊され、現在ではパチンコ屋になっている。
- 岸和田店（大阪府岸和田市）- 岸和田市堺町に戦前に出店。
出店を断念した店舗
- 新宿店（国鉄新宿駅東口ビル） - 新宿ターミナルビル（現在のルミネエスト新宿）への出店を計画したが、西武グループが主体の競合他社の反撃で、4社共同出資の専門店ビルになり、計画は白紙に戻った。
- 上野店（東京都台東区） - バブル期に、JR東日本上野駅に超高層建築物建設が計画されていた駅ビルに出店構想があったが、バブル崩壊や東北・上越新幹線の東京駅延伸による乗降客の減少による地元の反対、駅舎の歴史的価値などから、駅ビルの建設計画自体が立ち消えになった。のちに既存の駅舎を活かして、駅ナカの上野アトレが出店している。
- 港北ニュータウン店（横浜市都筑区） - 横浜市営地下鉄センター南駅前に設定された共同化義務街区の入札へ応札し、第一交渉権を得た[25]。地上15階・地下4階、延べ床面積163,400m2の商業施設を構想したが、共同化義務街区の地権者組織との交渉が物別れに終わり、出店を断念した[26]。現在、センター南駅前には港北 TOKYU S.C.が出店している。
- 相模大野店（神奈川県相模原市） - 相模大野駅西側地区第一種市街地再開発事業の核店舗として出店する予定だったが、既に伊勢丹、岡田屋モアーズなどがあり、計画は白紙になった。出店予定だった土地にはbono相模大野がオープンしている。
- 藤沢店（神奈川県藤沢市） - 1950年代から「高島屋ストア」を出店しており、同地に建設される「北口再開発ビル」に「横浜高島屋」の支店として入居することが内定していたが、隣地で営業していたさいか屋及び先行進出していた地方百貨店3社の猛反対にあい断念した。
- 博多店（JR博多駅） - 入居していた博多井筒屋を排除して進出が内定しかけたが、5万m2を超える大型店との主張を崩さなかったため、JR九州の主張する4万m2での出店に応じた阪急百貨店に一転して敗れ、出店の機会を逸した[27]。九州では、玉屋グループ（シンボルフラワーが同じ「バラ」）がハイランドグループの一員であるが、福岡県内の店舗が相次いで閉店に追い込まれたこともあり、これらに代わるハイランドグループ九州地区拠点としての出店を目指していた。このほか、福岡市中央区天神と博多区下川端にも出店構想があった。
- 2012年、下川端にある博多リバレインの商業施設「イニミニマニモ」の運営権を子会社の東神開発が取得。2015年6月12日、同施設の名称を「博多リバレインモール by TAKASHIMAYA」に変更。
クレジットカード
高島屋に関連するクレジットカードは、2013年2月の時点で以下の4種類が存在する。前3種については当該記事を参照。
尚、高島屋では、後述のカードが発行出来ない人向けに、「dカード」、「dカードゴールド」を支払いに使うことでdポイントが最大で3%還元されるという救済措置がある（いよてつ高島屋は除く）。
- タカシマヤカード - 子会社である高島屋クレジットが発行。
- タカシマヤセゾンカード - クレディセゾンが発行。
- いよてつローズカード - 伊予鉄高島屋が日専連えひめと提携して発行。
- S・Cカードインターナショナル - 東神開発が三菱UFJニコスと提携して発行。玉川高島屋S・C全体の提携カードという位置付け。発行当初、汎用カードとしてはVISA加盟店専用で日本信販（当時）の加盟店では利用できなかったが、後に標準のNICOSカードベースへ変更された。
大阪店の増床・改装
大阪店では、店舗東側に建っていた新事務館・事務別館・別館・南分館・南別館の後方施設を取り壊し、新館「TE館」を建設し増床した。加えて当初は従来店舗の一部のみを改装する予定[28]だったが、既存の本館と増床部を一体化し「新本館」となった。 投資額は340億円。従来の店舗で売り場が分散していたブランド店と洋品雑貨、レストランをそれぞれ集約・拡充し、増床前の約56,000m2に22,000m2のTE館を加えて、78,000m2となった。2006年（平成18年）秋に着工し、2009年（平成21年）秋に開業する計画であったが、2007年（平成19年）10月に全面開業を一年先送りし、2010年（平成22年）秋に変更すると発表した[29]。既存建物（本館）の改装を段階的に実施し、売り場の閉鎖など工事に伴う売り上げへの影響を最小限に抑えるのが狙いである。
