|
|
| 1行目: |
1行目: |
| − | {{ページ番号|date=2014年3月}}
| + | '''団塊ジュニア'''（だんかいジュニア） |
| − | '''団塊ジュニア'''（だんかいジュニア）とは、[[日本]]において、[[1971年]]から[[1974年]]までに生まれた[[世代]]。ピーク（[[1973年]]）は210万人、団塊ピーク（[[1949年]]）の270万人より少し少ない。<ref>{{Cite|和書 | |
| − | |url=http://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/kousei/08/ |publisher=厚生労働省|title=平成20年版 厚生労働白書 |at=第2章 近年の社会経済の変化と家計の動向 |date=2008 |isbn=978-4324085615 }}</ref><ref>UFJ総合研究所調査部編 『50語でわかる日本経済』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2005年、110頁。</ref><ref>三菱総合研究所編 『最新キーワードでわかる！日本経済入門』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2008年、55頁。</ref>。'''第二次ベビーブーム世代'''とも呼ばれる<ref>{{Cite web |url=http://www.mof.go.jp/gallery/20110301.htm |title=人口構造の変化 |publisher=財務省 |accessdate=2012-01-31 }}</ref>。
| |
| | | | |
| − | == 概説 ==
| + | 昭和46～49年（1971～1974）ごろの第2次ベビーブーム時代に生まれた人々。団塊の世代の子供にあたる世代であることから。 |
| − | [[File:Population pyramid of Japan.svg|thumb|right|350px|日本の[[人口ピラミッド]]、42歳付近のピークが団塊ジュニア]]
| |
| − | 団塊ジュニアは毎年200万人以上生まれた[[世代]]であり<ref>[http://www.culturestudies.com/memdir/data/dan/default.html カルチャースタディーズ「団塊ジュニアは第２次ベビーブームと同じではない」]</ref>、世代人口は第1次ベビーブームの[[団塊の世代]]（1947年～1949年生まれ）に次いで多い。団塊世代は田舎育ちが多いのに対して、団塊ジュニアは都会育ちが多い。つまり大都市での子供数は、団塊より多かったと言われる。団塊より大学受験率が高く、受験戦争が最も厳しかった世代である。加えて卒業生が多いのにバブル崩壊、就職も悪く恵まれない世代である。
| |
| | | | |
| − | この「団塊ジュニア」という言葉は、内閣府の国民生活白書でも使われている<ref>[http://wp.cao.go.jp /zenbun/seikatsu/wp-pl98/wp-pl98-01401.html 内閣府 1998年 国民生活白書「中年」その不安と希望]</ref>。
| + | {{テンプレート:20180815sk}} __NOINDEX__ |
| − | | |
| − | 最も広義では、[[1970年代]]生まれを「団塊ジュニア」と呼ぶ<ref>[[香山リカ (精神科医)|香山リカ]]著『貧乏クジ世代』は、1970年代生まれを一括して「団塊ジュニア」と呼んでいる。</ref><ref>[http://vl-fcbiz.jp/article/a000102.html B-style「市場を読み解く居酒屋 団塊ジュニア編」]</ref><ref>[http://www2.nikkei-rim.net/shouhidata/DB/topix/2005/050810_1/toku1.pdf 日経消費マイニング 2005年8月10日号]</ref>。これは、第二次ベビーブームに当たる1970年代前半生まれと、団塊の世代の子供の中心に当たる1970年代後半生まれを一括している。
| |
| − | | |
| − | === 語源 ===
| |
| − | [[1970年代]]前半生まれを指して「団塊ジュニア」と呼んだ者は、[[日本能率協会総合研究所]]のマーケティングプランナー[[田中勝]]である。「団塊ジュニア」という語は、日本能率協会グループが[[1985年]]に実施したマルチクライアント方式の生活者研究プロジェクト『感性時代のニューシーンメーカー 団塊ジュニアの総合研究』にて、初めて登場した。
| |
| − | | |
| − | == 成長過程 ==
| |
| − | ===学生時代===
| |
| − | 団塊ジュニアが生まれた[[1970年代]]前半は、[[大阪万博]]や[[あさま山荘事件|浅間山荘事件]]など「[[冷戦]]の折り返し地点」となる出来事が発生し、[[石油ショック]]によって[[高度経済成長]]が終息して[[安定成長期]]に移行し始めた時期であった。
| |
| − | | |
| − | 小学校時代に当たる[[1980年代]]前半は、'''[[校内暴力]]'''が深刻化していた時期で、学校では[[管理教育]]の締めつけが強まり、[[いじめ]]や[[不登校]]が社会問題となった。その一方で、競争時代を経験した団塊の世代の親たちの教育も影響して「'''[[受験戦争]]'''」と呼ばれるほどの[[入学試験]]などの競争を強いられた。
| |
| − | | |
| − | ===就職期===
| |
| − | 成人及び卒業・就職の前後となる[[1991年]]から[[1992年]]にかけて、[[バブル崩壊]]と[[ソ連崩壊]]に遭遇した。このため、大学卒業者は[[就職氷河期]]に遭遇し、高校卒業後の受験戦争と相互経験から「'''不運の世代'''」とも呼ばれている。一方で、1990年までの高卒者は、[[バブル景気]]の恩恵を受けて就職した<ref>[[あさま山荘事件|浅間山荘事件]]の最中（[[1972年]]2月）に生まれた世代が高校を卒業した時期は、[[バブル景気]]真っ只中の[[1990年]]3月である。</ref>。
| |
| − | | |
| − | この世代が就職活動時期を迎えた90年代初頭の日本では、新卒者や同業界からの転職者以外の採用に消極的な会社が多く、そもそも当時の国内の企業は[[バブル崩壊]]の後始末や悪影響の対処に追われており、新たな人材を得て育成する余裕がなかったことも拍車をかけた。その結果、就職活動に失敗し、[[フリーター]]や[[人材派遣|派遣労働者]]といった[[プレカリアート]]（[[非正規雇用]]労働者）にならざるを得なかった者も多く、旧帝国大学系の国立大学や難関私立大学を卒業した者にさえ、新卒での就職がままならず、中小企業に中途採用も同然の形でようやっと就職できたという者が珍しくない時代になった。
| |
| − | | |
| − | === 壮年期 ===
| |
| − | <!--[[厚生労働省]]の区分で、[[壮年]]期は25歳から44歳-->
| |
| − | [[1997年]]（平成9年）の[[アジア通貨危機]]およびその当時の[[橋本内閣]]の経済政策の失敗以降さらに悪化した不況の影響による人員削減や、[[1999年]]（平成11年）から超就職氷河期<ref>[http://www.cmam.co.jp/upload/link/file01001.pdf 中央三井アセットマネジメント エコノミストの視点]{{リンク切れ|date=2017年9月 |bot=InternetArchiveBot }}</ref>に遭遇した者も多く、自己都合はもとより会社都合の退職であっても、非正規雇用に追いやられた者も多い。また、新卒時はバブル景気の恩恵を受けて好条件で就職できたこの世代の高卒者も、1997年（平成9年）以後は倒産や人員削減のあおりを受けて非正規雇用に追い込まれた者も少なくない。[[2010年]]（平成22年）の35歳から44歳の非正規雇用率は、27.4%（男：8.1%、女：53.7%）となっており<ref>{{Cite web
| |
| − | |url=http://www.stat.go.jp/data/roudou/report/2010/index.htm
| |
| − | |title=平成22年 労働力調査年報
| |
| − | |publisher=総務省 統計局
| |
| − | |accessdate=2011-10-03
| |
| − | }} II－A－第2表 雇用形態，年齢階級別役員を除く雇用者数 より</ref>、特に男性は、2000年の35歳から44歳と比べると増加している<ref>{{Cite web
| |
| − | |url=http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/3250.html
| |
| − | |title=図録 非正規労働者比率の推移
| |
| − | |publishe=社会実情データ図録
| |
| − | |accessdate=2011-10-03}}</ref>。
| |
| − | | |
| − | [[プレカリアート]]は、正社員同様にフルタイムで働いていても、正社員の収入に及ばず、中には生活保護水準をも下回る[[ワーキングプア]]の状態にある者もいる。不安定な身分という理由から[[パラサイトシングル]]を長く続ける人も多い。収入が安定せず、将来が不安という理由から結婚しなかったり、結婚しても子供を作るのを躊躇する人が多く、[[2005年]]の時点で30歳から34歳の未婚率は男性47.1%、女性32.0%となっている<ref name="mikon">{{Cite web
| |
| − | |url=http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/1540.html
| |
| − | |title=図録未婚率の推移
| |
| − | |publisher=社会実情データ
| |
| − | |accessdate=2010-12-30
| |
| − | }}</ref>。また、[[2010年]]（平成22年）の35歳から39歳の女性の未婚率は22.4%で過去最高を記録している。ただし、[[2006年]]（平成18年）～[[2008年]]（平成20年）頃の景気回復期に駆け込み出産をした人も多く、その間の[[合計特殊出生率]]の増加の要因のひとつには、団塊ジュニアの出産があるとされている<ref name="gsyussyo">{{Cite web
| |
| − | |url=http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/1550.html
| |
| − | |title=図録合計特殊出生率の推移（日本と諸外国）
| |
| − | |publisher=社会実情データ
| |
| − | |accessdate=2010-12-30
| |
| − | }}</ref>。なお、[[2009年]]の時点では、30代後半に出産した人は2割弱にのぼる。
| |
| − | | |
| − | （[[#消えた第三次ベビーブーム]]も参照）
| |
| − | | |
| − | [[団塊の世代]]に次ぐ人口を有する団塊ジュニアは、団塊の世代に並ぶ有望な消費者層として注目され、子育ての時期に入った団塊ジュニアが主に首都圏でマンションブームを起こしはしたが<ref>[http://allabout.co.jp/r_house/gc/29259/ 都心の超高層マンションブームはいつまで？]</ref>、正社員であっても賃金が削減され、少数精鋭でサービス残業が増えたことや、可処分所得が低下したことなどの原因により、バブル世代のような消費の牽引役とはならなかった。2000年代以降、新車需要は右肩下がりを続け、[[2008年]]上半期の時点で[[1974年]]の水準まで落ち、売れ筋も軽自動車中心である（[[若者の車離れ]]）。また、小売業の売上げもスーパー・コンビニともに頭打ちであり、将来への不安から消費には消極的で、財布の紐の固い世代である。購買商品も、「[[良品計画|無印良品]]」のようなロングセラーブランドが多い<ref>[http://www.apparel-click.co.jp/merumaga/mag19news/013muji.html アパレルウーマン [[2000年]][[7月20日]]号「◎無印は団塊ジュニアと心中」]</ref>。
| |
| − | | |
| − | この世代は、貯蓄を行っていない人が約一割にのぼり、預貯金が100万円未満なのが約3割であり、貯蓄を行っている者の割合や、預貯金額が少ない<ref>[http://bizmakoto.jp/makoto/articles/1004/26/news050.html 30～40代の9.8％は、預貯金“なし”]</ref>。
| |
| − | | |
| − | 2010年代に入ると、新たな問題を抱えることになる。既にバブル世代が突入している親の[[介護]]問題である。親世代が70代に突入するにあたり、介護を要する世帯が増えると予測されるためである。そのため、社会の中核を担いながらも親の介護のために離職せざるをえなくなる（介護離職）団塊ジュニアが急増し、経済社会に悪影響を与えるとの予測も出ている<ref>[https://www.mizuho-ri.co.jp/publication/research/pdf/insight/pl120124a.pdf#search='%E4%BB%8B%E8%AD%B7%E9%9B%A2%E8%81%B7+%E5%9B%A3%E5%A1%8A%E3%82%B8%E3%83%A5%E3%83%8B%E3%82%A2' みずほ総合研究所編 懸念される介護離職の増加]</ref>。
| |
| − | | |
| − | == 特徴 ==
| |
| − | {{出典の明記|date=2013年5月|section=1}}
| |
| − | === 文化的側面 ===
| |
| − | 団塊ジュニア世代が15歳を迎えた[[1980年代]]後半には、[[テレビ]]、[[ラジカセ]]、[[ミニコンポ]]、[[電話]]など情報機器の占有も珍しいものではなくなった。[[ファストフード]]や[[コンビニエンスストア|コンビニ]]なども同時期に普及した。
| |
| − | | |
| − | [[おたく#世代的遷移|オタク第二世代]]（[[1970年]]前後生まれ）の後半に重なり、[[アニメ]]、[[漫画]]、[[コンピューターゲーム]]といった[[1980年代]]の[[若者文化]]を担った。小学生である[[1980年]]前後には[[ガンプラ]]の大ブームが起こり、中学校入学前後に当たる[[1980年代]]半ばには、漫画発の流行として[[キン肉マン消しゴム|キン消し]]や[[チョロQ]]が流行し、映像文化では[[角川映画]]や[[大映テレビ|大映ドラマ]]が最盛期になった。中高時代に当たる1980年代後半には、[[ファミリーコンピュータ|ファミコン]]と[[夕やけニャンニャン]]の大ブームが起こった。団塊ジュニアの思春期に当たる[[1980年代]]は[[ワープロ]]や[[ゲーム機]]が普及した時期である。
| |
| − | | |
| − | === 家族像 ===
| |
| − | 「2児の親、夫が働き、妻は家を守る[[専業主婦]]」という標準世帯（家族の[[55年体制]]）が定着していた頃に生まれた。比較的高所得階層の女性では「新・[[専業主婦]]志向」<ref>[http://wwwhakusyo.mhlw.go.jp/wpdocs/hpaz199801/b0013.html 平成10年版『厚生白書』]</ref>（男は仕事と家事、女は家事と趣味(的仕事)」という性別役割分業意識）と言われる新しい家庭回帰の意識も強まったが、専業主婦の妻や子を独力で扶養できるだけの経済力を持っている男性は減少しており、専業主婦としての子育てを望む女性と、夫婦共働きでの収入と生活水準の確保を優先したい男性の家族像のミスマッチが結婚難に拍車を掛けた。
| |
| − | | |
| − | === 消えた第三次ベビーブーム ===
| |
| − | [[ファイル:出産時の母親の年齢階級別割合の推移.jpg|thumb|日本における出産時の母親の年齢階級別割合の推移]]
| |
| − | [[1990年代]]には、団塊ジュニア世代が壮年期を迎え始める[[2000年代]]に「第三次ベビーブーム」を起こすという希望的な予測が立てられ、また[[1990年代]]から[[2000年代]]にかけては、マスコミや広告代理店が団塊ジュニア世代の人数の多さを当て込んで企業が乱立したブライダル産業やベビー産業などとも絡んで、団塊ジュニア世代の特に女性層をターゲットに、結婚・出産へと煽り立てる様な広告戦略を盛んに繰り返した。しかし、実際には、出産適齢期である20代後半が完全に「[[失われた20年]]」に巻き込まれてしまった為、結婚できない者や結婚しても子供を産まない者が増えたこと、価値観や時代の変化に伴い[[独身]]を貫くことや結婚はしても子供を持たないという夫婦像が[[1980年代]]後半以降の日本でも定着したことにより、第三次ベビーブームが起こるどころか、かえって2000年から2005年まで出生数が減少するという事態が起きてしまった<ref>{{Cite web
| |
| − | |url=http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/suikei08/index.html
| |
| − | |title=2008年人口動態統計の年間推計
| |
| − | |publisher=厚生労働省
| |
| − | |accessdate=2010-12-30
| |
| − | }} 第１表人口動態総覧の年次推移、図１出生数及び合計特殊出生率の年次推移より。</ref>。
| |
| − | | |
| − | 中でも、この世代の人口が集中している[[首都圏 (日本)|首都圏]]ほど未婚率が高く、出生率も低い。[[2003年]]には団塊ジュニアが出産ピークに達したことにより出生率は僅かに上昇したが、[[2004年]]には出生率は再び減少に転じた。[[2005年]]には死亡者数が出生者数を上回り、日本の総人口の減少が始まった。[[2006年]]には首都圏を中心に一時的に増加したので出生数も再び上昇したが、翌年以降は三度減少に転じている<ref>「少子社会日本」岩波書店（岩波新書） 2007 ｐｐ20-21</ref>。
| |
| − | | |
| − | [[日本国政府]]・[[マスメディア]]・ベビー産業各社が期待した「第三次ベビーブーム」は長年の不景気と雇用情勢の悪化によって「幻に消えた」ものの、[[合計特殊出生率]]は2006年以降2015年まで上昇を続けた（ただし、ここで出産可能と定義される15歳から49歳までの女性数は減少していくため、出生数は2008年をピークに減少、2016年の出生数は1971年の48.8%）。これについて、[[厚生労働省]]は、一時的な景気回復などのほか、30代後半に達して年齢的に最後のチャンスと考えた団塊ジュニアの女性が、いわゆる「駆け込み出産」を行ったことをその理由の一つとして分析している<ref name="gsyussyo"/>。
| |
| − | | |
| − | == 脚注 ==
| |
| − | {{脚注ヘルプ}}
| |
| − | {{Reflist}}
| |
| − | | |
| − | ==参考文献==
| |
| − | {{参照方法|section=1|date=2014年3月}}
| |
| − | *[[山田昌弘]] 『パラサイト社会のゆくえ』 [[筑摩書房]]〈ちくま新書〉、2004年10月6日。ISBN 9784480061959
| |
| − | *山田昌弘 「少子社会日本」岩波書店（岩波新書） 2007
| |
| − | *山田昌弘 『希望格差社会--「負け組」の絶望感が日本を引き裂く』 筑摩書房、2007年3月。ISBN 9784480423085
| |
| − | *山田昌弘 『パラサイト・シングルの時代』 筑摩書房〈ちくま新書〉、1999年10月。ISBN 9784480058188
| |
| − | *[[宮本みち子]] 「若者が『社会的弱者』に転落する」 [[洋泉社]]〈新書y〉、2002年11月。ISBN 9784896916782
| |
| − | *[[丸山俊]] 『フリーター亡国論』 [[ダイヤモンド社]]、2004年7月30日。ISBN 9784478231340
| |
| − | *[[小杉玲子]] 『フリーターとニート』 [[勁草書房]]、2005年4月。ISBN 978-4326653041
| |
| − | *[[小林美希]] 『ルポ"正社員"の若者たち--就職氷河期世代を追う』 [[岩波書店]]、2008年6月。ISBN 9784000236775
| |
| − | *森岡孝二「働きすぎの時代」岩波書店（岩波新書） 2005
| |
| − | *橘木俊詔「家計から見た日本経済」岩波書店（岩波新書） 2004
| |
| − | | |
| − | == 関連項目 ==
| |
| − | *[[日本の人口統計]]
| |
| − | *[[合計特殊出生率]]
| |
| − | *[[ベビーブーム]]
| |
| − | *[[受験戦争]] - [[総合選抜|総合選抜制度]] - [[高校三原則#概説|小学区制]] - [[地元集中]]
| |
| − | *[[ポスト団塊ジュニア]]（いわゆる「真性団塊ジュニア」についてはこちらで詳述。）
| |
| − | <!--*[[ゆとり世代]]--><!--バブル世代もゆとり世代に含むと主張する人がいるが（[[ゆとり世代]]参照）、一般的には含まないためコメントアウトします。-->
| |
| − | | |
| − | ==外部リンク==
| |
| − | * {{Wayback |url=http://www.culturestudies.com/memdir/data/dan/default.html |title=カルチャースタディーズ「団塊ジュニアは第２次ベビーブームと同じではない」 |date=20031228052153}}（※アーカイブは文章のみ。図面無し。）
| |
| | | | |
| | {{デフォルトソート:たんかいしゆにあ}} | | {{デフォルトソート:たんかいしゆにあ}} |