actions

「本田技研工業」の版間の差分

(1版 をインポートしました)
(内容を「 '''本田技研工業株式会社'''(ほんだぎけんこうぎょう、英称: Honda Motor Co., Ltd.) 自動車,オートバイのメーカー。二...」で置換)
(タグ: Replaced)
 
1行目: 1行目:
{{redirect2|ホンダ|HONDA|ホンダ (曖昧さ回避)|本田}}
 
{{基礎情報 会社
 
|社名 = 本田技研工業株式会社
 
|英文社名 = Honda Motor Co., Ltd.
 
|ロゴ = [[ファイル:Honda-logo.svg|200px]]
 
|画像 = [[File:Honda-Motor-Aoyama-01.jpg|200px]]
 
|画像説明 = Honda青山ビル(本社){{Refnest|group="注釈"|本田文庫『生活創造株式会社として』によると、当ビルの設計に際しては、地震の際「人様の命を預かる製品を作っている企業が、ガラスの破片で下を歩く人に怪我をさせてどうする」と、窓が割れて下の通行人に危険が及ばないようにとの本田宗一郎の指示により、幅1.5mのバルコニーに囲まれたデザインとなった。なお、当ビルは[[青山一丁目駅|青山一丁目]]交差点側のビルの角を丸くし交差点の見通しを良くする配慮がなされている。また、ビルの三隅には避難経路として[[非常階段]]が設けられ、ビルの地下には緊急災害用として約1万人分の食料と水の蓄えと、防災用品が備えられている。}}
 
|種類 = [[株式会社 (日本)|株式会社]]
 
|市場情報 = {{上場情報 | 東証1部 | 7267}}{{上場情報 | NYSE | HMC}}
 
|略称 = 本田技研、ホンダ、HONDA
 
|国籍 = {{JPN}}
 
|本社郵便番号 = 107-8556
 
|本社所在地 = [[東京都]][[港区 (東京都)|港区]][[南青山]]二丁目1番1号<br />{{ウィキ座標2段度分秒|35|40|20.2|N|139|43|25.7|E|region:JP|display=inline,title}}
 
|設立 = [[1948年]]([[昭和]]23年)[[9月24日]]
 
|業種 = 輸送用機器
 
|統一金融機関コード =
 
|SWIFTコード =
 
|事業内容 = [[自動車]]・[[オートバイ]]・[[汎用製品]]・[[飛行機]]の製造および販売
 
|代表者 = [[八郷隆弘]]([[代表取締役]][[社長]][[CEO]])<br />[[倉石誠司]](代表取締役副社長[[COO]])
 
|資本金 = 860億6700万円
 
|発行済株式総数 = 18億1142万8430株
 
|売上高 = 連結:14兆6,011億5,100万円<br />単独:3兆3,036億600万円<br />(2016年3月期)
 
|営業利益 = 連結:5,033億7,600万円<br />単独:△1,914億2,100万円<br />(2016年3月期)
 
|純利益 = 連結:3,445億3,100万円<br />単独:519億1,200万円<br />(2016年3月期)
 
|純資産 = 連結:6兆7,614億3,300万円<br />(2016年3月現在)
 
|総資産 = 連結:18兆2,292億9,400万円<br />(2016年3月現在)
 
|従業員数 = 連結:20万8,399人<br />単独:2万2,399人<br />(2016年3月現在)
 
|決算期 = [[3月31日]]
 
|会計監査人 = [[有限責任あずさ監査法人]]
 
|主要株主 = [[日本トラスティ・サービス信託銀行]](信託口) 6.46%<br />[[日本マスタートラスト信託銀行]](信託口) 4.71%<br />[[モクスレイ. アンド. カンパニー]] 3.09%<br />[[明治安田生命保険]] 2.83%<br />[[東京海上日動火災]] 2.35%<br />(2014年3月現在)
 
|主要子会社 = [[本田技術研究所|株式会社本田技術研究所]]:100%<br />[[ホンダエンジニアリング|ホンダエンジニアリング株式会社]]:100%
 
|関係する人物 = [[本田宗一郎]](創業者)<br />[[藤沢武夫]](<small>元</small>取締役最高顧問)
 
|外部リンク = http://www.honda.co.jp/
 
|特記事項 =
 
}}
 
'''本田技研工業株式会社'''(ほんだぎけんこうぎょう、[[英語|英称]]: Honda Motor Co., Ltd.)は、[[東京都]][[港区 (東京都)|港区]]に本社を置く[[日本]]の輸送機器及び機械工業メーカーであり、[[自動車|四輪車]]では、2015年度販売台数世界第7位<ref>[http://4knn.tv/world-car-maker-ranking/ 自動車メーカー世界ランキング 2016 KandaNewsNetwork]</ref>、[[オートバイ|二輪車]]では、販売台数、売上規模<ref>[http://gyokai-search.com/3-bike.htm 業界動向 SEARCH.com]</ref>とも世界首位で、[[船外機]]は販売台数<ref>[http://response.jp/article/2014/07/16/227773.html ホンダ、苦戦が続く船外機で巻き返しを狙う Response.jp]</ref>世界第4位である。
 
  
== 概要 ==
+
'''本田技研工業株式会社'''(ほんだぎけんこうぎょう、[[英語|英称]]: Honda Motor Co., Ltd.)
=== 事業内容 ===
 
[[本田宗一郎]]が[[1946年]]([[昭和]]21年)に[[静岡県]][[浜松市]]で本田技術研究所を起業し、後に本田技研工業へ改組した。[[オートバイ]]、[[自動車]]、[[航空機]]、汎用製品([[耕耘機]]・[[芝刈機]]・[[除雪機]]・[[発電機]]・[[船外機]]・[[太陽電池]]など)の製造および販売を主業務としている。新規分野として、[[ASIMO]](アシモ)のような[[二足歩行ロボット]]や各種ロボティクス機器の研究開発、[[HondaJet]](ホンダ ジェット)と呼ばれる小型ジェット機及び[[ターボファンエンジン|ターボファン式ジェットエンジン]]の製品認可取得に向けた認証試験作業などの生産開発、メガソーラー太陽光発電施設の積極的導入、風力発電施設による売電事業なども行っている。米ブランドコンサルティング会社のインターブランドが発表した2014年の世界ブランドランキングでは、日本の企業では8位のトヨタに次ぐ20位。
 
 
 
日本での販売網は、四輪販売店が'''ホンダカーズ'''店、二輪販売店が'''ホンダドリーム'''店に大別できる。発電機や刈払機等の汎用機を専門に扱う店舗ブランドは存在しない。
 
小型車・軽自動車を主に扱っていた旧[[プリモ店]]の運営会社の出自が[[自転車]]店、オートバイ店、機械工具店、[[船|マリーン]]・[[船外機]]取扱店、[[農業機械|農機具]]取扱店であったり、地元有力者の中小の[[店|商店]]や企業などで[[委託]]販売形式を採用していた名残があり、地元に密着した販社が多い。
 
 
 
[[レンタカー]]事業は、トヨタや日産など同業他社よりも早い[[1964年]](昭和39年)に参入したが、5年後の[[1969年]](昭和44年)に撤退、現在は日本国内全域を網羅する自社[[ブランド]]のレンタカー会社を持たない{{Refnest|group="注釈"|[[北海道]]には札幌ホンダグループのホンダレンタカー<ref>{{cite web |url=http://www.hondarent.com/index.htm |title=アーカイブされたコピー |accessdate=2010年8月18日 |archiveurl=https://web.archive.org/web/20111205232000/http://www.hondarent.com/index.htm |archivedate=2011年12月5日 |deadlinkdate=2017年10月 }}</ref>があるほか、[[東京都]]ではホンダカーズ東京中央が独自でレンタカー事業を行っており、ディーラーレベルでのレンタカー事業は行われている。}}。[[ニッポンレンタカー]]や[[オリックス自動車]]、[[沖縄ツーリスト]]と提携して、ホンダ車専用の予約[[ウェブサイト|サイト]]をこれら3社に運営委託している他、期間・地域限定でホンダ車を安価でレンタルできるキャンペーンを展開している。
 
 
 
2011年に発売した[[N-BOX]]シリーズの大ヒット以降は、国内販売の半数を[[軽自動車]]が占めるようになっている<ref>[http://autoc-one.jp/honda/fit/special-3461426/0002.html オジサン世代のシビックショックを繰り返さないで!ホンダにおけるフィットとシビックの関係(2/3)]オートックワン</ref>。
 
 
 
=== 日本国外の連結子会社 ===
 
北米では[[大衆車]]ブランドの“Honda”と[[高級車]]ブランドの“Acura”([[アキュラ]])で展開、大衆車では大きなシェアを占める<ref>[http://www.47news.jp/CN/201103/CN2011030101000310.html ホンダが5年連続トップと米誌 自動車メーカー番付] {{webarchive|url=https://web.archive.org/web/20110324002222/http://www.47news.jp/CN/201103/CN2011030101000310.html |date=2011年3月24日 }}([[47NEWS]])</ref>。北米での売上げは大きな収入源で、日本では販売していない[[全地形型車両|ATV]]や[[パーソナルウォータークラフト]]なども取り扱っている。
 
 
 
ホンダの[[中華人民共和国|中国]]展開は、[[1973年]](昭和48年)に本田宗一郎が自ら訪中して中国展開を決意し、二輪車の輸出を始めた。[[1982年]](昭和57年)には[[重慶市]]のメーカーと技術提携して現地での二輪車部品生産を開始した。[[1992年]](平成4年)には重慶市、[[広州市]]ならびに[[天津市]]に[[合弁企業]]による二輪車生産工場を設けた。本格的な四輪車の販売へ乗り出すべく、[[1993年]](平成5年)には[[香港]]に'''Honda Motor China'''を設立した。当時は現地生産車ではなく輸入車のみではあったが、中国での販売とアフターサービスを行った。本格的な四輪車の生産は[[1994年]](平成6年)に、[[東風汽車]]([[武漢]])との合弁で設立した'''東風本田零部件有限公司'''で始まった。[[1998年]](平成10年)には[[広州汽車]](広州)と合弁し、それまでの合弁相手だった[[プジョー]]が撤退した後の工場をそのまま譲り受け、アコードや[[ホンダ・フィット|フィット]]などの生産を始めた。プジョーと合弁していた時代からの従業員を本田流に指導し、高品質の製品が作り出されるようになった。今では広州本田だけで年産24万台に発展し、広州市のパトカーにもホンダ車が使われている。
 
 
 
=== 名称・ロゴマーク ===
 
[[File:Honda.svg|thumb|200px|マーク付きロゴ]]
 
[[File:Honda Logo.svg|thumb|180px|別のマーク入りロゴ]]
 
創業者の[[本田宗一郎|本田宗一郎(ほんだ そういちろう)]]は経営者・技術者として著名であり、社名は[[本田]]の姓から名づけられた{{Refnest|group="注釈"|もっとも創業者による会社の私物化を嫌うという観点から本田は自身の苗字を社名に入れたことは間違いだったと後年述懐している。}}。日本の自動車メーカーとして9番目に設立された。本社は、[[東京都]][[港区 (東京都)|港区]]南青山二丁目に、地上16階地下4階の自社ビルを有する。通称および日本の各[[証券取引所]]での表示は「'''ホンダ'''」。
 
 
 
[[ロゴタイプ|ロゴ]]はアルファベット大文字の「'''HONDA'''」を赤色でデザインしたもの。[[2000年]](平成12年)末よりロゴを使用しない場面での社名表記として、ホンダのCI([[コーポレートアイデンティティ]])に基づくVI(ビジュアル・アイデンティティ)として、ホンダ自身が「コミュニケーションネーム」と呼ぶ表記を用いるようになった。これはアルファベット表記で「'''Honda'''」とするもので、ホンダ自身が積極的に用いると共に、報道機関に対し社名の扱いを「Honda」もしくは縦組の場合は「ホンダ」の表記を要望している<ref>[http://www.honda.co.jp/news/2000/c001221d.html 2000年12月21日 ホンダのプレスリリース - グローバル・ブランド・基本ルール制定について]</ref>。この他、それぞれの開発分野の独自性を示す意味で、二輪車用には翼をイメージしたマークと「'''HONDA'''」のロゴとの併用、四輪車用は「H」をデザインしたマークをそれぞれ専用のロゴマークとして採用している。四輪車でも、1980年代までは「H」マークと「'''HONDA'''」のロゴとが併用されていたが、以降2016年現在では、「H」マークに統一されている。発電機などの汎用製品の場合には「'''HONDA'''」のロゴのみとなっている。
 
 
 
=== 方針 ===
 
藤沢武夫の「(ホンダの)社長は技術者出身であるべき」という言葉が今も守られており、現職の[[八郷隆弘]]に至るまで、歴代の社長はすべて技術者出身である。そのうち[[福井威夫]]まではエンジン開発部門の技術者であり、本田宗一郎以外の全員が四輪[[フォーミュラ1|F1]]もしくは2輪[[ロードレース世界選手権|WGP]]のエンジン開発経験がある。また、本田宗一郎、藤沢武夫の両人とも、子供をホンダに入社させない方針であった。創業初期に重要な役目を担った本田の弟 弁二郎も退社させている。その後、弁次郎はホンダの部品メーカー[[本田金属技術]]を、長男の[[本田博俊]]はホンダのアフターパーツメーカー「[[M-TEC|無限]]」を創業した。
 
 
 
創業者一族による会社の私物化の弊害を恐れる本田の信念が貫かれ、縁故採用は一切行わず、実力本位の採用を行っている。もっとも、初期の頃は本田と自身の父親が知り合いだった縁で入社した2代目社長の[[河島喜好]]のように親戚・口利きで問題なく入社することができた。縁故採用を行わないルールを作成したのは、会社がある程度大きくなってからのことであり、縁故採用を行うわけにはいかない本田宗一郎の個人的事情が陰にあった。また中途採用にも積極的であり、初期の自動車開発を進め、F1監督も務めた[[中村良夫 (自動車)|中村良夫]]を始め、ASIMO開発の中心者である[[広瀬真人]]、[[SH-AWD]]などの駆動力制御が専門である[[芝端康二]]も中途採用組である。ほかにも本田の思想が反映した事例としては、社長室がない、重役達は一つのフロアを共有しているという特徴がある。
 
 
 