増床部「TE館」の建設は2期に分けて行われ、第1期の南部分（事務所棟）が2007年（平成19年）冬に竣工し、2008年（平成20年）1月から使用を開始。第2期の部分は2009年（平成21年）秋に竣工した（南海ターミナルビル改装工事と同時プロジェクト）。
店舗の改装は3期に分けて行われ、2010年（平成22年）3月2日に、TE館・22,000m2（地下1階・地上9階）を含めた第1期分（既存売場の一部の改装を含む）が先行開業し、同年9月1日には地階や中央ゾーンの一部を改装したことによる第2期分がオープン。そして2011年（平成23年）3月3日に、既存売場の残りの部分が改装されたことで、全館がグランドオープンした（なんばCITYのリニューアルを含めた、南海難波駅のリニューアルは、2011年（平成23年）4月26日に完成）。
この増床・改装により、南海・難波駅のホームに直結した出入り口を本館3階に新設したほか、三菱東京UFJ銀行[30]が使用していた本館の地下一階から地上二階（銀行移転後の跡地は約1,300m2）の一部を売り場に変更。隣接する南海難波駅や商業施設「なんばCITY」「なんばパークス」[31]
丸井今井支援への動き
2009年（平成21年）2月19日の各報道によれば、民事再生法を申請した札幌市の百貨店「丸井今井」の支援企業として高島屋が名乗りを上げたことが判明した[32]。理由として高島屋の店舗が北海道に存在しないことが挙げられており、元々の提携先である伊勢丹（三越伊勢丹ホールディングス）の対応次第では、高島屋傘下に移行して再建を図る可能性があると見られていた（経営統合の結果直系となった札幌三越や、伊勢丹と業務提携関係にある東急百貨店札幌店との調整を迫られる事になる）。
同年4月19日には、札幌の本店の他、旭川・函館・室蘭の計4店の支援を表明した高島屋が、丸井今井の支援企業となることに合意した、との報道発表があった（三越伊勢丹HDは、札幌と函館の2店舗のみの支援を表明）。しかしその後、高島屋側と丸井今井側との間で支援額などの条件で折り合いが付かなくなり、合意が白紙撤回されたことにより、同年4月30日に三越伊勢丹HDが丸井今井を支援することに決定した。なお2011年（平成23年）現在は、三越伊勢丹HD傘下である札幌丸井三越と函館丸井今井の2社がそれぞれ運営する体制となっている。
関連会社
- 株式会社アール・ティー・コーポレーション（東京都中央区）
- 株式会社伊予鉄高島屋（松山市）
- 株式会社エー・ティ・エー（東京都中央区）
- 株式会社グッドリブ（東京都中央区）
- 株式会社ジェイアール東海高島屋（名古屋市中村区） - ジェイアール名古屋タカシマヤの運営会社
- 株式会社センチュリーアンドカンパニー（東京都中央区）
- 高島屋クレジット株式会社（東京都中央区）
- 高島屋スペースクリエイツ株式会社（東京都中央区）
- 株式会社高島屋友の会（東京都中央区）
- 株式会社高島屋サービス（東京都中央区）-高島屋ビジネスサービスと高島屋ビルメンテナンスと高島屋物流と高島屋テレコムが合併して発足。
- 高島屋保険株式会社 （東京都中央区）
- 株式会社タップ（大阪市中央区）
- たまがわ生活文化研究所株式会社（東京都中央区）
- 東神開発株式会社（東京都世田谷区）
- 株式会社ファッションプラザ・サンローゼ（東京都渋谷区）
- 株式会社セレクトスクエア（東京都江東区）
- ほか
かつての関連会社
- 相鉄ローゼン - 相模鉄道系列のスーパーマーケット。相模鉄道と高島屋が設立した合弁会社、株式会社相高の流れを汲んでいた。後に吸収合併される際に商号変更が行われたが、高島屋にちなんで『ローゼン』（バラ）の名がつけられた。高島屋はその後経営から撤退、現在は相模鉄道の完全子会社となっている。
- 高島屋ストア（当初は丸高ストア）- 大阪市・堺市中心に同名のスーパーマーケットを数店舗営業していた。全店舗をイズミヤに営業譲渡。現在は「デイリーカナート」として営業中。
- 高島屋日発工業 - 当社及び子会社の「高島屋工作所」と日本発条・トヨタ自動車によって設立された、シート等の自動車内装メーカー。高島屋がトヨタに株を売却したことから経営からは撤退し、社名も「タカニチ」に変更。現在はグループ内統合によりトヨタ紡織となっている。
