コーリン・クラーク

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コーリン・グラント・クラーク (1962)

コーリン・グラント・クラーク(Colin Grant Clark、1905年11月2日 - 1989年9月4日)は、イギリスロンドン出身の経済学者

来歴

1931年からケンブリッジ大学で、1942年からオーストラリアのクイーンズランド大学で経済学の教鞭を執った。国民経済を考察するに際して、GNP概念を先駆的に用いた。

1941年「ペティ=クラークの法則」および「コーリン・クラークの産業分類」を考案する。

外交官政治学者グレゴリー・クラーク息子

コーリン・クラークの産業分類

なお、現代日本の産業分類では「電気・ガス・水道業」は第三次産業に分類されている。

ペティ=クラークの法則

ペティ=クラークの法則とは、経済社会産業社会の発展につれて、第一次産業から第二次産業、第二次から第三次産業へと就業人口の比率および国民所得に占める比率の重点がシフトしていくという法則[1]ウィリアム・ペティの『政治算術』中の記述を元に、クラークが「ペティの法則」として提示したものである。ただし、ペティ自身が明確に打ち出していたわけではないため、「ペティ=クラークの法則」とも呼ばれるようになっている。

著書

  • 『経済的進歩の諸條件』、日本評論社、金融経済研究会、勁草書房など

脚注

  1. 三菱総合研究所編 『最新キーワードでわかる!日本経済入門』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2008年、203頁。