[[労働環境]]は、ほかの自動車工場より良いといわれる。良い例が、連続2交代制勤務といち早く[[週休2日制]]を導入したこと{{Refnest|group="注釈"|[[本田宗一郎]]を参照。}}があげられる。また、従業員の作業服の洗濯も無償で行っている。また、ほかの自動車工場に比べ、女性の進出も多い。現場主義で知られ、新入社員は工員以外にも、事務職・技術職・また男女の性別を問わずに、各製作所で半年間程度の研修をさせている。
 
 
 
他社と比較して、テレビコマーシャルに有名芸能人をあまり起用しない。CMソングも国内楽曲{{Refnest|group="注釈"|インテグラのCMで[[山下達郎]]の「[[風の回廊]]」が使われたり、オデッセイのCMで[[DREAMS COME TRUE]]の「[[LOVE LOVE LOVE]]」の英語版カバー、また、企業CM(「Do you have a HONDA?」シリーズ)として[[ザ・ハイロウズ]]の「[[日曜日よりの使者]]」が使われたことはある。軽自動車のものに関しては以前は芸能人が出演し、かつCMソングにJ-POPを使用することもあった。}}ではなく、CM専用に制作したものや海外の楽曲が使われるケースが多い。近年では[[ホンダ・ヴェゼル|ヴェゼル]]のCMに[[Suchmos]]の「[[STAY TUNE]]」、「[[808 (Suchmosの曲)|808]]」、[[ホンダ・ジェイド|ジェイド]]のCMには[[米津玄師]]の「[[LOSER / ナンバーナイン|LOSER]]」を使用しているため、近年では邦楽を使用することも多い。芸能人を起用しない理由としては、安易に芸能人のイメージに頼らない独自路線に加え、テレビコマーシャルに芸能人を起用すると、販売不振に陥るというジンクスがあるためとされている{{Refnest|group="注釈"|登録車のCMでは、フリードのコマーシャルに[[ショーン・レノン]]が、フィットシャトルのものにオーナーの一人として[[石川さゆり]]が親子で出演している。このほか、[[Honda Cars]]のCMに[[野村萬斎]]や[[高田純次]]が起用されたことがある。}}。近年ではフリードのCMに[[蛯原友里]]、[[チュートリアル (お笑いコンビ)|チュートリアル]]の[[徳井義実]]、フィットのCMに[[綾野剛]]、[[二階堂ふみ]]が起用されているため、その傾向が減ってきている。
 
 
 
日本の自動車メーカーの中では[[知的財産権]]に関する取り組みが早く、1980年代以降からホンダ車の[[プラモデル]]・[[ミニカー (玩具)|ミニチュアカー]]には「本田技研工業承認済」(現在はHonda Official License Product)の文字が記載されている。これは創業者の本田宗一郎が「ウチの車を製品化するときは、できる限り似せて作って欲しい」と発言したことにも由来する。ゲームについては、[[アザーカー|一般車両が混在して走る]]レーシングゲーム([[首都高バトルシリーズ]]など)には版権を許諾していなかったが、2017年に登場したスマートフォンゲーム「[[首都高バトルXTREME]]」で初めて、アザーカーが登場するゲームに収録された。また、レースをテーマとしたものではないが、自動車がロボットに変形して戦うアニメ「[[超速変形ジャイロゼッター]]」でも、日本の自動車メーカーの車両が多数登場する中で一台も登場していない<ref name="postseven_130126">{{Cite web|url = http://www.news-postseven.com/archives/20130126_168491.html|title = 子供に人気のあのカードゲームにホンダ車だけ登場しない理由|publisher = NEWSポストセブン|date = 2013-01-26|accessdate = 2015-02-01}}</ref>。これについてホンダ側は「イメージに合わないためお断りした」と回答している<ref name="postseven_130126" />。
 
 
 
=== 環境への取り組み ===
 
[[画像:CVCC.JPG|thumb|right|150px|[[CVCC]]エンジン]]
 
[[画像:HondaFCX.JPG|thumb|right|150px|[[ホンダ・FCX|FCXコンセプト]]]]
 
[[1971年]](昭和46年)には、低公害技術であるCVCCを発表。米国で[[マスキー法]]という環境規制法が成立しており、その規制開始期限までに規制に対応するエンジンは世界中のメーカーが開発不可能と言われていたほど厳格な規制であった。そのマスキー法の条件をクリアしたのが、当時、日本の中小メーカーだったHondaであり、Hondaの名前を世界に知らしめた。翌年から翌々年にかけてトヨタ、[[フォード・モーター|フォード]]、[[クライスラー]]、[[いすゞ自動車|いすゞ]]に技術供与。
 
 
 
近年は、[[ハイブリッドカー|ハイブリッド車]][[ホンダ・インサイト|インサイト]]や[[ホンダ・シビックハイブリッド|シビックハイブリッド]]などの[[二酸化炭素]]の排出量の少ない車両の本格普及に向けての低価格なハイブリッドカーの販売や[[地球環境産業技術研究機構]](RITE)との共同研究による、稲わら、麦わら、コーンの茎などの農業廃棄物や木屑などのバイオマス資源からエタノール燃料を効率的に生産する循環型エネルギー技術の開発、各工場での生産体系や物資輸送体系の見直し、[[ツインリンクもてぎ]]内での環境教育施設運営から有志による海岸の清掃活動など、多岐に渡っている。
 
 
 
また日本国外では、[[中華人民共和国]][[内モンゴル自治区]][[通遼市]]の[[ホルチン左翼後旗|ホルチン]]砂漠での植林作業を展開し、[[砂漠緑化]]活動も毎年行っている。
 
 
 
これらの前世代から受け継いできた環境問題に対して積極的に取り組んでいるだけでなく、来るべき未来に向けた次世代環境技術の実践開発として、[[水素]][[燃料電池自動車]][[ホンダ・FCXクラリティ|FCXクラリティ]]の[[リース]]販売、環境負担の少ない水素燃料生産供給インフラ「太陽電池式水電解型[[水素ステーション]]」、既存の都市ガスなどの天然ガス供給インフラから水素を製造しつつ、[[燃料電池]]コージェネレーション機能によって家庭用の熱(給湯や暖房など)および電力の供給を行う「ホーム・エネルギー・ステーション」の開発及び実験稼動も行っている。
 
 
 
=== 主な役員 ===
 
* 代表取締役会長 : [[池史彦]]
 
* 代表取締役社長 社長執行役員 : [[八郷隆弘]]
 
* 代表取締役 副社長執行役員 : [[岩村哲夫]]
 
* 取締役 相談役 : [[伊東孝紳]](前代表取締役社長)
 
* 特別顧問:[[福井威夫]](前々代表取締役社長)
 
* 監査役:山下雅也(常勤)
 
* 監査役:遠藤邦夫(常勤)
 
* 監査役:髙浦英夫(社外監査役)
 
* 監査役:田村真由美(社外監査役)
 
* 監査役:樋渡利秋(社外監査役)
 
* 株式会社[[本田技術研究所]] 代表取締役社長執行役員:[[福尾幸一]]
 
* [[ホンダエンジニアリング]]株式会社 代表取締役社長執行役員 : [[野中俊彦]]
 
([[2015年]](平成27年)[[6月17日]]現在)<ref>「[http://www.honda.co.jp/investors/stock_bond/meeting/2015/91st-notice-resolution-j.pdf 2015年6月17日 第91回定時株主総会決議のご通知] {{webarchive|url=https://web.archive.org/web/20160527130014/http://www.honda.co.jp/investors/stock_bond/meeting/2015/91st-notice-resolution-j.pdf |date=2016年5月27日 }}」本田技研工業 株主総会関連資料(PDF/213KB)</ref>
 
 
 
=== 組織図 ===
 
 
 
=== キャッチフレーズ ===
 
* 『新しい世界を創る。』
 
* 『真に快適な、価値ある車をすべての方へ。』([[1980年代]]初頭)
 
* 『クルマが家族になる。』([[1985年]](昭和60年) - プリモ店)
 
* 『クルマがゆとりになる。』([[1985年]](昭和60年) - クリオ店)
 
* 『クルマが個性になる。』([[1985年]](昭和60年) - ベルノ店)
 
* 『新しい風。ホンダのクルマ。』(1986年 - 1989年初頭)
 
* 『人、きらめく、走り。ACCELERATE YOUR HEART』(1989年 - [[1991年]](平成3年)初頭)
 
* 『Come ride with us.』([[1990年代]] - モーターサイクル)
 
* 『人と、地球に「夢・発見・ドラマ」を。』([[1991年]](平成3年) - [[2000年]](平成12年))
 
* 『The Power of Dreams』「=夢の力」([[2001年]](平成13年) - )グローバルスローガンとして、全世界で使用される。([[2006年]](平成18年)1月より同社のCMで、音声によるアナウンスもされている)なお同年には「[[夢を力に]]」が刊行されている。
 
* 『翼ある人』(Honda Motorcycle、[[2004年]](平成16年)12月現在)
 
*ほかにも[[2006年]](平成18年)まで企業CMには『Do You Have a Honda?』が使われ、CMソングに[[THE HIGH-LOWS]]の「[[日曜日よりの使者]]」が用いられていた。
 
* 最近では、ホンダの新たな[[軽自動車]]として『NEW NEXT NIPPON NORIMONO』を掲げた軽自動車シリーズ「Nシリーズ」をラインナップし、品質と利便性の両面の充実を目指している。
 
 
 
== 歴史 ==
 
自動車部品等を製造する東海精機株式会社を創業者の[[本田宗一郎]]が株式会社[[豊田自動織機]]に売却した。その資金を元手に[[1946年]](昭和21年)'''[[本田技術研究所 (旧)|本田技術研究所]]'''として開設され、内燃機関および各種工作機械の製造、ならびに研究を開始。[[1947年]](昭和22年)にはA型自転車用補助動力[[エンジン]]を開発した。
 
[[1948年]](昭和23年)に'''本田技研工業株式会社'''として設立する。[[1949年]](昭和24年)に[[藤沢武夫]]を経営パートナーとして迎え、以降、技術の本田宗一郎と経営の藤沢武夫による2人3脚の経営が始まる。
 
[[1963年]](昭和38年)には後年に「[[スポーツカー|スポーツ]][[貨物自動車|トラック]]」とも呼ばれることになる[[ホンダ・T360|T360]](日本初の[[DOHC]]エンジン搭載)で4輪車業界に参入した。同年には、[[欧州]][[ベルギー]]に2輪車製造拠点を設立し、日本の自動車産業界において初となる、欧州圏での製品([[ホンダ・カブ|スーパーカブ・C100]])の現地生産も行った。その後も[[CVCC]]、[[VTEC]]、[[VTEC-E]]、[[i-VTEC]]、[[i-DSI]]、[[Honda IMAシステム|IMA]]といった高い技術開発力を示してきた。[[1981年]](昭和56年)に世界初の[[カーナビゲーション|自動車用ナビゲーション・システム]]を完成させた。
 
[[1982年]](昭和57年)には、[[オハイオ州]][[メアリーズビル (オハイオ州)|メアリーズビル]]([[コロンバス (オハイオ州)|コロンバス]]郊外)にて、日本の自動車メーカー初となるアメリカ合衆国での4輪車([[ホンダ・アコード|アコード]])の現地生産を開始し、昨今の日本の企業のグローバル化の手本とも言える大規模な日本国外への展開を、時代に先駆けて行った。2輪車・4輪車・汎用製品だけでなく、太陽電池パネルの生産や2足歩行ロボットの開発も行っている。初の量産ロボット「ASIMO」は、[[ニューヨーク証券取引所]]の始業ベルを人間以外で初めて鳴らした。
 
また、[[2003年]](平成15年)末には、宗一郎の念願だった[[航空機]]業界への参入への第一歩となる試作機「Honda Jet」の初飛行にも成功。[[2004年]](平成16年)[[2月16日]]には[[小型ジェット]]機用エンジンの事業化で[[ゼネラル・エレクトリック|GE]]との提携も発表。2006年8月 ホンダ・エアクラフト・カンパニーを米国に設立し、2010年度からの機体引渡しに向けて[[ノースカロライナ州]][[グリーンズボロ (ノースカロライナ州)|グリーンズボロ]]にあるピードモント・トライアド国際空港隣接地に生産拠点の建設を行っている。[[2004年]](平成16年)[[7月]]には、[[埼玉県]][[和光市]]の旧工場跡地にビルを新築、日本国内本社機能の一部を和光へ移転させた(日本国外の本社機能は[[港区 (東京都)|港区]][[南青山]]に所在する)。取引銀行は[[三菱東京UFJ銀行]]、[[三菱UFJ信託銀行]]、[[りそな銀行]]である。
 
 
 
== 沿革 ==
 
* [[1946年]](昭和21年) - 本田宗一郎が、本田技術研究所を開設。[[大日本帝国陸軍|旧陸軍]]無線用発電機を改造した冷却2サイクルの本田エントツ型エンジンを自転車に搭載した通称バタバタを発売する。
 
* [[1947年]](昭和22年) - 自社設計第1号製品、A型自転車用補助エンジン生産開始。のちに2代目社長となる河島喜好が11人目の社員として入社。
 
* [[1948年]](昭和23年) - 本田技術研究所を継承し、静岡県浜松市(現・浜松市中区)板屋町257番地に本田技研工業株式会社を設立。
 
* [[1949年]](昭和24年) - 藤沢武夫が参加し経営担当となる。初の自社設計フレーム98cc2サイクル単気筒エンジンを搭載したドリーム号D型生産開始。
 
* [[1950年]](昭和25年) - 東京・[[京橋 (東京都中央区)|京橋]]に営業所開設。同時に[[北区 (東京都)|北区]]上十条の東京工場が稼動を開始。
 
* [[1951年]](昭和26年) - 現在の埼玉県和光市に白子工場を建設。
 
* [[1952年]](昭和27年) - 自転車用エンジンを搭載したカブF型発売。全国5,000を超える自転車販売店にダイレクトメールを送り販売網を確立。
 
* [[1953年]](昭和28年) - 東京・[[八重洲]]に二階建て社屋を建設、浜松から東京に本社を移転。埼玉・大和工場、浜松工場を開設。
 
* [[1954年]](昭和29年) - [[東京証券取引所]]に株式店頭公開(現在の[[ジャスダック]])。本田宗一郎、欧州を視察。
 
* [[1955年]](昭和30年) - 二輪車生産台数日本一達成。
 
* [[1957年]](昭和32年)12月2日 - 東京証券取引所第一部上場<ref name="stockprices-history-20-yearbook-1958" />。
 
* [[1958年]](昭和33年) - スーパーカブC100発売。世界的ベストセラーとなる。
 
* [[1959年]](昭和34年) - 米国現地法人「American Honda Motor Inc.」を[[ロサンゼルス]]に設立。
 
* [[1960年]](昭和35年) - 研究開発部門を分離した「株式会社 本田技術研究所」を設立、鈴鹿製作所を開設。
 
* [[1961年]](昭和36年) - 旧西ドイツに「ヨーロッパ・ホンダ」設立。
 
* [[1962年]](昭和37年) - 四輪車への進出の意向を表明。
 
* [[1963年]](昭和38年) - 8月、ホンダ初の四輪車、軽トラックT360/T500発売。日本自動車産業界初の日本国外の生産工場として[[ベルギー]]に小型オートバイの組立工場「ホンダ・[[ベネルクス]]」を開設して二輪車生産開始。本田鋳物(現・[[本田金属技術|本田金属技術株式会社]])を設立。
 
* [[1964年]](昭和39年) - 埼玉製作所に狭山工場を開設。[[朝霞テック]]オープン。
 
* [[1965年]](昭和40年) - 英国に販売拠点「Honda UK」設立。
 
* [[1968年]](昭和43年) - 大気汚染防止法の基準を達成するエンジンの開発を全社で取り組むため、F1参戦一時休止を宣言。
 
* [[1969年]](昭和44年) - 量産車初の4気筒エンジンを搭載した[[ホンダ・ドリームCB750FOUR|ドリームCB750FOUR]]を発売。世界で初めて最高時速200キロを突破し、今までにない数々の斬新なメカで、名実と共に世界一のバイクメーカーとなる。
 
* [[1972年]](昭和47年) - シビック発売。低公害エンジン「CVCC」の開発に成功。米の[[大気浄化法]]案(マスキー法75年度規制)を世界の自動車メーカーに先駆けて達成。
 
* [[1973年]](昭和48年) - 本田宗一郎社長、藤沢武夫副社長退任。両名は取締役最高顧問に就任。[[河島喜好]]が2代目社長に就任。朝霞テック閉鎖
 
* [[1974年]](昭和49年) - 軽自動車市場から一時撤退(軽トラックは除く)。
 
* [[1976年]](昭和51年) - アコード発売。
 
* [[1978年]](昭和53年) - 販売チャネル「ホンダ・[[ベルノ店]]」発足。旧来のホンダ店(当時)との二極化。
 
* [[1979年]](昭和54年) - 米国[[オハイオ州]]に現地生産工場を開設。英国[[ブリティッシュ・レイランド|BL Cars]]社([[ジャガー (自動車)|ジャガー]]、[[ローバー (自動車)|ローバー]]、[[MG (自動車)|MG]]、[[トライアンフ (自動車)|トライアンフ]]などを所有)との業務提携を開始。
 
* [[1980年]](昭和55年) - 売り上げ1兆円達成
 
* [[1983年]](昭和58年) - 本田宗一郎、藤沢武夫が取締役を退き、終身最高[[顧問]]になる。河島喜好が社長を退任、[[久米是志]]が3代目社長に就任。
 
* [[1984年]](昭和59年) - 「ホンダ・[[クリオ店]]」発足。3チャンネル体制となる。
 
* [[1985年]](昭和60年) - 軽自動車市場に再参入。「ホンダ・[[プリモ店]]」発足。四輪車販売網3系列体制確立。ホンダ[[青山 (東京都港区)|青山]]ビル竣工。ホンダの最上級車レジェンド発売。
 
* [[1985年]](昭和60年) - 5月、熊本製作所に[[昭和天皇]]が行幸<ref>FOCUS 2001年7月25日号 新潮社『「決定的瞬間HISTORY'80s 昭和天皇と本田宗一郎の不思議問答」』より。</ref>。
 
* [[1986年]](昭和61年) - 米国で第2販売チャンネルとして[[アキュラ|ACURA]]ブランドを開業。ロボットの研究に着手する。
 
* [[1988年]](昭和63年) - 藤沢武夫死去。[[従四位]][[勲等|勲三等]][[旭日章|旭日中綬章]]を追贈。
 
* [[1989年]] - [[オハイオ州|オハイオ]]第2工場を開設。[[可変バルブ機構#複数カム切り替えタイプ(カム形状可変型)|可変バルブ機構]][[VTEC]]を開発。
 
* [[1990年]](平成2年) - 久米是志が社長を退任、[[川本信彦]]が4代目社長に就任。スーパースポーツカーNSXを発売。
 
* [[1991年]](平成3年) - [[本田宗一郎]]死去。
 
* [[1993年]](平成5年) - 足と胴体と腕がついた本格的人間型ロボットP1開発に成功。P3まで改良される。
 
* [[1994年]](平成6年) - 英国BL Cars社の存続会社であった[[ローバー・グループ]]との提携を解消。クリエイティブ・ムーバーシリーズ第1弾であるオデッセイを発売。新ジャンルの車種でありながらも大ヒットとなり、ホンダの業績回復に貢献した。[[1995年]](平成7年)にCR-V、[[1996年]](平成8年)にステップワゴンを発売。いずれも大ヒットとなった。
 
* [[1998年]](平成10年) - 創業50周年記念イベントとして、「ありがとうフェスタinもてぎ」が10月4日に開催される。川本信彦が社長を退任、[[吉野浩行]]が5代目社長に就任。
 
* [[1999年]](平成11年) - 創業50周年記念モデルとして、29年ぶりとなるFR駆動のスポーツカーS2000を発売。
 
* [[2000年]](平成12年) - 新世代のVTECエンジンで、高出力、低燃費に対応したi-VTECを開発。小型化・軽量化されたヒューマロイドロボットASIMO登場。
 
* [[2002年]](平成14年) - フィットが日本国内の登録車販売において第1位を獲得。ホンダが登録車の年間累計販売台数で第1位となるのはこのときが初である。
 
* [[2003年]](平成15年) - 吉野浩行が社長を退任、[[福井威夫]]が6代目社長に就任。四輪車世界生産累計5000万台を達成。
 
* [[2005年]](平成17年) - 初代[[ホンダ・NSX|NSX]]の生産および販売を終了。
 
* [[2006年]](平成18年)
 
** プリモ店、ベルノ店、クリオ店を「[[Honda Cars店|Honda Cars(ホンダカーズ)店]]」に名称変更、四輪車販売系列を1本化。
 
** 小型ジェット機市場への参入を発表。8月にHonda Aircraft Company, Inc.を設立、Honda Jetの受注を開始。[[2010年]](平成22年)までに米国連邦航空局(FAA)の認定を受け、1号機の引き渡しを完了する予定。
 
** 日本メーカーとして初の[[フレックス燃料車]]([[エタノール]][[燃料]]と[[ガソリン]]両用エンジン)を[[ブラジル]]で販売開始。
 
** 太陽電池事業への参入を発表。12月に[[ホンダソルテック]]を設立。
 
* [[2009年]](平成21年)
 
** 福井威夫が社長を退任、[[伊東孝紳]]専務が7代目社長に就任{{Refnest|group="注釈"|福井威夫6代目社長は、代表権のない取締役相談役に。伊東孝紳専務が本田技研工業株式会社代表取締役社長と子会社の株式会社本田技術研究所代表取締役社長の双方を兼務。4月1日、株式会社本田技術研究所代表取締役社長に就任。6月23日開催の定時株主総会後の取締役会で、本田技研工業株式会社代表取締役社長に正式就任した。}}。
 
** [[パイオニア]]との資本提携。
 
* [[2013年]] - 埼玉製作所寄居完成車工場、稼働開始。
 
* [[2015年]] - 2代目[[ホンダ・NSX (2016年)|NSX]]の生産が開始される。[[ナイジェリア]]で[[ホンダ・アコード|アコード]]の生産を開始。八郷隆弘が8代目社長に就任。
 
* [[2016年]] - 四輪車の生産台数が世界累計1億台を達成。
 
* [[2017年]] - 生産台数減少に伴い、国内4輪車生産拠点の集約を発表。老朽化の著しい埼玉製作所狭山完成車工場(狭山工場)を[[2021年]]度をめどに閉鎖し、全ての生産機能と人員を埼玉製作所寄居完成車工場(寄居工場)に全面移管させる。これにより、寄居工場、鈴鹿製作所、八千代工業の3カ所に集約されることになる。併せて、八千代工業の車両組立部門を分離し([[ホンダオートボディー]])、[[2018年]][[4月2日]]付を以って本田技研工業の完全子会社とすることも発表された<ref>[http://www.asahi.com/articles/ASKB456R2KB4ULFA01K.html ホンダ、狭山工場を閉鎖 21年度めど、寄居に移管][[朝日新聞デジタル]]2017年10月4日</ref>。
 
 
 
== 商品展開 ==
 
===製品一覧===
 
{{see also|本田技研工業の製品一覧}}
 
 
 
=== オートバイ ===
 
[[ファイル:supercub50fi.jpg|thumb|150px| [[ホンダ・カブ|スーパーカブ(2007年式)]]]]
 
自転車用原動機製作が社業の始まりとなり、ヒットを記録。その後、原動機付自転車の分野で[[ホンダ・カブ|スーパーカブ]]が空前絶後の大ヒット、全世界で使用された。これによって、「スーパーカブのHonda」と知名度を大いに上げ、国際二輪業界において日本のメーカーが覇権を握る下地となった。スーパーカブは全世界通算で1億台(2017年10月末時点)が製造され、「[[世界一の一覧#オートバイ|世界で最も多く製造されたオートバイ]]」となっている。
 
 
 
社の業務として「モータースポーツの振興」を挙げるだけあって、スポーツモデルにも力を入れており、二輪[[ロードレース (オートバイ)|ロードレース]]の世界最高峰カテゴリであるロードレース世界選手権 (MotoGP)や プロダクションレースである[[スーパーバイク世界選手権]](SBK)での実績をフィードバックしたスポーツモデルが好評である。また、公道走行可能なバイクだけでなく、[[ロードレーサー (オートバイ)|ロードレーサー]]や[[モトクロッサー]]などのコンペティションモデルの市販とサポートにも熱心である。
 
 
 
[[2008年]](平成20年)からは浜松製作所で生産している中型・大型二輪部門を熊本製作所に移管、熊本製作所に二輪車の新工場を建設し浜松製作所の二輪生産に従事する1,500人は熊本製作所に配置転換された。浜松製作所では自動変速機の生産を強化した。
 
 
 
一時期[[三ない運動]]により大打撃を受けたが、[[スズキ (企業)|スズキ]]、[[ヤマハ発動機|ヤマハ]]、[[川崎重工業モーターサイクル&エンジンカンパニー|カワサキ]]といった大手二輪車メーカーらとともに「三ない運動を推進している地域ほど二輪車事故が多発している」と反論を展開するとともに、[[徳島県]]内の私立高校と協力して二輪車講習を[[鈴鹿サーキット]]で行うなど高校生の交通安全教育に力を注ぎ成果をあげた。
 
 
 
ほとんどの分野、ほとんどの排気量において優秀なモデルを送り出し、オートバイ生産台数世界第1位の座を盤石のものとしているホンダであるが、日本国内向けの需要は年々減少を続け、[[2009年]](平成21年)の日本国内の年間生産台数は18万台までに低下。一方、日本国外の工場では、旺盛な需要の下、[[インド]]では[[ヒーロー・ホンダ]]社、ホンダ・モーターサイクル・アンド・スクーター・インディア社の2社で560万台、[[インドネシア]]ではアストラ・ホンダ・モーター社が300万台と生産数を増加させており、排気量の多寡があるとはいえ、日本の工場が一大生産生産拠点であった時代は過去のものとなった<ref>[http://news.nna.jp/free/news/20100721idr002A.html ホンダ二輪 年産400万台へ:74億円で新工場を建設](NNA.Newsインドネシア2010年7月21日閲覧)</ref>。
 
 
 
なお、[[ドイモイ]]による経済自由化以降、大量の中古オートバイが輸出された[[ベトナム社会主義共和国|ベトナム]]では、その品質の高さと並外れた耐久性、修理における簡便性によって人気が高く、[[オートバイ]]を指す[[一般名詞]]として''Honda''の語が使われる事がある程である。
 
 
 
[[2010年]](平成22年)7月、ホンダは日本における[[若者の車離れ|若者の車離れ(二輪車離れ)]]に歯止めをかけるため、全二輪車の価格を値下げを発表、スーパーカブ50で約4万円、最廉価のフォルツァで約12万<ref>[http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/news/20100703-OYT1T01056.htm?from=y10 ホンダ全二輪車値下げ…3年で10年前の価格に]{{リンク切れ|date=September 2017}}YOMIURI ONLINE</ref>。これと並行して日本で生産している二輪の小型車を全て日本国外での生産に移管させる方針を明らかにしたが<ref>[http://www.nishinippon.co.jp/nnp/item/283288 ホンダ「カブ」国内生産終了へ 熊本製作所、400人配転。]{{リンク切れ|date=September 2017}} - [[西日本新聞]]2012年1月22日朝刊</ref>、その後円安傾向により国内生産のメリットが高まったため方針を転換し、[[2015年]][[9月]]より熊本製作所においてミニバイクを増産することを公表した<ref>[https://kumanichi.com/news/local/main/20150911008.xhtml ミニバイク生産、熊本製作所に移管 ホンダ] - [[熊本日日新聞|くまにちコム]]・2015年9月11日</ref>。[[2016年]](平成28年)10月5日、縮小している国内向け50ccスクーターの生産・開発でヤマハと業務提携を検討、2018年をめどにヤマハの子会社である[[台湾山葉機車工業]]が製造している「[[ヤマハ・ジョグ|ジョグ]]」と「[[ヤマハ・ビーノ|ビーノ]]」をOEM生産として熊本製作所に移管して製造することとしている<ref>[http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161005-00000108-mai-bus_all <ホンダ・ヤマハ発> 二輪車で提携 50ccの生産・開発] {{webarchive|url=https://web.archive.org/web/20161006073330/http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161005-00000108-mai-bus_all |date=2016年10月6日 }} - [[毎日新聞]]・2016年10月5日</ref>。
 
 
 
=== 自動車 ===
 
現在に至るまで[[前輪駆動]]車の割合が非常に多いのが特徴。創業者の環境に対する理念に基づき、初代シビックを筆頭として、優れた量産車を環境に配慮した柔軟な製造体制を持つ、四輪車製造専用の日本国内外の製作所にて生産している。
 
 
 
四輪初期は宗一郎の英国車への熱い思いが製品にも影響しており、シビックは英国[[オースチン (自動車)|オースチン]]の[[ミニ (BMC)|ミニ]]に肝銘<!-- 「感銘」表記がよりこなれているかもしれない -->を受けて作られたと言われている。後の[[1972年]]([[昭和]]47年)、ホンダはオースチンを有する[[ブリティッシュ・レイランド]]社と提携、資本や技術の提供を行うこととなる。
 
 
 
また、世界に先駆けて走行時に[[排出ガス]]を全く生み出さない'''[[水素燃料電池]]自動車'''の本格普及を目指し、[[2008年]]([[平成]]20年)から米国と日本にてリース販売を開始した[[燃料電池自動車]]「[[ホンダ・FCXクラリティ|FCXクラリティ]]」の年間数十台程度の需要状況に合わせ、ホンダ新機種開発センター([[栃木県]][[塩谷郡]][[高根沢町]])に燃料電池車専用の小規模組み立てラインを設置した。
 
 
 
現在日本国内で販売されているホンダ車は新車販売時に一部他社が設定する[[寒冷地仕様]]を設定せず、全国共通仕様にすることで基本的に日本全国価格が均一であり、地方や季節を選ばずトラブルなく走行することができる。
 
 
 
4輪車製造において、現在全世界マザー工場として機能させている鈴鹿製作所の近接地に、国際的に有名なレーシングコース鈴鹿サーキットを[[1960年代]]から有するホンダは、モータースポーツへの積極的な参戦やそれらレースシーンを中心とする自動車文化を愛する社風とも相まって、スポーティーなモデルを得意とし同社のリーディングイメージとしてきた。
 
 
 
そのような憂いなき歴史的背景をもつ反面、初代[[ホンダ・オデッセイ|オデッセイ]]に始まる'''“[[クリエイティブ・ムーバー]]”'''シリーズの登場までは、[[レクリエーショナル・ビークル|RV]]や[[ミニバン]]などのファミリーユーザー向けの商品ラインナップは[[ステーションワゴン]]である[[ホンダ・シビックカントリー|シビックカントリー]]、[[ホンダ・シビックシャトル|シビックシャトル]]、[[ホンダ・アコードツアラー|アコードワゴン]]、[[いすゞ自動車]]より[[OEM]]供給を受けた[[ホンダ・ジャズ (自動車)|ジャズ]]、[[ホンダ・ホライゾン|ホライゾン]]、ローバーグループ(現:[[ランドローバー]]社)より[[OEM]]供給の[[ホンダ・クロスロード|クロスロード]]しか存在せず、[[バブル景気|バブル]]期の[[F1ブーム]]や好景気を追い風とする幅広い層のホンダユーザー増加によるさまざまなニーズに応えられない状況にあった。
 
 
 
しかしながら、余暇における有意義な時間の創出と日常での利便性の両立を追求した初代オデッセイの登場以降、[[ホンダ・CR-V|CR-V]]、[[ホンダ・S-MX|S-MX]]、[[ホンダ・ステップワゴン|ステップワゴン]]と続く一連のクリエイティブ・ムーバーシリーズの発売前後から、'''RV'''や'''ミニバン'''、ワゴンなどのファミリー向け製品の開発を進め、昨今では、3.5L [[V型6気筒|V6]]エンジンも選択可能なフルサイズミニバン [[ホンダ・エリシオン|エリシオン及びエリシオンプレステージ]]、ステップワゴンに新たなデザインテイストを加えたステップワゴン・スパーダ、7人乗りも選択可能なコンパクトミニバン[[ホンダ・フリード|フリード]]など幅広い商品ラインナップを揃えている。
 
 
 
オデッセイの誕生以前、[[OEM]]供給を受けるなど自社開発が遅れていたRV/SUV部門に措いては、CR-Vの大ヒットにより遅れを一気に挽回し、4代目となる現在では、「ホンダのRV=若者向け」といった市場の固定観念を覆すミディアムクラス高級SUVといった趣となっている。
 
 
 
'''ステーションワゴン'''においても、各国でロングセラーモデルとなったアコードワゴン(現アコードツアラー)を中心に、2011年に登場したエントリークラス ステーションワゴンの[[ホンダ・フィットシャトル|フィットシャトル]]、2000年に7人乗りのステーションワゴンとして5ナンバーセグメントに新たな流行を生んだ[[ホンダ・ストリーム (自動車)|ストリーム]]などが発売されている。
 
アコードツアラーにおいては、[[尿素]]を用いずに[[ディーゼル自動車#西欧|欧州排出ガス規制]]([[:en:European emission standards#Emission standards for passenger cars|Euro5]])をクリアさせた、CO<sub>2</sub>排出量において優位性を持つクリーンな'''[[ディーゼルエンジン]]'''(i-DTECエンジン)を搭載し、環境に配慮した製品を欧州にて販売するなど国際市場での環境対応も計っている。
 
 
 
RV、SUV、ミニバン、ワゴンといった収容性や利便性を優先的に追求されるファミリー向けの製品に対し、セダン並の操縦安定性や運転する楽しさを兼ね備えさせている事が全体を通してのホンダ車の特色である。
 
 
 
またこれらの車両を用い、同社が'''[http://www.honda.co.jp/welfare/index.html 福祉車両製品]'''として長年研究、開発している製品群の中で[https://web.archive.org/web/20090426071304/http://www.honda.co.jp/welfare/lineup/index.html 介護車]{{Refnest|group="注釈"|介護車とは、助手席または後部座席が回転や昇降することによって、お年寄りや要介護者の車への乗り降りをサポートする車両や、車椅子に乗ったまま後部ハッチバック部分から乗り降りが可能な車両、乗降を補助する補助ステップや車いすの電動収納装置などを備えた車両などである。}}、および[http://www.honda.co.jp/welfare/for-drive/index.html 自操車]{{Refnest|group="注釈"|自操車とは、Honda・テックマチックシステムと呼ばれる足の不自由な人が手や左足で運転できる補助装置などを搭載した車両や、手の不自由な人が片手でハンドルやウインカーの操作を行うことが可能な車両である。}}と分類される製品を、今後増加するシルバー世代の生活の質の向上や、身体に障害を持っている方々の積極的な社会参加や快適な生活を送るための支援を目的に販売している。
 
 
 
'''[[コンパクトカー]]'''の分野では、[[2002年]](平成14年)、[[ホンダ・フィット|フィット]]がトヨタ自動車の[[トヨタ・カローラ|カローラ]]を販売台数を上回りトップとなり、[[2003年]](平成15年)にも一時追い抜くなど躍進した。現在も月別販売台数で1~6位([[2004年]](平成16年)1~8月データによる)の成績を維持している。
 
 
 
[[2006年]](平成18年)度、日本国内の[[省エネ法]]改正などの車両の省エネ対策の法的強化を受けて、フィットを土台にしたハイブリッド車2代目インサイトも開発された。
 
 
 
'''[[軽自動車]]'''の分野においては、高い衝突安全性を持つ[[ホンダ・ゼスト|ゼスト]]、バックモニターを標準装備としたロングセラーと言える[[ホンダ・ライフ|ライフ]]、スーパーハイトワゴンの[[ホンダ・N BOX|N BOX]]、のミッドシップエンジン採用の軽ワゴン[[ホンダ・バモス|バモス]]、ダンプやリフターなどの特装車も選択可能な軽トラックのアクティトラック、快適で確実なワークタイムをサポートする軽商用バンのアクティバンなど、快適性などを犠牲にすることなく、高い環境性能を達成している。なお、[[1998年]]に[[ホンダ・トゥデイ|トゥデイ]]が生産終了となってからは、一般的な機械式立体駐車場に入庫可能な軽自動車(全高1,550mm以下)を2015年に[[ホンダ・N-ONE|N-ONE]]のローダウンモデル発売するまでの間、生産していなかった。
 
 
 
'''ハイブリッドカー'''においては、[[ハイブリッドカー#パラレル方式|パラレル式]]と分類される
 
[[ハイブリッドカー#ハイブリッドシステムの種類と特徴|ハイブリッドシステム]](Honda IMA)をCO<sub>2</sub>排出量の削減及び燃費向上を目的に幅広い普及を目指して自社開発し、現在販売しているハイブリッド専用車インサイトやシビックハイブリッドに、昨今これらの環境車需要が増加している中、比較的安価なコストで搭載している。
 
 
 
ホンダのハイブリッドシステムは、走行状況に応じて[[気筒休止エンジン|エンジンの燃焼を休止させる]]i-VTECエンジンと、加速時における単一の薄型[[ブラシレスモーター]]からの出力の利用、および同一モーターによる減速時の回生発電を行い、比較的容量の小さい専用二次電池へのエネルギー回収を行う軽量でコンパクトなシステムであるため、幅広い車種への安易な搭載が可能とされている。シリーズパラレル式と分類される他社系の採用しているハイブリッドシステムは、加速用電気モーターでの動力補助および、減速時に於ける回生発電装置によるエネルギー回収をする仕組みであり、加速用電気モーターと回生用発電装置を別に必要とする。
 
 
 
[[2009年]](平成21年)4月1日、同社が本格的な普及に対する若干の足踏み状態の要因として抱えていた二次電池供給元からの供給可能量などの経営コンセンサス的問題を解決するために、ハイブリッドカー用リチウムイオン電池の製造・開発を専門とする「[[ジーエス・ユアサコーポレーション#関連項目|株式会社ブルーエナジー]]」を国内老舗電池製造メーカー「[[ジーエス・ユアサコーポレーション]]」との共同出資により設立し、二次電池調達体制の再構築を行った。
 
 
 
最近では、一般ユーザーが休日に[[サーキット]]まで自走して、安全かつ気軽にサーキット走行を楽しめることをコンセプトに開発された「[[タイプR]]」というスポーツモデルをシビック(インテグラ、[[ホンダ・NSX|NSX]]は生産終了)に設定している。
 
 
 
また、現行シビックタイプRをベースとした安価なレース専用車を一般向けに販売すると共に、ホンダの車を使用したアマチュア~プロ志望者向けの年間シリーズレース「[http://www.hoa.jp/ ホンダ エキサイティングカップ ワンメイクレース]」を[[1981年]]([[昭和]]56年)から現在まで長きにわたって開催している。
 
 
 
また'''4ドアセダン'''の分野においては、世界各国でロングセラーとして現在まで販売されているシビックおよび[[ホンダ・アコード|アコード]]、走行状況に応じて燃焼気筒数を切り換える可変シリンダーシステムを採用するレギュラーガソリン仕様のV6エンジンを持つ[[ホンダ・インスパイア|インスパイア]]などがある。
 
 
 
ホンダのイメージアイコンとして[[1990年]](平成2年)から[[2006年]](平成18年)の長きにわたり生産・販売され、日本産スポーツカーの最高峰として君臨してきた、オールアルミボディを特徴とするV6エンジン搭載のミッドシップ'''[[スポーツカー]]'''「NSXシリーズ」は、後継車の登場なく現在に至っているが、特別な思い入れを持つ多くのユーザーの「NSXに長く乗り続けたい」という求めに応じて、メーカー製造工場にて経年車へのエンジンや内装、足回りなどの念入りな機能修復サービスを受けられる[[NSXリフレッシュプラン]]を行っていた。しかし2013年夏、新型の[[ホンダ・NSX (2016年)|NSX]]が発表され、2016年から販売が開始された。
 
 
 
近年、過去に同社から販売されていた[[ホンダ・S800|S800]]などのイメージを継承し、ホンダ創立50周年記念車として発売された[[ホンダ・S2000|S2000]]は、昨今のホンダでは唯一の[[後輪駆動|FR]]車である。このS2000は、高出力高回転型に改良された自然吸気の[[ホンダ・F型エンジン#F20C|F20C・VTECエンジン]]を用い“排気量リッター当たり125PS”、2.0Lで250PSの性能を誇っていた。さらにこのS2000は、他のホンダ車と部品を共用していないなど(他メーカーの車両と部品を共用している部分はある)収益があまり見込めない趣味性の高い車に、独自の車台やコンポーネンツを専用設計として開発されている。
 
 
 
[[北海道]]の[[鷹栖町]]に巨大なテストコースを持ち、そこで熟成され鍛えられた車種も数多い。
 
 
 
[[2004年]](平成16年)10月7日に発売された[[ホンダ・レジェンド|レジェンド]]は新開発の四輪駆動システムSH-AWDを採用し、出力のメーカー自主規制の緩和にともない、国産の量産車では初めて280PSを超える300PSとなった。
 
 
 
レジェンドに搭載されているSH-AWDは、単純な前後の駆動力配分の制御だけでなく、後輪左右駆動輪間において可変駆動配分制御を行う事を目的に、リアデフ内の[[プロペラシャフト]]後端部分の動力伝達経路に増速機構と、後輪の左右駆動輪間に駆動力差を生み出すために小型電磁クラッチをデフ側の左右ドライブシャフトのエンドエリアに搭載し、コーナリング時に意図的に外周側の駆動輪に多くの駆動力を伝達する高度な動的制御を行う事により、より自然な感覚での旋回性能の向上および、滑りやすい路面状況下での走行安定性の向上を図っている。
 
 
 
なお、[[タクシー]]・[[パトロールカー|パトカー]]専用車両(市販車と異なる仕様で製造された車両)は過去も現在も全く生産していない。また、同業の[[スズキ (企業)|スズキ]]と同じく軽自動車クラス以上のトラックや[[バス (交通機関)|バス]]を生産していない<ref>ホンダカーズ東京中央のように、個人タクシー仕様車を販売するディーラーは存在する。販売店が使用するキャリアカーやモータースポーツにおいてホンダ車で参戦するチームのトランスポーター 、ツインリンクもてぎの来場者送迎バス及びホンダグループの特定バス事業者ベストロジ栃木保有のバス車両は提携関係にある[[いすゞ自動車]]製が大半を占める</ref>。
 
 
 
=== 汎用製品 ===
 
自社製の汎用ガソリンエンジン([[汎用エンジン]])を利用した[[耕うん機]]、[[芝刈機]]、[[運搬車]]、[[ポンプ]]などの[[農業機械]]、[[除雪機]]、[[発電機]]、[[電動カート]]「モンパル」、[[船外機]]、家庭用[[エコウィル|ガスコージェネレーション]]ユニット、[[太陽電池]]パネルなどを生産している。
 
 
 
ホンダの汎用事業は、創業者の本田宗一郎が、オートバイで培ったガソリンエンジン技術で「世の中の人々の重労働を軽減したい」という思いからスタートした。ホンダ初の汎用製品は[[1959年]](昭和34年)に開発・発売した耕うん機「F150」であり、小型ガソリンエンジンを搭載した耕うん機を低価格で提供したことによって、1959年当時、[[ケロシンエンジン]]やディーゼルエンジンが主流であった農機業界において大ヒット商品となった。
 
 
 
その後、[[ソニー]]の創業者[[井深大]]の要望を受けて超小型の発電機を開発したり、世界の環境規制に先駆けて4ストローク船外機にチャレンジしたりと、各分野で業界に先駆けた取り組みを続けている。
 
 
 
[[1980年]](昭和55年)、誰でも簡単に取り回しができる超小型耕うん機[[ホンダ・こまめ|「こまめ」]]を発売。業界の常識を覆したこまめは後の家庭用ミニ耕うん機市場を創出するきっかけとなり、[[2003年]](平成15年)[[ホンダ・サラダ|「サラダ」]]、[[2009年]](平成21年)[[ホンダ・ピアンタFV200|ピアンタ]]を中心に、相次いでヒット商品を開発している。
 
特に[[ホンダ・ピアンタFV200|ピアンタ]]は、家庭用カートリッジこんろで使うカセットボンベ1本で簡単・パワフルに働く耕うん機として、年間1万台を上回る大ヒット商品となっている。
 
 
 
近年でみると、太陽電池事業にも参画。熊本県にソーラーパネルの量産工場を持っており、日本国内を中心に事業を展開。甲子園球場の屋上にもHondaのソーラーパネルが設置されている。
 
 
 
* [[芝刈機]]のシェアは世界一。
 
* [[発電機]]、[[除雪機]]、小型[[耕うん機]]のシェアは国内トップ。
 
* [[2009年]](平成21年)には、ガスパワー耕うん機[[ホンダ・ピアンタFV200|ピアンタ]]、[[2010年]](平成22年)には、ガスパワー発電機[[エネポEU9IGB]]を発売。
 
* 一般家庭用のガス[[コジェネレーション|コージェネ]]発電ユニットは、国内唯一の供給メーカーである。
 
* 他社に先駆けて船外機の4ストローク化を行い、その性能は米国で4年連続顧客満足度第一位を獲得した。
 
* 汎用エンジンのGX160は、米国[[ローコン]]社の2WDオートバイにも採用されており、少量であるが日本にも輸入されている。
 
 
 
=== 航空機 ===
 
[[File:HondaJet 001.jpg|thumb|right|製品第1号となる[[Honda Jet]]]]
 
創業者である本田宗一郎は航空機開発の夢をもっており、二輪車用に翼をイメージしたマークを採用したのもこのためとされる。しかし[[三菱重工]]や[[川崎重工]]など戦前からの航空機メーカーと異なり航空関連の技術者がおらず経験も無いため、基礎技術から習得する必要と判断し[[1962年]]頃から行動を開始した。
 
 
 
[[1962年]]頃、航空機技術者を確保するため、学生向けの[[軽飛行機]]の設計コンテストのスポンサーとなったり、新聞に軽飛行機技術者の求人広告に掲載するなどし、[[吉野浩行]]は前者で[[川本信彦]]は後者で入社した。また[[ジェットエンジン]]の開発を目指し[[ガスタービンエンジン]]や[[ガスタービン自動車]]の研究も行った。
 
 
 
[[1964年]]、航空事業のノウハウを収集するため[[本田航空]]を設立、[[ホンダエアポート]]を整備した。
 
 
 
その後小型機の改造などで技術開発を継続したが、この時点では大々的に公表していなかったが、[[本田技術研究所]]に航空用エンジンや機体の開発部門を集約するなど体制を強化していった。
 
 
 
[[2006年]](平成18年)7月25日、[[超軽量ジェット機]]への本格参入を表明し新型機'''[[HondaJet]]'''を公表した。当初は2013年の販売を目指すとした。
 
 
 
[[2006年]](平成18年)8月、航空機部門を[[ホンダ エアクラフト]]として独立させ、航空機開発の拠点をアメリカに移す。
 
 
 
{{main|ホンダ エアクラフト}}
 
 
 
== モータースポーツ ==
 
{{Main2|レース活動全般|本田技研工業のモータースポーツ|F1|ホンダF1|2輪レース|ホンダ・レーシング}}
 
 
 
== 拠点 ==
 
[[ファイル:hondawako.jpg|thumb|200px|和光ビル(通称・和光本社)]]
 
*本社・青山ビル(ウエルカムプラザ青山) - [[東京都]][[港区 (東京都)|港区]]
 
*和光ビル - [[埼玉県]][[和光市]]
 
*白子ビル - 埼玉県和光市
 
*八重洲ビル(本田財団)- 東京都[[中央区 (東京都)|中央区]]
 
*品質改革センター栃木- [[栃木県]][[芳賀郡]][[芳賀町]]
 
*四輪生産企画室 - 栃木県[[塩谷郡]][[高根沢町]]
 
 
 
== 生産拠点 ==
 
=== 国内事業所 ===
 
==== 四輪車 ====
 
; 鈴鹿製作所
 
: [[1960年]](昭和35年)4月操業 / [[三重県]][[鈴鹿市]]
 
: 生産品目 / [[ホンダ・N-BOX|N-BOX/N-BOXスラッシュ]]、[[ホンダ・N-ONE|N-ONE]]、[[ホンダ・N-WGN|N-WGN]]、[[ホンダ・フィット|フィット]]、[[ホンダ・CR-Z|CR-Z]]
 
: 生産能力/53万台/年
 
 
 
; 埼玉製作所狭山完成車工場
 
: [[1964年]](昭和39年)5月操業 / [[埼玉県]][[狭山市]]
 
: 生産品目 /[[ホンダ・アコード|アコード]]、[[アキュラ・RLX|アキュラRLX]] / [[ホンダ・レジェンド|レジェンド]]、[[ホンダ・オデッセイ|オデッセイ]]、[[ホンダ・CR-V|CR-V]]、[[ホンダ・ステップワゴン|ステップワゴン]]、[[ホンダ・ジェイド (自動車)|ジェイド]]、[[ホンダ・フリード|フリード]]
 
: 生産能力/25万台/年
 
 
 
; 埼玉製作所寄居完成車工場
 
: [[2013年]](平成25年)7月操業<ref>[http://www.honda.co.jp/news/2013/c130709.html 埼玉製作所寄居工場、稼働開始] - (2013年7月9日付リリース)</ref>/[[埼玉県]][[大里郡]][[寄居町]]
 
: 生産品目:[[ホンダ・シビック|シビック]](セダンのみ)、[[ホンダ・フィット|フィット]]、[[ホンダ・ヴェゼル|ヴェゼル]]、[[ホンダ・グレイス|グレイス]]、[[ホンダ・シャトル|シャトル]]
 
: 生産能力/25万台/年
 
 
 
; 生産企画統括部・パワートレイン生産企画統括部
 
: [[2016年]](平成28年)操業 / [[栃木県]][[塩谷郡]][[高根沢町]]
 
: 生産品目 /[[ホンダ・クラリティ フューエル セル|クラリティ フューエル セル]]
 
 
 
; ホンダオートボディー(旧・八千代工業(株)四日市製作所)
 
: [[1985年]](昭和60年)8月委託生産開始 / [[三重県]][[四日市市]]
 
: 生産品目 /[[ホンダ・アクティ|アクティトラック]]、[[ホンダ・S660|S660]]
 
: 生産能力/3.6万台/年
 
 
 
==== 二輪車及び汎用製品 ====
 
; 熊本製作所
 
: [[1976年]](昭和51年)1月操業 / [[熊本県]][[菊池郡]][[大津町]]
 
: 生産品目:中・大型二輪, ATV, 50ccスクーター, 発電機, コージェネレーションユニット, GCV大型, モンパル, 電動ユキオスなど
 
 
 
==== 四輪車用エンジン等 ====
 
; 埼玉製作所 小川エンジン工場
 
: [[2009年]](平成21年)4月設立<ref>[http://www.honda.co.jp/group/manufacturing/domestic/ 国内生産拠点] {{webarchive|url=https://web.archive.org/web/20120927091331/http://www.honda.co.jp/group/manufacturing/domestic/ |date=2012年9月27日 }}</ref>) / 埼玉県[[比企郡]][[小川町]]
 
: 生産品目 / 四輪車用エンジン
 
 
 
==== パワートレインユニット製造部 ====
 
: [[1970年]](昭和45年)12月操業 / [[栃木県]][[真岡市]]
 
: 生産品目:四輪車用エンジン部品, 足回り部品, ミッション部品など
 
 
 
==== トランスミッション製造部 ====
 
; 浜松製作所
 
: [[1954年]](昭和29年)4月操業 / [[静岡県]][[浜松市]]中区
 
: 生産品目 / 四輪車用ATミッション
 
 
 
==== 船外機 ====
 
; パワープロダクツ事業本部細江船外機工場
 
: [[2001年]](平成13年)9月操業 / 静岡県浜松市北区
 
: 生産品目 / 船外機
 
 
 
== 主なグループ企業 ==
 
<ref>[http://www.honda.co.jp/group/ Hondaグループ]</ref>
 
=== 研究開発関連 ===
 
;連結子会社
 
:; 株式会社本田技術研究所
 
::(設立:[[1960年]](昭和35年)7月、本田技研工業より分離)
 
::; 国内研究所
 
::* 二輪R&Dセンター(設立:[[1973年]](昭和48年)11月)
 
::* 四輪R&Dセンター《和光》(設立:[[1964年]](昭和39年)5月)
 
::* 四輪R&Dセンター《栃木》(設立:[[1986年]](昭和61年)4月)
 
::* 汎用R&Dセンター(設立:[[1979年]](昭和54年)5月)
 
::* 航空機エンジンR&Dセンター(設立:[[2004年]](平成16年)7月)
 
::* 基礎技術研究センター(設立:[[1991年]](平成3年)1月)
 
::* 栃木プルービンググラウンド(設立:[[1979年]](昭和54年)4月)
 
::* 鷹栖プルービンググラウンド(設立:1996年5月)
 
<!--PG管理室は栃木研究所の下部組織ではありません。-->
 
:; 研究会社(日本国内)
 
::* 株式会社[[ホンダ・レーシング|ホンダ・レーシング(HRC)]](設立:[[1973年]](昭和48年)6月)
 
::** レース用二輪車の開発、製造販売。各種レース用二輪部品の製造販売
 
::* ホンダアールアンドデー太陽株式会社([[特例子会社]]。設立:[[1992年]](平成4年)7月)
 
::** [[原動機]]、輸送用機器及び[[農機具]]の部品の製造販売及び[[車椅子]]などの[[リハビリ]]機器の研究開発
 
::* 株式会社ホンダ・リサーチ・インスティチュート・ジャパン(設立:[[2002年]](平成14年)12月)
 
::** 先端技術の研究開発
 
::* ホンダエンジニアリング株式会社(設立:[[1970年]](昭和45年)9月)
 
::** 生産システムから生産ラインの設定および工作機械の開発
 
::* 株式会社ホンダテクノフォート(設立:[[1987年]](昭和62年)3月)
 
::** 研究開発サポート(設計、試作、組立、各種テスト)
 
:; 研究会社(日本国外)
 
::* ホンダR&Dアメリカス(設立:1984年9月)
 
::* ホンダR&Dヨーロッパ《ドイツ》(設立:1988年4月)
 
::* ホンダR&Dヨーロッパ《U.K.》(設立:1992年12月)
 
::* ホンダR&Dヨーロッパ《イタリア》(設立:2000年7月)
 
::* ホンダR&Dサウスイーストアジア(設立:1997年11月)
 
::* ホンダR&Dアジアパシフィック(設立:2005年12月)
 
::* 本田摩托車研究開発有限公司(設立:2002年1月)
 
::* ホンダR&D インディア(設立:2003年6月)
 
<!-- 日本国外の研究所は基本的に現地法人の子会社であり、日本の本田技術研究所とは資本関係の無い別の組織で、http://www.honda.co.jp/RandD/profile/index.html にあるように、あくまでも関連会社の位置付けです。 --><!-- いいえ、子会社で合っています。http://www.honda.co.jp/group/を参照 -->
 
::* ホンダ・リサーチ・インスティチュート・USA(設立:2003年1月)
 
::** 先端技術の研究開発
 
::* ホンダ・リサーチ・インスティチュート・ヨーロッパ(設立:2003年1月)
 
::** 先端技術の研究開発
 
; その他の会社
 
:* 株式会社[[M-TEC]](設立:[[2003年]](平成15年)10月※)
 
:** レース用四輪車・二輪車の開発、製造販売。各種レース用部品の製造販売
 
:(※株式会社'''無限'''の事業継承を行うため設立。取引関係のみ)
 
 
 
=== 日本国内部品製造 ===
 
; 連結子会社
 
:* [[浅間技研工業]]株式会社(設立:[[1973年]](昭和48年)10月)
 
:** [[フライホイール]]、[[エキゾーストマニホールド]]などの製造
 
:* 株式会社アリス三洋
 
:** アルミ二次合金製造(ホンダトレーディング関連会社)
 
:* 株式会社ウエムラテック(設立:[[1990年]](平成2年)9月)
 
:** 自動車など・各種部品製造
 
:* 株式会社エムビーエイ
 
:** [[カーナビ]]用商品の開発、販売
 
:* 希望の里ホンダ株式会社(特例子会社。設立:[[1985年]](昭和60年)8月)
 
:** [[ピストン]]、ケースカバー、[[ナックル]]などの小組立
 
:* [[合志技研工業]]株式会社(設立:[[1974年]](昭和49年)11月)
 
:** フューエルタンク、マフラーなどのプレス、塗装・表面処理加工部品の製造
 
:* 株式会社ゴウシテック(設立:[[1997年]](平成9年)2月)
 
:** 二輪部品、エキゾーストマフラーの生産
 
:* 新日工業株式会社(設立:[[1963年]](昭和38年))
 
:** ATミッション部品などの機械加工
 
:* 株式会社スミレックス
 
:** 四輪車用部品の製造
 
:* 株式会社ヒロセ精工
 
:** 金型の制作、及びメンテナンス
 
:* 株式会社ホンダエレシス(設立:[[2002年]](平成14年)10月)
 