- トヨタカローラ高島屋 - 1965年（昭和40年）に営業を開始し、1983年（昭和58年）2月にトヨタ東京カローラへ事業譲渡。また、輸入中古車販売店も運営していたこともあった[33]。
- 生活彩家 - 株式会社ハイ・リテイル・システムが運営のコンビニエンスストア。現在はポプラ傘下。
- 白樺自動車 - 東京都23区内でハイヤー・タクシー事業及び、来店者用送迎バスの運行を担当していたが、1995年3月に業界大手の国際自動車に売却。
提供番組
過去
- はやく起きた朝は…（フジテレビ） - 2010年（平成22年）4月 - 2011年（平成23年）1月、筆頭提供。「株式会社髙島屋」と提供読みがされていた。
- ロンパールーム（日本テレビ） - マスコットキャラクターである「ローズちゃん」（各店総合案内所に人形を展示）のオリジナルCM（人形アニメ）を放送していた。
- 皇室アルバム（毎日放送） - から2003年（平成15年）3月まで。ただし、1996年（平成8年）6月から1997年（平成9年）9月までを除く。
- 高島屋バラ劇場（TBS、朝日放送）
- 土曜ですこんにちは（フジテレビ）
- モーニングショー → スーパーモーニング（テレビ朝日・金曜）
- ワイドショー今 → 2時のワイドショー → Beアップル2時!（読売テレビ・関西ローカル）
- ほかテンプレート:どれ
- この他、『新婚さんいらっしゃい!』（朝日放送[34]）―ペアマッチでの出場者プレゼント（スポンサー各社からの提供分を除く）の発送を担当している。
- 『がっちり買いまショウ』（毎日放送）にも協賛していた。
高島屋が舞台となっている作品
- 閉店時間 - （1962年〈昭和37年〉、大映）横浜店が銀座の「○高デパート」として登場。
- GA 芸術科アートデザインクラス - デパート自体が舞台というわけではないが、主人公達が通う高校の制服が高島屋製という設定となっている[35]。
補足
- ↑ ただし、髙島屋にとって元々バラが特別な意味を持っていたわけではない。1952年に包装紙にバラをあしらった結果、以降、バラが髙島屋のシンボルフラワーとなったのである。そして、この包装紙などに使われているシンボルフラワーのバラの品種は、1980年（昭和55年）よりモダンローズが使用されていたが、2007年（平成19年）4月19日からイングリッシュローズに切り替えられた。またバラに関連することとして、髙島屋のマスコットキャラクターとして「ローズちゃん」がいる。このローズちゃんは1962年に登場し、翌年にそのデザインが定まった。ただし、髙島屋のマスコットキャラクターが初めて作られたのは、1959年の秋に作られた「ハッピーちゃん」であって、ローズちゃんが最初のマスコットキャラクターではない。
- ↑ 丸紅は 伊藤忠商事とともに住友銀行（現在の三井住友銀行）の融資系列下にあったが、高島屋飯田が戦後富士銀行の融資系列に移行したため、合併後の丸紅は芙蓉グループの中核企業となっている。百貨店の髙島屋は三和銀行（現在の三菱東京UFJ銀行）の「三水会」に参加していたが、上記の関係でみずほグループとも関係がある。
- ↑ “高島屋、サイゴンセンターに15年出店［商業］”. NNA. (2012年2月24日) . 2012閲覧.
- ↑ “高島屋、ベトナム進出を正式発表 ３年後にホーチミン市に出店”. 産経新聞. (2012年2月23日) . 2012閲覧.
- ↑ 歴史的建物 大阪・高島屋東別館にサービスレジデンス誘致を決定（2018年1月30日）2018年2月8日閲覧
- ↑ 南海電気鉄道が所有。
- ↑ 当時は南海難波駅も同じ建物内に入居していたが、戦後の改装時に難波駅自体が和歌山方にずらされ、現在は髙島屋のみ。
- ↑ 泉北高速鉄道の子会社
- ↑ 戦前から当地への移転事業はあったが、基礎を打ったところで中断。鉄材は供出させられた。
- ↑ “「気軽に立ち寄れる文化財」へ 高島屋東京支店の重文指定”. asahi.com (朝日新聞社). (2009年4月27日) . 2010閲覧.
- ↑ “高島屋東京店 重要文化財指定記念” (プレスリリース), 高島屋, (2009年6月30日) . 2010閲覧.
