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[[ファイル:Directv satellite on house roof.jpg|right|thumb|米国ディレクTVの標準的な1LNBの[[パラボラアンテナ]]]]
 
'''ディレクTV'''({{lang-en-short|DirecTV}}、ディレクティービー)は、主に北中南米地域においてサービスを行っている[[衛星放送]]サービス。[[AT&T]]の一部門である{{lang|en|DirecTV, LLC}}が運営している。
 
  
== 概要 ==
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'''ディレクTV'''({{lang-en-short|DirecTV}}、ディレクティービー)
2009年3月末の加入世帯数は[[アメリカ合衆国]]で1808万世帯、ディレクTV[[ラテンアメリカ]]が178万世帯(ディレクTVグループが93%を出資する「スカイ・ブラジル」、同じく41%を出資する「スカイ・メキシコ」と合わせて581万世帯)。
 
  
アメリカ国内では、95チャンネルの[[高精細度テレビジョン放送]](2008年5月現在)や全米143地域の地上波ローカル局再送信(その地域のローカル局が視聴できない場合、追加料金を支払うことで[[ニューヨーク]]または[[ロサンゼルス]]の系列局が視聴できる)を含む非常に多数のチャンネルを放送([[w:List of DirecTV channels]]参照)している。そのため、5つの異なる経度、2つの周波数帯([[マイクロ波|Kuバンド、Kaバンド]])の[[放送衛星|直接放送衛星]]を使用している。
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主に北中南米地域においてサービスを行っている[[衛星放送]]サービス。[[AT&T]]の一部門である{{lang|en|DirecTV, LLC}}が運営している。
  
現在でも圧倒的に[[MPEG-2]]のチャンネルが多いが、帯域の節約のために近年放送開始されたチャンネルは[[H.264]]で放送している。これに対応するためには5つのLNB(Low-noise block converter)を装備した18×20インチの[[パラボラアンテナ]]と対応するチューナーが必要である。
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ディッシュアンテナを設置することにより何百というチャンネルを有料で視聴できる.
  
MPEG-2で放送しているチャンネルはDSSという独自の放送方式を採用している。H.264で放送しているチャンネルについては[[デジタルビデオブロードキャスティング|DVB-S2]]を採用している。
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2014年5月AT&Tに485億ドルで買収されることに合意した.
 
 
== パッケージ ==
 
日本のCS放送とは異なり、[[ケーブルテレビ]]同様、基本パッケージに含まれているチャンネルは1チャンネル単位での契約はできず、追加契約が必要な有料放送(ペイテレビ)を契約したい場合も、基本パッケージへの加入が必要となる(外国語放送契約者向けに[[テレビショッピング]]など最小限のチャンネルしか含まないものもある)。
 
 
 
=== NFLサンデーチケット ===
 
ディレクTVは開局当初より日曜午後に行われる[[NFL]]の全試合を視聴可能なパッケージ「NFLサンデーチケット」を提供している。アメリカ国内ではディレクTVがNFLと独占契約を結んでおり、ライバルの[[ディッシュ・ネットワーク]](Dish Network)やケーブルテレビにはない目玉サービスとしてアピールしている。2009年3月、NFLと2014年までの契約延長に合意した。
 
 
 
同様のパッケージとして、「MLBエクストライニング」([[メジャーリーグベースボール|MLB]])、「NBAリーグパス」([[NBA]])、「NHLセンターアイス」([[NHL]])、「NASCARホットパス」([[NASCAR]]、ディレクTV独占)、「[[ESPN]]ゲームプラン」([[カレッジフットボール]])、「ESPNフルコート」([[NCAA男子バスケットボールトーナメント|カレッジバスケットボール]])、「MLSダイレクトキック」([[メジャーリーグサッカー|MLS]])などがある。
 
 
 
== 沿革 ==
 
*[[1981年]] - [[スタンレー・ハバード]]が[[ユナイテッド・ステイツ・サテライト・ブロードキャスティング]](United States Satellite Broadcasting)として設立。10年間は技術が成熟するのを待ち続けた。ハバードは[[RCA|RCAコンシューマー・エレクトロニクス]]と[[ゼネラルモーターズ]]傘下のヒューズ・エレクトロニクスに対し、18インチと小型となった[[パラボラアンテナ|ディッシュアンテナ]]を使い新世代デジタル衛星サービスで175チャンネルを提供しないかともちかけた。2社は共同で衛星を開発し打ち上げること、および、[[USSB]]とディレクTVというサービスをおこなうことに対して合意する。
 
*[[1994年]] - USSBおよびディレクTVが開始。高出力の直接衛星放送としての初めてサービスイン。[[ディジタル・イクイップメント・コーポレーション|DEC]]が顧客サービスを受託し、米国[[コロラド州]][[コロラドスプリングス]]にあった技術サポートセンターがその機能を担当した。
 
*[[1998年]] - USSBを13億米ドルで買収。
 
*[[1999年]] - [[プライムスター]]を18.3億米ドルで買収。
 
*1999年8月 - [[HBO]]の[[高精細度テレビジョン放送|HDTV]]放送を開始。
 
*1999年11月 - 法改正により、衛星放送で地上波ローカル局の再送信が可能になる(翌2000年より再送信を開始)。
 
*[[2003年]] - ディッシュ・ネットワークの親会社[[エコスター・コミュニケーションズ・コーポレーション]]と合併に失敗。
 
*2003年 - ゼネラルモーターズがヒューズ・エレクトロニクス株の大半を[[ニューズ・コーポレーション]](現[[21世紀フォックス]])に売却。「ディレクTVグループ」に社名変更。
 
*[[2004年]] - ディレクTVとニューズ・コーポレーション、リバティメディア、[[テレビサ]]([[メキシコ]])、[[グローボ]]([[ブラジル]])との間で中南米地域の再編に合意。
 
*[[2005年]][[11月15日]] - Music Choice音声チャンネルを停止し、衛星[[デジタルラジオ]]・XM(現[[シリウスXM]])73チャンネルで置き換えた(XMとの契約や専用チューナーは必要なく、ディレクTVチューナーで聴取可能)。
 
*[[2006年]]12月 - ニューズ・コーポレーションが保有するディレクTVグループ株式と、リバティメディアが保有するニューズ・コーポレーション株式と交換することで合意([[2008年]]2月完了)。
 
*[[2007年]]12月 - 上場先を[[ニューヨーク証券取引所]]から[[NASDAQ]]に変更。[[ディーアンドエムホールディングス]]よりReplayTV事業を買収。
 
*[[2009年]]5月 - ディレクTVグループ株式の54%を保有するリバティ・エンターテイメント・グループ(リバティメディアの[[トラッキング・ストック]])との合併を発表(2009年11月完了)。
 
*[[2014年]]5月 - [[AT&T]]による買収が発表される<ref>{{cite news|title=AT&TがディレクTV買収 4.9兆円、ネット活用に活路| url = http://www.nikkei.com/article/DGXNASGM19010_Z10C14A5EAF000/|publisher=日本経済新聞 |date = 2014-05-19 | accessdate = 2014-6-28}}</ref>([[2015年]]7月完了<ref>{{cite web|url= http://jp.reuters.com/article/2015/07/24/at-t-directv-fcc-idJPKCN0PY2I420150724|title=米当局、AT&TのディレクTV買収を承認| publisher = ロイター|date =2015-07-25|accessdate =2015-7-26}}</ref>)。
 
 
 
== 日本での展開と撤退 ==
 
日本においては「株式会社ディレク・ティービー」がアメリカ・ディレクTV本社と、[[CCC (企業)|TSUTAYA]]を展開する[[カルチュア・コンビニエンス・クラブ]]、松下電器産業(現・[[パナソニック]])、[[大日本印刷]]、[[三菱電機]]、[[三菱商事]]、[[徳間書店]]などが出資して設立され、[[1997年]][[12月1日]]に本放送を開始した。番組の伝送には[[宇宙通信]](現・[[スカパーJSAT]])の[[SUPERBIRD]] C号機が利用された。この関係で、[[1998年]][[9月30日]]に放送終了したCSアナログ放送の[[スカイポート]]の加入者を引き継いでいる。
 