:** [[アンチロック・ブレーキ・システム|ABS]]、[[パワーステアリング#電動式|EPS]]、[[HiDS]]など電子制御システムユニットの開発・製造・販売 / 「旧ネステック」
 
:* [[本田金属技術]]株式会社(設立:[[1963年]](昭和38年)12月)
 
:** エンジン部品《[[インテークマニホールド]]・[[ピストン]]・シリンダーヘッドなど、アルミ鋳造品》の生産
 
:* 株式会社ホンダ ソルテック(設立:[[2006年]](平成18年)12月)
 
:** [[太陽電池]]の製造・販売。[[阪神甲子園球場]]にもパネルが設置される。
 
:* ホンダ太陽株式会社(特例子会社。設立:[[1981年]](昭和56年)9月)
 
:** 二輪車・四輪車・汎用《[[スピードメーター]]、グローブボックスなど》の部品生産
 
:* [[ホンダロック|株式会社ホンダロック]](設立:[[1962年]](昭和37年)4月)
 
:** 二輪車・四輪車キーセット、セキュリティシステム、ドアミラー、ABSソレノイド、ドアミラーなどの電装部品の生産
 
:* 株式会社MAP
 
:** アルミ溶湯(ホンダトレーディング関連会社)
 
:* 株式会社MAP狭山(設立:[[2006年]](平成18年)4月/ホンダトレーディング関連会社)
 
:** アルミ溶湯
 
:* 株式会社TDEC(旧社名:水谷精器工業株式会社)(設立:[[1951年]](昭和26年)10月)
 
:** 輸送機器用プレス[[金型]]、[[プレス加工]]
 
:* [[メッツ (本田技研工業)|株式会社メッツ]](設立:[[1953年]](昭和28年)7月)
 
:** 自動車機器及び産業機器の部品製造《[[ダイカスト]]》・加工・組立
 
:* [[八千代工業|八千代工業株式会社]](設立:[[1953年]](昭和28年)8月)
 
:** [[燃料タンク]]、[[サンルーフ]]など自動車部品製造
 
:* [[ユタカ技研|株式会社ユタカ技研]](設立:[[1954年]](昭和29年)7月)
 
:** [[エキゾーストマニホールド]]、コンバータ、ボディビームなどの製造
 
:* 株式会社ワイジーテック(設立:[[2008年]](平成20年)4月)
 
:** 自動車部品及び二輪汎用部品の製造及び販売
 
<!-- リスト分断防止 -->
 
; 関連会社
 
:* 株式会社アイキテック(設立:[[1956年]](昭和31年)1月)
 
:** トランスミッションギア、シャフトなど精密機能部品の生産
 
:* 株式会社アツミテック(設立:[[1954年]](昭和29年)4月)
 
:** シフトフォーク、セレクトレバーなど精密部品の生産
 
:* [[エイチワン|株式会社エイチワン]](設立:[[2006年]](平成18年)4月)
 
:** 車体骨格部品、精密プレス部品、溶接加工部品の生産
 
:* [[エフ・シー・シー|株式会社エフ・シー・シー]](設立:[[1939年]](昭和14年)6月)
 
:** 動力伝達装置《[[クラッチ]]など》を専門とする機能部品の生産
 
:* [[エフテック|株式会社エフテック]](設立:[[1955年]](昭和30年)11月)
 
:** 四輪車用[[サスペンション]]などの製造
 
:* 株式会社エム・エス・ディ(設立:[[1958年]](昭和33年)6月)
 
:** 汎用完成機の組立生産委託および二輪フレーム部品生産
 
:* [[ジーテクト|株式会社ジーテクト]](設立:[[2011年]](平成23年)3月)
 
:** 自動車用車体骨格部品の生産、販売
 
:* 金田工業株式会社(設立:[[1949年]](昭和24年)1月)
 
:** 四輪車用ATミッション・二輪用MT・汎用エンジンクランクシャフトの製造
 
:* [[ケーヒン|株式会社ケーヒン]](設立:[[1956年]](昭和31年)12月)
 
:** 自動車及び輸送機器用部品・機械・システム、産業用バルブの開発、生産、販売;〔旧京浜精機製作所、旧ハドシス、旧電子技研の3社による合併会社〕
 
:* [[ショーワ|株式会社ショーワ]](設立:[[1938年]](昭和13年)10月)
 
:** [[ショックアブソーバー]]、[[パワーステアリング|パワステ]]、油圧・空圧機器などの製造
 
:* 株式会社スチールセンター(設立:[[1950年]](昭和25年)3月)
 
:** 鋼板の切断加工、自動車部品などのプレス加工、生産
 
:* [[田中精密工業|田中精密工業株式会社]](設立:[[1951年]](昭和26年)3月)
 
:** 自動車、オートバイのエンジン部品、足廻り部品などの生産
 
:* 株式会社都筑製作所(設立:[[1944年]](昭和19年)6月)
 
:** ナックル、インテークマニホールド油圧部品など機械加工部品の生産
 
:* [[テイ・エス テック|テイ・エステック株式会社]](設立:[[1954年]](昭和29年)4月)
 
:** 自動車用[[椅子|シート]]および内装品の生産、内装品製造 /「旧東京シート」
 
:* [[日信工業|日信工業株式会社]](設立:[[1953年]](昭和28年)10月)
 
:** [[ブレーキ]]を主体とする機能部品の生産
 
:* 株式会社ベステックスキョーエイ(設立:[[1957年]](昭和32年)5月)
 
:** 自動車部品の開発、製造
 
:* 株式会社増田製作所(設立:[[1946年]](昭和21年)4月)
 
:** 輸送用機械器具製造
 
:* [[丸順|株式会社丸順]](設立:[[1960年]](昭和35年)1月)
 
:** 自動車部品、各種金型、合成樹脂成形製品および治工具の設計・製作・加工、販売ならびに自動車の販売
 
:* [[武蔵精密工業|武蔵精密工業株式会社]](設立:[[1944年]](昭和19年)1月)
 
:** 精密機能部品の生産
 
:* 柳河精機株式会社(設立:[[1948年]](昭和23年)1月)
 
:** サスペンション、四輪[[トランスミッション]]ナックルAssyなどの機能部品の製造
 
:* 株式会社山田製作所(設立:[[1946年]](昭和21年)2月)
 
:** [[ステアリングギアボックス]]、オイルポンプなどの製造)
 
 
 
=== 日本国内営業関連 ===
 
==== 営業、購買、ファイナンス業務、その他 ====
 
; 連結子会社
 
:* オールホンダ販売株式会社(設立:[[1964年]](昭和39年)1月)
 
:** 汎用製品の販売
 
:* 株式会社ジャパンテクノ
 
:** 食品製造技術の開発 (ホンダトレーディング関連会社)
 
:* 株式会社東京中央サービスセンター
 
:* 北海道ホンダ販売株式会社(設立:[[1983年]](昭和58年)11月)
 
:** 二輪製品および汎用製品の販売業務
 
:* [[ホンダアクセス|株式会社ホンダアクセス]](設立:[[1976年]](昭和51年)8月)
 
:** ホンダ純正[[アクセサリー]]、[[ギャザズ|Gathers]]などの二輪車、自動車の付属用品の開発、生産、販売
 
:* 株式会社ホンダオペレーションサービス熊本(設立:[[2007年]](平成19年)9月)
 
:** 納車前点検、配送業務
 
:* [[ホンダコムテック|株式会社ホンダコムテック]](設立:[[1989年]](平成元年)9月)
 
:** 広告、宣伝、情報処理および提供
 
:* 株式会社ホンダコンサルティング(設立:[[2005年]](平成17年)7月)
 
:** 人材育成能力開発業務、経営及び事業に関するコンサルティング
 
:* [[株式会社ホンダトレーディング]](設立:[[1972年]](昭和47年)3月)
 
:** 内外資材《[[非鉄金属]]》、《[[鋼板]]》などの輸出入及び販売などを主とする[[商社]]業務全般
 
:* 株式会社ホンダファイナンス(設立:[[1966年]](昭和41年)4月)
 
:** ホンダ関連会社およびホンダ関連会社の顧客に対する事業者金融、リース業
 
:* 株式会社ホンダモーターサイクルジャパン
 
:** 二輪販売店への卸し、市場ニーズの把握、販売店の支援、販売促進
 
:* 株式会社ホンダユーテック(設立:[[1992年]](平成4年)2月)
 
:** ホンダオートオークションの運営、中古車販売事業他
 
:<!-- リスト分断防止 -->
 
; 関連会社
 
:* 株式会社ホンダパーツ関西
 
:** 部品の卸売り、部品の保管・配送業務
 
 
 
==== 四輪販売会社 ====
 
; 連結子会社
 
:* 沖縄ホンダ株式会社(設立:[[1959年]](昭和34年)5月)
 
:** ホンダカーズ沖縄系列販売店の統括会社
 
:* 株式会社ホンダカーズ愛知(設立:[[1973年]](昭和48年)7月)
 
:** 〔[[2009年]](平成21年)8月1日に「Honda Cars 愛知東」、「Honda Cars 愛知西」と合併、新生「Honda Cars 愛知」となる〕
 
:* 株式会社ホンダカーズ茨城(設立:[[1974年]](昭和49年)4月)
 
:* 株式会社ホンダカーズ大分(設立:[[1983年]](昭和58年))
 
:* 株式会社ホンダカーズ大阪(設立:[[2007年]](平成19年)1月)
 
:* 株式会社ホンダカーズ京都(設立:[[1978年]](昭和53年)11月)
 
:* 株式会社ホンダカーズ熊本(設立:[[1972年]](昭和47年)5月)
 
:* 株式会社ホンダカーズ群馬中央(設立:[[1984年]](昭和59年)12月)
 
:* 株式会社ホンダカーズ京葉(設立:[[1979年]](昭和54年)6月)
 
:* 株式会社ホンダカーズ神戸(設立:[[1974年]](昭和49年)7月)
 
:* 株式会社ホンダカーズ埼玉(設立:[[1973年]](昭和48年)7月)
 
:* 株式会社ホンダ四輪販売北海道(設立:[[1973年]](昭和48年)4月)
 
:* 株式会社ホンダカーズ静岡西(設立:[[1978年]](昭和53年)11月)
 
:* 株式会社ホンダカーズ千葉(設立:[[1961年]](昭和36年)10月)
 
:** 〔2010年4月1日に「Honda Cars 京葉」と合併、「Honda Cars 千葉」となる。〕
 
:* 株式会社ホンダカーズ東京中央(設立:[[2006年]](平成18年)10月)
 
:**〔「旧ホンダクリオ新東京」と「旧ホンダベルノ新東京」の統合に伴い設立、「旧ホンダプリモ東京南」及び、「旧ホンダプリモ渋谷」も後に同社へ統合された〕
 
:* 株式会社ホンダカーズ東京東(設立:[[1970年]](昭和45年)10月)
 
:* 株式会社ホンダカーズ栃木(設立:[[1975年]](昭和50年)3月)
 
:* 株式会社ホンダカーズ肥後
 
:**  〔「旧株式会社ホンダ新熊本」〕
 
:* 株式会社ホンダカーズ兵庫(設立:[[1990年]](平成2年)11月)
 
:* 株式会社ホンダカーズ広島(設立:[[2000年]](平成12年)2月)
 
:* 株式会社ホンダカーズ山口(設立:[[1978年]](昭和53年)11月)
 
:**〔[[2010年]](平成22年)4月1日に「旧ホンダ四輪販売山口」、「旧ホンダプリモ東山口」と合併した。〕
 
:* 株式会社ホンダカーズ福岡(設立:[[1985年]](昭和60年)3月、新会社発足:[[2007年]](平成19年)9月)
 
:* 株式会社ホンダカーズ福島(設立:[[1983年]](昭和58年)5月)
 
:* 株式会社ホンダカーズ宮城中央(設立:[[1973年]](昭和48年)1月)
 
:* 株式会社ホンダカーズ山形(設立:[[1975年]](昭和50年)3月)
 
:* 株式会社ホンダカーズ山梨(設立:[[1973年]](昭和48年)7月)
 
:** 〔旧株式会社ホンダ四輪販売山梨〕
 
:* 株式会社ホンダカーズ横浜(設立:[[1965年]](昭和40年)5月)
 
:* 株式会社ホンダ販売旭川(設立:[[2000年]](平成12年)2月)
 
:* 株式会社ホンダプリモ信州(設立:[[1992年]](平成4年)8月)
 
:* 株式会社ホンダ四輪販売岡山(設立:[[1978年]](昭和53年)8月)
 
:* 株式会社ホンダ四輪販売北・東北(設立:[[2000年]](平成12年)8月)
 
:* 株式会社ホンダ四輪販売四国(設立:[[1978年]](昭和53年)9月)
 
:** 〔旧株式会社ホンダ四輪販売香川 [[2008年]](平成20年)2月に旧ホンダカーズ四国の香川・愛媛地区と合併し改称、[[2009年]](平成21年)8月に旧ホンダカーズ愛媛と合併〕
 
:* 株式会社ホンダ四輪販売長崎(設立:[[1973年]](昭和48年)12月)
 
:* 株式会社ホンダ四輪販売新潟(設立:[[1978年]](昭和53年)11月)
 
:* 株式会社ホンダ四輪販売北陸(設立:[[2005年]](平成17年)4月)
 
:* 株式会社ホンダ四輪販売南九州(設立:[[2004年]](平成16年)11月)
 
:* 株式会社ホンダ四輪販売南近畿(設立:[[2000年]](平成12年)8月)
 
:* 株式会社ホンダ四輪広島(設立:[[1988年]](昭和63年)4月)
 
:* 株式会社ホンダワールド福井(設立:[[1982年]](昭和57年)8月)
 
:* 株式会社ホンダワコード(設立:[[1976年]](昭和51年)4月)
 
;関連会社
 
:* 南ホンダ自動車株式会社(設立:[[2008年]](平成20年)5月)
 
:* ホンダカーズ岩手中央系列販売店の統括会社)
 
:* [[ホンダカーズ静岡|株式会社ホンダカーズ静岡]](設立:[[1978年]](昭和53年)11月)
 
:** 〔旧株式会社ホンダベルノ静岡〕
 
:* 株式会社ホンダカーズ博多 (設立:[[2007年]](平成19年)4月)
 
:* 株式会社ホンダ北徳島
 
:* 株式会社ホンダクリオ滋賀(設立:[[1973年]](昭和48年)7月)
 
:* 株式会社ホンダ泉州販売(設立:[[1985年]](昭和60年)9月)
 
:* 株式会社ホンダカーズ大阪北(設立:[[1965年]](昭和40年)4月)
 
:* 株式会社ホンダカーズ石川南(設立:[[1978年]](昭和53年)10月)
 
:* 株式会社ホンダ販売名東(設立:[[1987年]](昭和62年)8月)
 
:** 名古屋で各種輸入車を幅広く扱う[[ホワイトハウス (曖昧さ回避)|ホワイトハウス]]グループのホンダ車販売子会社、同社が属する企業グループ内にはホンダ車をベースとしたキャンピングカーの製作販売を行う部門もある
 
 
 
==== 二輪販売会社 ====
 
* 株式会社ホンダドリーム関東
 
** 関東地域の新車販売店舗([[DREAM店]])を10店舗統括
 
* 株式会社ホンダドリーム九州
 
** 九州地域の新車販売店舗(DREAM店)を5店舗統括
 
* 株式会社ホンダドリーム近畿
 
** 近畿地区の新車販売店舗(DREAM店)を9店舗統括
 
* 株式会社ホンダドリーム中部
 
** 中部地域の新車販売店舗(DREAM店)を5店舗統括
 
* 株式会社ホンダドリーム東京
 
** 東京・神奈川の新車販売店舗(DREAM店)を11店舗統括
 
* 株式会社ホンダドリーム東北
 
** 東北地域の新車販売店舗(DREAM店)を5店舗統括
 
* 株式会社ホンダドリーム中四国
 
** 中国・四国地域の新車販売店舗(DREAM店)を4店舗統括
 
 
 
=== 販売店 ===
 
==== 四輪車販売店 ====
 
; [[Honda Cars店]]
 
:[[2006年]](平成18年)3月にこれまでの販売網3系列(下記参照)を1本化、全国各店舗の屋号変更が同年7月13日(2代目ストリーム発表と同日)に一斉に行われた。同年9月以降、順次店舗の[[看板]]や[[外装]]を変更。
 
:; 移行・変更前の販売系列
 
:: [[2006年]](平成18年)3月1日をもって店舗名はそのままながらも全店全車種取り扱いへと移行したため、事実上販売系列の区分けと販売系列の[[ロゴマーク]]はなくなった。
 
::* [[プリモ店]]([[ホンダ・シビック|シビック]]をメインに、小型車、軽自動車を販売)
 
::* [[クリオ店]]([[ホンダ・アコード|アコード]]、[[ホンダ・レジェンド|レジェンド]]の高級セダン車および上級車がメイン)
 
::* [[ベルノ店]]([[1978年]](昭和53年)の[[ホンダ・プレリュード|プレリュード]]発売と同時に発足。スポーツカーとSUVがメイン)
 
:<!-- リスト分断防止 -->
 
; [[Auto Terrace]]
 
: 中古車販売(ホンダ車のみ)・買取店(他銘柄車可)
 
 
 
[[2008年]](平成20年)秋に「[[アキュラ]]」ブランドの国内進出が予定されていたが、[[2010年]](平成22年)以降へと一旦延期、結局、急激な[[不況]]のあおりを受け、最終的に国内進出自体が白紙撤回された。
 
 
 
==== 二輪車販売店 ====
 
かつての販売系列
 
::* DREAM店
 
::: ホンダ車のみを扱う大型店舗。技能講習会、サーキット走行入門者向けの講習なども行っている。認定中古車の検査基準として、車両検査専門会社「AIS」の査定基準を導入<ref>{{cite web|url=http://www.honda.co.jp/DREAMNETWORK/service/ais/index.html|title=Honda|バイク|Honda DREAM ネットワーク|AIS (Automobile Inspection System)|publihser=本田技研工業株式会社|accessdate=2014-01-31}}</ref>。
 
:<!-- リスト分断防止 -->
 
::* PRO'S店
 
::: プロス店では日本向けとして生産されているホンダのオートバイをすべて扱っている。なおプロス店はホンダ専売の店舗と他メーカー車両との併売の店舗がある。
 
::* WING店
 
::: 本田技研工業の[[自動2輪車]]に精通した2輪専門店として、[[ディーラー]]網が日本全国に整備された。主に個人営業店が多い。PRO'S 店と異なるのは、[[ホンダ・NSR|NSR50]]等のスポーツ系車種を除いて125cc以下の[[原動機付自転車]]の取り扱いを行わない。
 
 
 
2018年4月より販売網の再編成を実施。異なる客層へのサービスの違いを明確に分ける体制とする。
 
::* Honda Dream店
 
::: ホンダ車フルラインナップのみを扱う大型店舗。新デザインへのリニューアルと同時に、サービス品質の更なる向上が図られる。
 
::* Honda Commuter店
 
::: 250cc以下のホンダのオートバイを扱っている。ホンダ専売の店舗と他メーカー車両との併売の店舗がある。
 
 
 
==== 輸送・不動産関連 ====
 
; 連結子会社
 
:* アクトマリタイム株式会社(設立:[[1973年]](昭和48年)12月)
 
:** 自動車専用輸送船の運航管理
 
:* 株式会社コムルス(設立:[[1960年]](昭和35年)10月)
 
:** 輸送業
 
:* 株式会社デポックス・エクスプレス
 
:** 納車点検整備
 
:* 株式会社ベスト・エクスプレス
 
:** 陸上輸送
 
:* 株式会社ベストロジ熊本
 
:** 物流サービス
 
:* 株式会社ベストロジ埼玉
 
:** 物流サービス
 
:* 株式会社ベストロジ静岡
 
:** 物流サービス
 
:* 株式会社ベストロジ栃木(設立:[[2003年]](平成15年)11月)
 
:** 物流サービス
 
:* 株式会社ベストロジ三重(設立:[[1986年]](昭和61年)7月)
 
:** 物流サービス
 
:* 株式会社ホンダタクシー
 
:** タクシー業務一般
 
:* 株式会社[[ホンダロジスティクス]](設立:[[2006年]](平成18年)10月)
 
:** 一般運送、二輪車・四輪車輸送、納入代行、梱包、貨物、倉庫業、物流機器の製造販売 〔旧[[ホンダロジスティクス#光明の沿革|光明]]と旧[[ホンダロジスティクス#ホンダ・エクスプレスの沿革|ホンダ・エクスプレス]]の合併による新会社〕
 
:<!-- リスト分断防止 -->
 
; 関連会社
 
:* 株式会社デポックス(設立:[[1989年]](平成元年)10月)
 
:** 新車納車整備、用品取付、車両輸送
 
:* 株式会社デポックス関西
 
:** 新車納車整備、用品取付、車両輸送
 
:* ホンダ開発株式会社(設立:[[1959年]](昭和34年)4月)
 
:** 損害保険代理業、社員食堂・売店および「新狭山ホテル」の運営、不動産・旅行など本田技研の福利厚生の一部を担当〔旧開発総業〕
 
 
 
==== 修理、整備業務 ====
 
; 連結子会社
 
:* 株式会社ホンダカーズ福岡ボディサービス
 
:** 四輪車・二輪車の修理および整備
 
:* 株式会社ホンダボディサービス岡山(設立:[[1991年]](平成3年)12月)
 
:** 四輪車・二輪車の修理および整備
 
:* 株式会社メカネット札幌
 
:** 自動車修理業
 
:<!-- リスト分断防止 -->
 
; 関連会社
 
:* 株式会社ホンダボディサービス神奈川
 
:** 四輪車・二輪車の修理および整備
 
 
 
==== レジャー・教育関連および新分野 ====
 
; 連結子会社
 
:* 株式会社ケイピーテック(設立:[[2003年]](平成15年)3月)
 
:** 職業紹介事業
 
:* サーキットサービスクリエイツ株式会社(設立:[[1997年]](平成9年)1月)
 
:** ホンダ系企業への事務職・OAオペレーターの派遣を中心に、国際レース開催時の通訳やイベントスタッフ、翻訳者や整備士を派遣する人材派遣会社〔[[モビリティランド|株式会社モビリティランド]]100%出資〕
 
:* 株式会社[[日本レースプロモーション]](JRP)
 
:** [[フォーミュラ・ニッポン]]、[[フォーミュラチャレンジ・ジャパン]] などのモータースポーツ競技の興行、運営・管理
 
:* [[本田航空]]株式会社 / Honda Airways(設立:[[1964年]](昭和39年)3月)
 
:** [[埼玉県]]の[[荒川 (関東)|荒川]]河川敷に小型飛行機専用の滑走路やヘリポートを備える「[[ホンダエアポート]]」を運営し、一般向けに[[ヘリコプター]]や小型機での遊覧飛行やチャーターサービス、各種操縦訓練、埼玉県及び栃木県の防災ヘリコプター<ref>[http://www.pref.saitama.lg.jp/soshiki/e05/ 防災航空センター - 埼玉県ホームページ]</ref>の運航受託、救急ヘリでの医療搬送サービスなどを行っている。
 
:* 株式会社[[モビリティランド]](設立:[[2006年]](平成18年)6月)
 
:** 鈴鹿サーキット・ツインリンクもてぎ・多摩テックの運営管理と付随する各種事業の展開
 
:*** 「[[鈴鹿サーキット]]」(営業開始:[[1962年]](昭和37年)9月)
 
:*** 「[[多摩テック]]」(営業開始:[[1961年]](昭和36年)10月、営業終了:[[2009年]](平成21年))
 
:*** 「[[ツインリンクもてぎ]]」(営業開始:[[1997年]](平成9年)8月)
 
:* 株式会社[[レインボーモータースクール]](設立:[[1972年]](昭和47年)6月)
 
:** 二輪車・普通自動車・中型自動車の法定教習を行う「[[指定自動車教習所]]」及び、一般・団体・企業向けに、二輪・三輪・四輪・トラックの運転に関する各種トレーニングなどを行う「交通教育施設」を運営している
 
:*** 「[[レインボーモータースクール|レインボーモータースクール和光]]」(開校:[[1972年]](昭和47年)6月 / 埼玉県和光市)
 
:**** 「指定自動車教習所」
 
:*** 「交通教育センターレインボー埼玉」(設立:[[1980年]](昭和55年)6月 / 埼玉県比企郡川島町)
 
:**** 「交通教育施設」/ 免許取得に関する業務は行っていない
 
:*** 「[[レインボーモータースクール福岡]]」(開校:[[1981年]](昭和56年)3月)
 
:**** 「指定自動車教習所」
 
:*** 「[[レインボーライディングスクール浜松]]」(開校:[[1982年]](昭和57年)7月)
 
:**** 「指定自動車教習所」
 
:*** 「[[HSR九州]] 交通教育センターレインボー熊本」(開校:[[1989年]](平成元年)3月)
 
:**** 「交通教育施設」/ 免許取得に関する業務は行っていない
 
:*** 「交通教育センターレインボー浜名湖」(開校:[[2002年]](平成14年)4月)
 
:**** 「交通教育施設」/ 免許取得に関する業務は行っていない
 
:<!-- リスト分断防止 -->
 
; 関連会社
 
:* モビリティ文化出版株式会社(設立:[[1978年]](昭和53年)11月)
 
:** 『月刊 運転管理』という名の安全運転や運行管理などについての専門誌を毎月発行・販売している出版事業者
 
:<!-- リスト分断防止 -->
 
; 関連団体
 
:* [[財団法人]] [[本田財団]](設立:[[1977年]](昭和52年)12月 / 創設者「本田宗一郎」、実弟「本田弁二郎」)
 
:** 人間の営みと環境の調和を伴った科学技術の振興により、人々の福祉と平和、幸福に寄与する為の活動をしている個人やグループへの支援などを行う非営利団体
 
:* 財団法人 国際交通安全学会(設立:[[1974年]](昭和49年) / 創設者「本田宗一郎」、「藤澤武夫」及び「本田技研工業」)
 
:** 円滑な交通及び、より安全で望ましい交通社会に向けた調査研究、教育、助成などを行う非営利団体
 
:* 財団法人 ブレインサイエンス振興財団(設立:[[1986年]](昭和61年)11月)
 
:** 脳神経科学分野への学術研究助成、研究者の国際交流助成、塚原仲晃記念賞の贈呈などを行っている非営利団体
 
:* [[学校法人]] [[ホンダ学園]](設立:[[1976年]](昭和51年))[[ファイル:ホンダ学園.jpg|thumb|right|160px|ホンダ学園]]
 
:** 自動車整備士、自動車開発者、情報処理技術者などの育成を行う専門学校の運営を行う[[非営利法人]]
 
 
 
== 事件・不祥事 ==
 
=== ユーザーユニオン事件 ===
 
{{seealso|ユーザーユニオン事件}}
 
 
 
=== エアバッグの欠陥による死亡事故 ===
 
[[2009年]](平成21年)から[[2010年]](平成22年)にかけて、[[ホンダ・インスパイア|インスパイア]]、[[ホンダ・アコード|アコード]]、[[ホンダ・シビック|シビック]]など国内外の計約95万台に対して、エアバッグに関するリコールを行った。内容としてはエアバッグの膨張装置に不具合があり、エアバッグ展開時に膨張装置が破裂して金属片が飛散し、運転者を負傷させるものであった。米国では本件に絡んだ事故が計7件報告されており、うち死亡事故については飛散した金属片が運転者の首に刺さり、致命傷となった<ref>[http://response.jp/article/2009/07/29/127857.html 【リコール】ホンダ インスパイア / セイバー…エアバッグ破損で死亡]</ref><ref>[http://www.yomiuri.co.jp/atcars/news/20100210-OYT8T00852.htm?from=yoltop ホンダ37万台リコール 米でエアバッグ不具合]{{リンク切れ|date=September 2017}}</ref>。
 
 
 
=== 中国におけるストライキ問題(2010年) ===
 
2010年5月、[[中華人民共和国|中国]][[広東省]][[仏山市]]にあるホンダ系列の部品工場にて、大規模な[[ストライキ]]が発生、
 
直後に他系列工場にも飛び火、[[江蘇省]]の台湾系機械工場では警官隊と従業員が衝突、50人が負傷する事態に至った<ref>[http://www.afpbb.com/article/economy/2734804/5859746 中国工場でスト相次ぐ、ホンダ3件目 台湾系工場では暴動で50人負傷]</ref>。
 
この影響により同国内の4つの組立工場が操業停止に追い込まれ、約2週間に渡るストライキによる損失は生産高ベースで400億円以上に達した<ref>[http://japanese.china.org.cn/business/txt/2010-05/28/content_20140015.htm ホンダ組立工場が稼動停止 損失は1日2億元超に]</ref>。
 