- ↑ 流通ニュース- 高島屋／150億円投じ、日本橋店再開発（2013年3月25日）2014年4月9日閲覧。
- ↑ 大規模小売店舗立地法届出内容一覧（東京都・平成17年度） (PDF) - 2012年7月14日閲覧
- ↑ S館のうち、北側の部分の1階-6階に相当する部分で、1,2,4階の専門店の一部・3階の化粧品売り場・5階のGAP・6階の子供服フロアが該当。7・8階の東急ハンズおよびユザワヤ、屋上のアップ・ゴルフスクール柏はこれに含まない。
- ↑ 両備グループ代表メッセージ
- ↑ タカシマヤフードメゾン岡山店グランドオープン ニュースリリース（2014年11月5日）
- ↑ いよてつ髙島屋会社概要
- ↑ 大葉高島屋 - JapanDesk
- ↑ 福岡国際大学「台湾における小売業の進展と課題」
- ↑ 20.0 20.1 20.2 「NEWS追跡「波乱の撤退劇やっと幕 津田沼高島屋、調整難航の11ヶ月（原文ママ）」」『日本経済新聞』（日本経済新聞社） 1988年1月22日、夕刊2面。
- ↑ なお、日本経済新聞の記事では、「約二千二百株」と掲載している（「高島屋津田沼撤退決まる（原文ママ）」『日本経済新聞』（日本経済新聞社） 1988年（昭和63年）1月14日、朝刊11面。）。
- ↑ 「高島屋津田沼撤退決まる（原文ママ）」『日本経済新聞』（日本経済新聞社） 1988年（昭和63年）1月14日、朝刊11面。
- ↑ “高島屋、和歌山店を閉鎖へ 10年以上赤字に苦しむ”. 朝日新聞. (2013年10月26日) . 2013閲覧.
- ↑ 「「商都水戸再編3 どう図る差別化 北口戦争(中)」『茨城新聞』（茨城新聞社） 『いはらき縮刷版昭和63年4月号』360頁（1988年（昭和46年）4月22日、朝刊4面）。
- ↑ 港北ニュータウン事業推進連絡協議会発行「港北ニュータウン」
- ↑ 「横浜流通戦争」1993年（平成5年）苅谷昭久著、オーエス出版社 ISBN 4871903613
- ↑ 博多阪急は2011年（平成23年）3月3日に、JR博多シティの核テナントとして開業した
- ↑ 既存の本館の他に南海ターミナルビル改装工事と耐震化の工事も兼ねた様子、段階的に耐震工事をしながらの改装を進める予定であった。
- ↑ 読売新聞（関西）2007年10月10日「高島屋 大阪店改装の工期延長」
- ↑ 旧UFJ店舗の難波支店。現在は東向かいにある旧東京三菱店の難波駅前支店にブランチインブランチ
- ↑ 「なんばパークス」の2期計画でも、高島屋は33億円を投じて、5,800m2の専門店街をつくり、2007年（平成19年）4月に開業した。
- ↑ 高島屋が丸井今井支援へ名乗り 読売新聞、2009年2月19日
- ↑ 当時のカーグラフィック誌に広告を載せていたこともあった。
- ↑ 株主であるが、2015年（平成27年）現在では一社提供番組を持たない。
- ↑ 「出す親も大変」4コマ目、単行本3巻、117頁。
ギャラリー
- Takashimaya-Namba-East01.jpg
大阪店東別館
- Iyotetsu Takashimaya.jpg
いよてつ高島屋
- Takashimaya-Senboku001.JPG
泉北店
- Tamagawa Takashimaya S.C. South Building.jpg
玉川店南館
- Edward VIII with his staff wearing Happi 1922.jpg
高島屋呉服店配達部の法被を着たエドワード8世（写真中央）ルイス・マウントバッテン（写真右）1922年訪日時）
関連項目
- ハイランドグループ
- タカシマヤタイムズスクエア
- ジェイアール名古屋タカシマヤ
- 伊予鉄高島屋
- 住江織物 - 業務・資本的な提携関係にある。
- ロッテリア - 1972年9月から高島屋の日本橋店に開店している。
- 飯田新七 (歴代)
- 飯田新一 - 創業家最後の会長・社長
外部リンク
- 高島屋 公式サイト （日本語）
- 東神開発株式会社（玉川と柏地区のSCを管轄する関連会社）
- S・Cカードインターナショナル
典拠レコード: