ラジオ離れ
ラジオ離れ（ラジオばなれ）とは、娯楽や情報収集の手段としてラジオを利用していたものの、別のメディアへの乗り換えにより人々のラジオの使用頻度が減少する事。
過去にラジオから他メディアへの転換が進んだ時期は何度か存在している。
1960年代
1950年代から1960年代にかけて、日本では全国各地で民放テレビ局の開局が相次いだ。その結果、1959年（昭和34年）にテレビとラジオの広告費が逆転し[1]、ラジオの普及率が急激に減少し、1960年代に入るとラジオ番組からのスポンサー離れが進み、1962年（昭和37年）にはラジオの広告費が対前年比で初めて減少[2]。以後1965年（昭和40年）までラジオの広告費が対前年比で減少を続けた。
この結果多くのラジオ局でノンスポンサーの番組枠が急増し、一時ラジオ局の番組編成に支障をきたすほどの状況が生まれた。当時広告代理店勤務でニッポン放送担当だった半村良は、後にインタビューで当時を回想して「放送局の社員でもないのに、スポンサーさえ見つけてくれば勝手にキー局の時間枠を取って番組が作れる時代だった」「結局自分でパーソナリティを見つけてきて、自分で台本を書いて、自らディレクター代わりにキューを振ったりしていた」と語っている[3]。
これに対し、ニッポン放送では1964年（昭和39年）4月の番組改編で、トランジスタラジオやカーラジオの普及によりラジオの聴取スタイルがそれまでの「家族みんなで1台のラジオを聴く」形から「1人1台のラジオで好きな番組を聴く」形に変化しているとして、時間帯ごとに特定の聴取者層を想定してその聴取者にターゲッティングした番組を流す「オーディエンス・セグメンテーション」編成を実施。これが大きな効果を挙げたことに加え、1960年代後半からのいわゆる深夜放送ブームなどに乗る形で、パーソナルなメディアとしてのラジオの効果が再認識された。その結果、ラジオにも再びスポンサーが戻るようになり、多くのラジオ局は一時の経営危機を脱した。
2000年代
2000年代以降のラジオ離れは、テレビのパーソナル化や衛星放送の普及、パソコン、携帯電話等の普及に伴うインターネット接続の定着化といったメディアの多様性やゲーム機等の普及に伴う娯楽選択の多様化が主因となっている。
ラジオは既存のメディアの中でも特に厳しい状況に置かれており、日本国内のラジオ広告費も1991年（平成3年）の2,406億円[4]をピークに長期的に減少を続け（以後対前年比でラジオ広告費がプラスとなったのは1995年（平成7年） - 1998年（平成10年）、2000年（平成12年）のみ）、2012年（平成20年）には1,246億円[5]と、ピーク時の約半分にまで落ち込んだ。この結果、多くのラジオ局が赤字決算に転落しており、将来的には現在以上に酷い状態になると推測されている[6][7][8]。
ラジオが苦戦を強いられているのは日本国内だけでなく日本国外も同様であり、アメリカ合衆国では放送会社が所有するラジオ局の売却が相次いでいる[9]。
なお日本において、ラジオ局同士の経営統合等はマスメディア集中排除原則との関係で従来非常に困難な状況であったが、2010年（平成22年）2月に日本民間放送連盟（民放連）ではラジオ局に対する同原則の大幅緩和を要望[10]。また2010年（平成22年）4月には大阪府の第3FM局であるFM COCOLOが同じ大阪のFM802の関連会社に番組制作の大半を委託したことで事実上FM802傘下となるなど、同原則の緩和を待たずしてラジオ局同士の実質的な経営統合が進み始めたため、総務省では2011年（平成23年）3月にラジオ局に対する規制の大幅緩和を行う方針を明らかにしている（詳しくはマスメディア集中排除原則#制度改正とその動きを参照）。
さらに、同年9月末には愛知県の第3FM局であるRADIO-iが放送を終了（廃局）しており、今後新たに放送休止・廃止となる放送局が出ることも考えられる。
このようなラジオ局の状況を受け、若者を中心とするラジオ離れへの取り組みとして、2009年（平成21年）に民放ラジオ101社のパーソナリティなどが、それぞれ地元の小中学校や高校を訪問するキャンペーン「ラジオがやってくる！」を展開。さらに2011年（平成23年）2月2日からNHKと民放連が共同で「はじめまして、ラジオです」と題した、高校生を主な対象としたキャンペーンを開始した[11]。第1回はNHK放送センターを含む渋谷地区を舞台にNHKと中波・FMキー局[12]が担当し、2011年（平成23年）5月15日午前9時 - 午後7時の予定で実施される予定だったが、2011年（平成23年）3月11日午後2時46分東北地方太平洋岸で発生した東日本大震災の影響で開催時期をずらし、改めて2011年（平成23年）10月2日午前9時 - 午後6時で開催されている。第2回は大阪、第3回は名古屋と各地へ巡回して開催されている。
脚注
- ↑ 広告景気年表・1959年 - 電通
- ↑ 広告景気年表・1962年 - 電通
- ↑ 『東芝スーパーサウンドグラフィティ The History of the Radio』（ニッポン放送、1989年1月1日）
- ↑ 広告景気年表・1991年 - 電通
- ↑ 広告景気年表・2008年 - 電通
- ↑ 放送局の経営状況「58年の歴史で最悪」 民放連会長 - MSN産経ニュース・2009年1月15日
- ↑ 「92社が2008年度中間決算で経常赤字を計上」,民放連の広瀬会長 - ITpro・2009年1月15日
- ↑ 2010年（平成22年）にはKiss-FM KOBEが民事再生法の適用を受けている。
- ↑ 米メディア大手、相次ぎラジオ局売却 - NIKKEI NET IT PLUS・2009年8月22日
- ↑ ラジオのマスメディア集中排除原則の緩和に関する要望 - 日本民間放送連盟・2010年2月19日
- ↑ 「はじめまして、ラジオです。」、NHKと民放連が共同キャンペーンITpro、2011年2月2日
- ↑ TBSラジオ・文化放送・ニッポン放送・TOKYO FM・J-WAVE