 
 
特色としては、番組と連動するデータ放送機能(インタラクTV)やプログレッシブ走査方式([[映像信号]]参照)を標準で用意し、また[[映画]]、[[スポーツ]]、[[アダルトビデオ|アダルト]]分野などでディレクTVでのみ放送されるチャンネルも存在した。[[独立放送局]]の[[東京メトロポリタンテレビジョン]]、[[テレビ神奈川]]がディレクTVで全国に向けて同時放送していたのも特筆すべき点である。
 
 
 
経営面では、番組を供給する各チャンネルが自ら[[委託放送事業者]]の認定を受けて衛星の[[トランスポンダ]]を借りる[[スカパー!プレミアムサービス|スカパー!]]と異なり、基本的にはディレク・ティービーに出資する大株主各社がそれぞれ委託放送事業者として100%出資の子会社を設立し、同子会社が番組供給会社からコンテンツを買い付ける形態を取っていた(ただし[[スター・チャンネル]]など、スカパー!同様の放送形態を取っていたチャンネルも一部存在した。)。
 
 
 
この形態ではプラットフォーム会社であるディレク・ティービー側が事実上の番組編成権を握ることができるため柔軟なチャンネルの入れ替えが可能になるほか、番組供給会社側にとっても番組販売の形を取るため、通常チャンネル立ち上げ当初(加入者数が損益分岐点を越える以前)に必要となる初期資本が不要となり経営リスクや参入障壁が低くなるという利点があった([[スカパー!プレミアムサービス]]でも、2008年10月に放送を開始した[[ハイビジョン]]放送を含めた[[H.264]]圧縮放送チャンネルでは、全てのチャンネルで[[スカパー・ブロードキャスティング]]([[スカパーJSATホールディングス]]子会社)が[[電気通信役務利用放送]]事業者(現・[[衛星一般放送事業者]])として番組供給会社から供給を受けて放送している。また、[[スカパー! (東経110度BS・CSデジタル放送)|スカパー!]]でも一部のチャンネルを除いて[[スカパー・エンターテイメント]]や在京[[キー局]]の子会社などが[[衛星基幹放送事業者]]として番組供給会社から供給を受けて放送している。)。一方で、中間に入る形になる子会社は加入者数が伸びなかった場合にトランスポンダ料金等の経費負担による赤字をもろに被る形になるため、ディレクTV並びに大株主各社にとってはハイリスク・ハイリターンといえる形態だった。
 
 
 
;株主系委託放送事業者
 
*ディレク・ティービー・ジャパン株式会社(ディレク・ティービー43.4%、ディレク・ティービー・インターナショナル・インク16.98%、カルチュア・コンビニエンス・クラブ16.98%、松下電器産業5.66%、徳間書店5.66%)
 
*シー・シー・シー・コミュニケーションズ株式会社(カルチュア・コンビニエンス・クラブ100%)※のち「プラネット・コミュニケーションズ株式会社」に社名変更
 
*ワンダーウェーブ株式会社(松下電器産業50%、三菱商事50%)
 
**ワンダーキャスト株式会社(松下電器産業100%)と株式会社スペースウェーブ(三菱商事100%)が合併
 
*スーパーデジタル放送株式会社(徳間書店50%、三菱電機50%)
 
**徳間デジタル放送株式会社(徳間書店100%)、株式会社スーパーウェイ(三菱電機100%)が合併
 
*ヒューズ・ジャパン・ブロードキャスティング株式会社([[大日本印刷]]50%、ヒューズ・エレクトロニクス・ジャパン40%、ゼット10%)
 
**(旧)ヒューズ・ジャパン・ブロードキャスティング(ヒューズ・エレクトロニクス・ジャパン80%、ゼット20%)と株式会社ギャラクシー・コミュニケーションズ(大日本印刷100%)が合併
 
※株主比率は1997年10月31日付
 
<ref>[http://warp.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/283520/www.soumu.go.jp/joho_tsusin/pressrelease/japanese/housou/971031j704.html ディレクTVに係る委託放送業務の認定] 郵政省 報道資料 1997年10月31日([[国立国会図書館]]のアーカイブ:2009年1月13日収集)</ref>
 
および1998年11月20日付
 
<ref>[http://warp.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/283520/www.soumu.go.jp/joho_tsusin/pressrelease/japanese/housou/981120j701.html CSデジタル放送における委託放送業務の認定]同上 1998年11月20日(同上:同日収集)</ref>
 
の[[郵政省]]報道資料より
 
 
 
しかし、[[セットトップボックス|受信装置]](IRD)が先行していたスカパー!と共有できず(当時[[電波産業会]](ARIB)において共用受信機の仕様検討作業が進められ、一応規格は成立していた<ref>ARIB STD-B16「CSデジタル放送用標準共用受信機」。現在[http://www.arib.or.jp/english/html/overview/doc/2-STD-B16v1_1.pdf]より仕様書(PDF)がダウンロード可能。</ref>ものの、実際には共用受信機は製品化されなかった。)、またチャンネルの大半もスカパー!と同じであった上に、スカパー!の主要株主([[ニューズ・コーポレーション]]、[[ソニー]]、[[フジテレビジョン]]、[[伊藤忠商事]])系列の人気チャンネル(SKY sports(現[[J SPORTS]])、[[FOXチャンネル|FOX]]、フジテレビ721+739(現[[フジテレビONE]]・[[フジテレビTWO|TWO]])、[[アニマックス]]、Viewsic(現[[MUSIC ON! TV]])、[[スペースシャワーTV]]など)が提供されなかった事、無料チャンネルがガイドチャンネル一つのみで「スカパー!大開放デー」のようなノースクランブルキャンペーンが極端に少なく契約してみないと判断出来ないというハードルの高さ等の要因から加入者数は伸び悩んだ<ref>TSUTAYAを中心に携帯電話のような機器を格安販売若しくは無料提供といった所謂「タダ配り」も展開したが、やはり番組内容は契約しないと判断出来ないため起爆剤とはならなかった。</ref>。
 
 
 
インフラ面でも、都内並びに大阪に複数のアップリンクセンター([[地上局]])を持っていたスカパー!に対し、ディレクTVでは宇宙通信の[[茨城県]][[那珂郡]](現・[[常陸大宮市]])にある地上局1ヶ所で全てのアップリンクを賄うシステムとなっていたため、同地上局まで映像を伝送するための伝送設備や光ファイバ回線等の費用負担が重くのしかかった。さらに前記の番組供給形態が仇となり、大株主各社が被ることになる赤字も大きく膨らんだ。
 
 
 
これらの要因から、[[2000年]][[3月]]、アメリカ・ディレクTVの当時の親会社ヒューズ・エレクトロニクスは事業継続を断念。スカイパーフェクト・コミュニケーションズ(現・スカパーJSAT)に出資するとともに、契約者をスカパー!に移管させ事実上統合、[[2000年]][[9月30日]]をもってサービスを終了し、同年[[10月2日]]をもって廃局した。会社は清算され、全従業員は解雇。出向者は親会社への復帰となった。また、契約者のうちの希望する者にはスカパー!のチューナー・アンテナが無償提供された。
 
 
 
なお、ディレクTVに使用した[[SUPERBIRD]]はCATV番組伝送のためのi-HITSやその他の衛星通信用に使用され、また、この後放送用に、[[放送衛星]](BS)のデジタル放送用のものと同じ東経110度の位置に打ち上げた「[[N-SAT-110]]」が打ち上げられ、現在の[[スカパー! (東経110度BS・CSデジタル放送)|スカパー!]]の前身となる「[[プラット・ワン]]」・「スカパー!2(→スカパー!110→e2 by スカパー!→スカパー!e2→スカパー!)」に利用されている。
 
 
 
これに先立ち、同年7月には郵政省がディレクTVの独自チャンネルをスカパー!に移行する事業者に対して委託放送業務の認定を行っている
 
<ref>[http://warp.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/283520/www.soumu.go.jp/joho_tsusin/pressrelease/japanese/housou/000714j705.html CSデジタル放送に係る委託放送業務の認定] 郵政省 報道資料 2000年7月14日(国立国会図書館のアーカイブ:2009年1月13日収集)</ref>。
 
 
 
;2000年7月に認定された委託放送事業者
 
*ジャパン・ジャスト・アドバンスド・メディア(現・ジャム・ティービー。NON STOP フレッシュギャルズ(現・[[AV王]])、いよかん通信チャンネル(現・[[ダイナマイトTV]]))
 
*ココロネットワークス([[CoCoRo TV]](放送終了))
 
*[[ジュピターサテライト放送]](LaLa Europe(現・[[LaLa TV]]))
 
*エー・ティー・エックス([[アニメシアターX]](AT-X))
 
*[[フォーバルテレコム]](ダイナミック競馬(現・[[ミュージック・グラフィティTV]]、のちにアトス・ブロードキャスティングが電気通信役務利用放送事業者として登録)、[[南関ケイリンチャンネル]](放送開始せず))
 
*[[ダブリュエックス二十四|ウェザーニュース]](インテリジェント・ウェザーニュース→ウエザーニュース(放送終了。現・BS910データで無料放送《ウェザーニュースがこれから放送できるCHはBS910-BS919))
 
*ペイ・パー・ビュー・ジャパン(現・[[スカパー・ブロードキャスティング]]。[[ペイ・パー・ビュー]]番組)
 
*メディア・ライブラリー([[V☆パラダイス]](のちに[[ヒューマックスコミュニケーションズ]]が電気通信役務利用放送事業者として登録))
 
 
 
=== 日本におけるディレクTVの広告活動 ===
 
1997年秋から1999年末にかけて、ディレクTVのテレビCMが日本の[[地上波]][[民間放送|民放]][[テレビ局]]などで大量オンエアされていた。サービス開始時のCMキャラクターは[[アーノルド・シュワルツェネッガー]]であった。
 
 
 
このうち1999年夏から秋にかけて放送された「一家クギづけ編」(父、母、娘、祖父の4人家族がディレクTVで一人ずつ異なった自分の趣味にあったチャンネルを楽しみ「'''おとうチャンネル'''」「'''おかあチャンネル'''」等と順に紹介していくもの)が強烈なインパクトを残しているが、このCMについては、かつて[[福岡放送]](FBS、[[日本テレビ系列|日本テレビ系]])が自局のキャンペーンCMに「おとうチャンネル」「おかあチャンネル」などとついた物を流していたことがあり、自局との混同を避けるため、FBSではこのディレクTVのCMの放送を断った事例がある。なお、一部ディレクTV参加チャンネルでも放映されたが、ディレクTVに参加しなかった[[スペースシャワーTV]](音楽専門、当時はスカパー!のみ)でもCMが放送されていた。
 
 
 
また、[[スカイマーク|スカイマークエアラインズ]](当時)の[[旅客機]]にもディレクTVのロゴが張られていたことがあり、こうした広告活動がよく行われていた。
 
 
 
末期は地上波テレビ・ラジオの番組に提供してCMを流していたが、冠スポンサーになっていた「[[Across The View]]」([[J-WAVE]])では撤退のニュースが流れた当日もCMが流れていた。
 
 
 
== 脚注 ==
 
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== 関連項目 ==
 
== 関連項目 ==
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*[http://www.bekkoame.ne.jp/~ozd/direc.htm 日本版ディレクTVのチャンネルリスト]
 
*[http://www.bekkoame.ne.jp/~ozd/direc.htm 日本版ディレクTVのチャンネルリスト]
  
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[[Category:アメリカ合衆国のメディア]]
 
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2018/10/8/ (月) 23:02時点における最新版

ディレクTV: DirecTV、ディレクティービー)

主に北中南米地域においてサービスを行っている衛星放送サービス。AT&Tの一部門であるDirecTV, LLCが運営している。

ディッシュアンテナを設置することにより何百というチャンネルを有料で視聴できる.

2014年5月AT&Tに485億ドルで買収されることに合意した.

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