事件の背景として、現地の日本人駐在員との50倍にのぼる給与格差が挙げられる。当該工場の女性従業員の手取り給与が平均1千元であるのに対し、日本人駐在員は5万元であることが指摘された。従業員側は経営側に日本人駐在員の給与を公表するよう迫ったとされる<ref>[http://sankei.jp.msn.com/economy/business/100529/biz1005290806001-n1.htm 日本人駐在員との給与格差「50倍」やり玉 中国ホンダ系工場スト] {{webarchive|url=https://web.archive.org/web/20101024003213/http://sankei.jp.msn.com/economy/business/100529/biz1005290806001-n1.htm |date=2010年10月24日 }}</ref>。
 
 
 
=== アスベストによる労働災害訴訟 ===
 
[[1968年]](昭和43年)から[[1969年]](昭和44年)にかけて子会社工場で勤務していた男性が、当時[[アスベスト]]を吸ったことが原因で[[中皮腫]]を患ったとして、後に子会社を吸収したホンダに対して約9,600万円の損害賠償請求を起こした。[[2010年]](平成22年)12月の判決ではアスベストと中皮腫の因果関係が認められ、男性に対して約5,400万円(うち約2,000万円が慰謝料)の支払いが命じられた。自動車業界において、アスベスト被害が認定された初のケースとなった<ref>[http://sankei.jp.msn.com/affairs/trial/101201/trl1012011639004-n1.htm ホンダに5千万賠償命令 元整備士の石綿被害認定 東京地裁] {{webarchive|url=https://web.archive.org/web/20140227022227/http://sankei.jp.msn.com/affairs/trial/101201/trl1012011639004-n1.htm |date=2014年2月27日 }}</ref>。
 
 
 
=== 個人情報流出事件 ===
 
[[2010年]](平成22年)[[12月]]、米国における同社のインターネットサイト利用者のうち、約490万件の個人情報が、外部からの不正アクセスにより流出していたことが判明した。個人情報には名前、メールアドレス、車両番号が含まれる。約490万件のうち、約220万件がアキュラ所有者の車両番号など、残る約270万件がニュース配信を受けている者のメールアドレスとされる<ref>[http://www.jiji.com/jc/c?g=int_30&k=2010123000341 ホンダ、米で個人情報流出=名前など490万件]{{リンク切れ|date=September 2017}}</ref>。
 
 
 
同年5月、約28万人分の顧客情報がカナダで流出したことが判明した。流出した情報は、[[2009年]](平成21年)に登録された顧客の名前と住所、車両番号などとされる<ref>[http://jp.ibtimes.com/articles/19027/20110528/562429.htm ホンダ、28.3万人分の個人情報流出-カナダで]{{リンク切れ|url=http://jp.ibtimes.com/articles/19027/20110528/562429.htm|date=September 2017}}</ref>。
 
 
 
=== その他 ===
 
[[2006年]](平成18年)[[9月20日]]に[[フォード・モーター]]、[[ゼネラルモーターズ]]、[[ダイムラー (自動車メーカー)|ダイムラー・クライスラー]]、[[トヨタ自動車]]、[[日産自動車]]と共に[[カリフォルニア州検事総長]]のビル・ロッキヤーによってオークランド地方裁判所に[[地球温暖化]]の対策を講じてこなかったとして起訴されている<ref>[http://www.usatoday.com/money/autos/2006-09-20-global-warming-lawsuit_x.htm Global warming suit hits carmakers - USATODAY.com<!-- Bot generated title -->]</ref>。
 
 
 
==宣伝・広告==
 
;現在の一社提供番組
 
*[[一滴の向こう側]]([[BSフジ]])
 
 
 
;現在のテレビ提供番組(主に30秒)
 
*[[ZIP!]]([[日本テレビ放送網|日テレ]])※6時台中盤ナショナルスポンサー(6:30~6:43頃)
 
*[[NEWS ZERO]](日テレ)※隔日前半ナショナルスポンサー。
 
*[[水曜ドラマ]](日テレ)2018年4月~ この枠をスバルから引き継いだ。
 
*[[世界の果てまでイッテQ!|謎解き冒険バラエティー 世界の果てまでイッテQ!]](日テレ)※60秒(カラー表記・薄絨毯付き)。
 
*[[NEWS23]]([[TBSテレビ|TBS]])※隔日
 
*[[マツコの知らない世界]](TBS)
 
*[[水曜日のダウンタウン]](TBS)※2015年4月より
 
*[[ジョブチューン]](TBS)
 
*[[痛快TV  スカッとジャパン]]([[フジテレビジョン|フジテレビ]])
 
*[[ホンマでっか!?TV]](フジテレビ)(2017年4月 -
 
*[[奇跡体験アンビリバボー]](フジテレビ)
 
*[[金曜プレミアム]](フジテレビ)(2017年10月-、[[金曜エンタテイメント]]時代から16年ぶりに復帰)
 
*[[土曜プレミアム]](フジテレビ)
 
*[[木曜ドラマ]]([[テレビ朝日]])※提クレ自粛。
 
*[[報道ステーション]](テレビ朝日)※金曜のみ、前クレは提クレ自粛。
 
*[[ワールドビジネスサテライト]]([[テレビ東京]]) など
 
 
 
;過去の一社提供番組
 
*[[すばらしき仲間]]([[CBCテレビ|CBC]])
 
*[[HEARTに聞け]](TBS)
 
*[[ターニングポイント]]([[朝日放送テレビ|ABC]]制作・テレビ朝日系列)※末期をもって降板
 
*[[U・S|U・S→U・S改]](日本テレビ)
 
*[[BOON!]](日本テレビ)
 
*[[MOBI]](日本テレビ)
 
*[[未来創造堂]](日本テレビ)
 
*[[ワザビト BRIDGE OF DREAMS]](TBS)※関東ローカル
 
など。
 
 
 
;過去のテレビ提供番組
 
*[[金曜ドラマ (TBS)|金曜ドラマ]](TBS)※1994年3月まで
 
*[[金曜エンタテイメント]](フジテレビ)
 
*[[フジテレビ水曜10時枠の連続ドラマ|水10ドラマ]](フジテレビ)
 
*[[木曜劇場]](フジテレビ)※2016年4月 - 2017年9月まで。現在は同業者の[[日産自動車]]に交代。
 
*[[クイズ世界はSHOW by ショーバイ!!]](日本テレビ)
 
*[[速報!歌の大辞テン]](日本テレビ)
 
*[[究極の○×クイズSHOW!!超問!真実か?ウソか?]](日本テレビ)※前半ナショナルスポンサー、同業者の[[スズキ (企業)|スズキ]]も提供する。
 
*[[仮面ライダー555]] - [[仮面ライダーキバ]](テレビ朝日) - 作中でホンダのバイクが使われていることから、バイクのCMをスポットで流した。
 
*[[行ってみる?]]([[秋田テレビ]]・[[岩手めんこいテレビ]]・[[青森テレビ]]、「Honda Cars」名義)
 
**もっと行ってみる?(秋田テレビ・岩手めんこいテレビ、「Honda Cars」名義)
 
など多数。
 
 
 
== 関連項目 ==
 
* [[本田技術研究所 (旧)]] - 本田技研工業の前身
 
* [[本田技術研究所]]
 
* [[ザ・ホンダ・クラシック]]
 
* [[日本女子プロゴルフ選手権大会|日本女子プロゴルフ選手権大会コニカミノルタ杯]] - 優勝者副賞贈呈車
 
* [[カシオワールドオープンゴルフトーナメント|カシオワールドオープン]] - [[2010年]]度まで優勝者副賞贈呈車
 
* [[ホンダコムテック]]
 
 
 
=== プラットフォーム ===
 
* [[ホンダ・グローバルスモールプラットフォーム|グローバルスモールプラットフォーム]]
 
* [[ホンダ・グローバルコンパクトプラットフォーム|グローバルコンパクトプラットフォーム]]
 
 
 
=== スポーツチーム ===
 
; 本社公認
 
* [[Honda FC]]
 
* [[Honda硬式野球部]]
 
* [[Honda鈴鹿硬式野球部]]
 
* [[Honda熊本硬式野球部]]
 
* [[ホンダエルク|Honda Elk]]
 
* [[ホンダヒート|Honda Heat]]
 
* [[Hondaソフトボール部]]
 
* [[Honda陸上競技部]]
 
 
 
; 同好会扱い
 
* [[Honda鈴鹿FC]]
 
* [[Honda栃木FC]]
 
* [[Honda熊本緑陽会サッカー部]]
 
* [[Honda熊本ハンドボール部]]
 
 
 
; 関連会社のチーム
 
* [[ホンダロックサッカー部]]
 
 
 
; 海外法人によるスポンサード
 
* [[BSCヤングボーイズ]](スイス法人がユニフォーム胸部スポンサーとなっている)
 
* [[タイ・ホンダFC]](タイ法人がメインスポンサーとなっている)
 
 
 
; 廃部・休部
 
* [[ホンダFCレディース]](2005年に廃部)
 
* [[ホンダルミノッソ狭山FC]](2011年を最後に休部中)
 
* [[本田浜松サッカー部]](2012年を最後に活動停止)
 
 
 
=== 人物 ===
 
* [[入交昭一郎]](元ホンダ副社長、[[セガゲームス|セガ]]社長)
 
* [[上原繁]](元HGT上席研究員)
 
* [[後藤治]](元ホンダ F1プロジェクトリーダー)
 
* [[五島哲]](元ホンダ従業員、元[[東急建設]]社長)
 
* [[桜井淑敏]](元ホンダ F1総監督)
 
* [[佐藤満 (実業家)|佐藤満]](元Honda Thailand社長、フォルクスワーゲンジャパン社長、ゼネラルモーターズジャパン社長)
 
* [[中村良夫 (自動車)|中村良夫]](初代ホンダ F1チーム監督)
 
* [[宗国旨英]](元ホンダ会長、元[[日本自動車工業会]]会長)
 
* [[森脇基恭]](元ホンダ従業員、[[フジテレビジョン|フジテレビ]]F1中継解説者)
 
* [[林文子]] (ホンダ系列ディーラー<ホンダオート横浜→ホンダクリオ神奈川北>に在籍経験。現:[[横浜市長]])
 
 
 
=== オンラインサービス ===
 
* [[Avenue H]] - [[2008年]](平成20年)[[12月31日]]にサービス終了
 
 
 
== 注釈 ==
 
{{脚注ヘルプ}}
 
{{Reflist|group="注釈"}}
 
 
 
== 出典 ==
 
{{脚注ヘルプ}}
 
{{Reflist}}
 
 
 
== 参考文献 ==
 
* 八重洲出版 『HONDA 50Years ホンダ50年史』 [[1998年]](平成10年)
 
  
 +
自動車,オートバイのメーカー。二輪では世界トップ。[[本田宗一郎]]が 1946年に開設した本田技術研究所を母体として 48年に設立。 47年の自転車用補助エンジンを皮切りにオートバイ生産を開始,49年には本格オートバイ,ドリーム号を開発,オートバイ・ブームを起して急成長した。特に 58年発売のスーパーカブ号は,生産台数 2000万台以上というロングセラー商品となっている。 62年からは自動車の生産も始めた。オートバイ,自動車を中心に,耕耘機,汎用エンジン,小型発電機などを生産。アメリカ,イギリスをはじめとして海外での現地生産も活発。売上構成比は,二輪車 12%,四輪車 75%,汎用機部品など 13%。年間売上高6兆 2310億 4100万円 (連結。うち輸出 62%) ,資本金 860億 6700万円,従業員数2万 8688名 (1999) 。
 +
 
== 外部リンク ==
 
== 外部リンク ==
{{commons|Category:Honda}}
 
 
* {{official|www.honda.co.jp/}}
 
* {{official|www.honda.co.jp/}}
 
* {{official|world.honda.com/|Honda Worldwide}}
 
* {{official|world.honda.com/|Honda Worldwide}}
* {{Facebook|HondaJP|Honda 本田技研工業(株)}}
 
* {{Twitter|HondaJP|Honda 本田技研工業(株)}}
 
* {{youtube user|HondaJPPR}}
 
* [http://www.ustream.tv/channel/honda-news-channel Honda News Channel] - [[Ustream]]
 
* [https://web.archive.org/web/20030803063250/http://www.hondard.co.jp/ Dream Riders](本田技術研究所朝霞研究所の有志が運営するサイト)
 
* [http://www.hondafoundation.jp/ 公益財団法人 本田財団]
 
* [http://www.iatss.or.jp/ 公益財団法人 国際交通安全学会]
 
* [http://www.honda-air.com/ Honda Airways 本田航空株式会社]
 
* [http://www.rms.co.jp/ 株式会社 レインボー・モーター・スクール]
 
 
{{Honda}}
 
{{ホンダ (初期)}}
 
{{ホンダ}}
 
{{ホンダのオートバイの車種}}
 
{{自動車}}
 
{{TOPIX 100}}
 
{{Fortune Global 500|第30位}}
 
{{Forbes Global 2000|第58位}}
 
{{Normdaten}}
 
  
 +
{{テンプレート:20180815sk}}
 
{{DEFAULTSORT:ほんたきけんこうきよう}}
 
{{DEFAULTSORT:ほんたきけんこうきよう}}
 
[[Category:本田技研工業|*]]
 
[[Category:本田技研工業|*]]

2018/12/24/ (月) 11:31時点における最新版

本田技研工業株式会社(ほんだぎけんこうぎょう、英称: Honda Motor Co., Ltd.)

自動車,オートバイのメーカー。二輪では世界トップ。本田宗一郎が 1946年に開設した本田技術研究所を母体として 48年に設立。 47年の自転車用補助エンジンを皮切りにオートバイ生産を開始,49年には本格オートバイ,ドリーム号を開発,オートバイ・ブームを起して急成長した。特に 58年発売のスーパーカブ号は,生産台数 2000万台以上というロングセラー商品となっている。 62年からは自動車の生産も始めた。オートバイ,自動車を中心に,耕耘機,汎用エンジン,小型発電機などを生産。アメリカ,イギリスをはじめとして海外での現地生産も活発。売上構成比は,二輪車 12%,四輪車 75%,汎用機部品など 13%。年間売上高6兆 2310億 4100万円 (連結。うち輸出 62%) ,資本金 860億 6700万円,従業員数2万 8688名 (1999) 。

外部リンク



楽天市場検索: