マネタリーベース
マネタリーベース（英: monetary base）とは、現金の通貨と民間の金融機関が中央銀行に預けた金銭の合計のこと。
中央銀行通貨（英: central bank money）ともいい[1]、市中銀行通貨（英: commercial bank money）と対になる概念で、それぞれ現金と預金に対応する。地域や分野によってはベースマネー（base money）、ハイパワードマネー（high-powered money）やそれを翻訳した強力通貨、高権貨幣とも呼ばれる。
日本の場合、現金通貨とは、日本銀行券と日本の硬貨の合計であり、中央銀行預け金は、金融機関が保有している日銀当座預金残高がこれに当る。日本銀行の定義するマネタリーベースは日本銀行券発行高、貨幣流通高と日銀当座預金の3つを合計したものである。
マネーサプライとの関係
マクロ経済学の教科書には、上記の数式が掲載されていて、「マネタリーベースをほぼコントロール下におく中央銀行は、このコントロールによって、間接的にマネーサプライを調節することができる」と解説されている。マネタリーベースは政府が採用している金融政策を判断するためのひとつの指標と見なされている。
ただし、中央銀行がマネタリーベースでマネーサプライを調節できるかについては昔から議論があり、はっきりした結論は出ていない。日本では1970年代に日本銀行と小宮隆太郎や堀内昭義の間で論争になり、1990年代には日本銀行の翁邦雄と経済学者の岩田規久男の間で論争になった。
この論争は2010年代でも続いており、伊藤修はマネタリーベースとマネーサプライの比例関係が現実を反映していないと指摘した。
例えば、日本銀行はマネタリーベースを2012年11月の1,244,449億円から2014年11月の2,593,603億円へと約2.1倍へと増やしたが[3]、マネーサプライは11,263,838億円から11,996,857億円[4]へと6.5%しか増えていない。2010年11月から2012年11月へかけては99兆1,866億円から124兆4,449億円へと25%増だが、その時のマネーサプライは1,078兆6,221億円から1,126兆3,838億円へと4.4%増である。
| 時期 | マネタリーベース | マネーサプライ | 貨幣乗数 |
|---|---|---|---|
| 2010年11月 | 991,886 | 10,786,221 | 10.87 |
| 2012年11月 | 1,244,449(+25.4%) | 11,263,838(+4.4%) | 9.05 |
| 2014年11月 | 2,593,603(+108.4%) | 11,996,857(+6.5%) | 4.63 |
| 2016年11月 | 4,176,573(+61.0%) | 12,738,390(+6.2%) | 3.05 |
他方で、高橋洋一は、比例関係が成り立たなくても、マネタリーベースでマネーサプライがコントロールできると主張した。
マネーストック＝マネタリーベース×信用乗数であるが、信用乗数は変化する。仮に信用乗数が半分になった場合、マネタリーベースを2倍に増やせばよい。 — 高橋洋一 [5]
経済学者の原田泰は、政策金利とマネタリーベース・マネーサプライが連動すると論じた。
1980年末、日銀による金利引き下げが急激なマネタリーベース・マネーサプライの急上昇をもたらし、1989年以降の金利引き上げがマネタリーベース・マネーサプライの急減をもたらした — 原田泰[6]
また、原田は物価とマネタリーベースの関係についても指摘した。
脚注
- ↑ 日本銀行調査統計局 (2013年8月). “マネタリーベース統計のFAQ”. 日本銀行. . 2016閲覧.
- ↑ 伊藤修 『日本の経済-歴史・現状・論点』 中央公論新社、2007年。ISBN 978-4-12-101896-0。
- ↑ マネタリーベース：日本銀行 Bank of Japan
- ↑ マネーストック：日本銀行 Bank of Japan
- ↑ 田中秀臣 『日本経済は復活するか』 藤原書店、2013年。ISBN 9784894349421。
- ↑ 原田泰 『コンパクト日本経済論（コンパクト経済学ライブラリ）』 新世社、2009年。ISBN 9784883841325。
- ↑ 原田泰, 大和総研 『新社会人に効く日本経済入門』 毎日新聞社、2009年。ISBN 9784620530185。