ゲオ
株式会社ゲオ（英称：GEO CORPORATION）は、愛知県名古屋市中区に本社を置くレンタルビデオ・リユースショップのチェーンストア。
Contents
概要
ビデオ、DVD、CDのレンタルに加え、中古テレビゲームや古本・古着、店舗によっては新品も扱う。日本コンパクトディスク・ビデオレンタル商業組合及びコンピュータソフトウェア著作権協会、日本映像ソフト協会、日本リユース業協会、日本流通自主管理協会、リユースモバイル・ジャパンに加盟している。
徹底した店舗へのコスト削減と、商品・サービスの安価提供で、業績が急成長してきた会社として知られる。同業他社のレンタルビデオ店を買収して中古ゲームソフト売買を導入して収益化したり、民事再生に陥った異業種他社の店舗をゲオショップに転換して収益化するなどによって急速に店舗数を拡大してきた。ナスダックジャパン上場を経て、設立から15年で東京証券取引所一部上場を果たした。
メディア事業
2011年11月のグループ企業再編によって、ゲオグループ内のメディアショップ運営を担うことになった株式会社ゲオでは、2017年3月末時点でDVD・CD・ゲームのレンタル・中古売買などを行うゲオショップを1,239店展開、うち1,062店が直営であり、代理店・フランチャイズ店は177店舗に過ぎず、直営主体の営業に変化はない。
リユース事業
2013年4月セカンドストリートの吸収合併によって、ゲオグループ内のリユースショップ運営を担うことになった。総合リユースショップセカンドストリートや大型リユースショップスーパーセカンドストリート、衣料・服飾専門リユースショップジャンブルストア、アウトドアギア専門リユースショップセカンドアウトドア等の屋号でリユースショップを555店舗を展開している。
モバイルショップ事業
2002年4月にゲオコミュニケーションズのブランド名で携帯電話代理店事業を開始。2009年6月に中古携帯の売買開始。2014年4月に新品・中古・アクセサリー・グッズの総合モバイル専門店Smart & Collectionをオープン。2015年度からゲオモバイルブランドを展開。
アミューズメント事業
ウエアハウスの吸収合併によって、ゲオグループ内のアミューズメント施設の運営を担うことになった。ウエアハウスの屋号で11店舗を展開している。
動画配信事業
ゲオネットワークス運営の「ゲオ動画」が2016年に株式会社ゲオへ移管され「ゲオトナ」に名称変更。2017年6月に「ゲオTV」へ名称変更。一般作品の「ゲオムビ」と成人向け作品「ゲオトナ」で構成されている。
沿革
旧・株式会社ゲオ
- 1980年（昭和55年）6月 - 沢田喜代則（2代目社長）がレンタルレコード店を個人創業。
- 1986年（昭和61年）6月 - 遠藤結城（創業者）が愛知県豊田市にビデオショップ（ビデオロードショー美里店）を開業。
- 1988年（昭和63年）4月 - 遠藤がビデオショップを個人営業から法人に改組。株式会社エー・ブイ・ステーションを設立。
- 1989年（平成元年）
- 1990年（平成2年）
- 1月 - 代理店での委託販売、中古買付業務を開始。
- 12月 - 中古CDのリサイクル業務を開始。
- 1992年（平成4年）5月 - ゲオミルダがエスポ傘下を離脱し、同時にテープ堂を資本傘下におさめ子会社化、テープ堂は株式会社ゲオステーションに社名変更。本店を愛知県春日井市に移転。
- 1993年（平成5年）7月 - 書籍のリサイクル事業開始。
- 1995年（平成7年）
- 1996年（平成8年）
- 4月 - 子会社の株式会社ゲオと株式会社ゲオミルダが株式会社ゲオを存続会社として合併。
- 7月 - 最初の自社制作CD「UNTRUE」（WITH SEXY）の販売開始。
- 1997年（平成9年）
- 1月 - CD、ゲームソフト、CD-ROMの通信販売システム「ソフトロボ」販売開始。パチンコ台情報システム「パチンコダービーシステム」販売開始。
- 7月 - 子会社株式会社アグリー（2代目・株式会社スパイキー）を設立し、パソコンゲームソフトの卸売事業を開始。子会社株式会社アキュート（現・株式会社アグリー）を設立し、パソコンゲームソフトの企画・開発を開始。
- 12月 - 直営店オンラインシステム導入完了。
- 1998年（平成10年）
- 1999年（平成11年）
- 3月 - 子会社株式会社ゲオ販売会社を清算。
- 11月 - 株式会社藤田商店より日本ブロックバスター株式会社（株式会社ゲオグローバル、翌年10月当社に吸収合併）取得（38店舗）、子会社化。またプロミスから5店舗、東京小僧寿しから10店舗の営業譲渡を受ける。有限会社ドルフィン山本を子会社化。子会社株式会社ゲオウェブサービスを設立し、ネットビジネスを開始。
- 2000年（平成12年）
- 2月 - 子会社株式会社ゲオスポーツ（株式会社ゲオアール）を設立し、中古ゴルフ用品のリサイクルショップビジネスを開始。
- 3月 - ビデオ、CD―ROMの企画・制作・卸売会社株式会社セブンエイトを子会社化。子会社株式会社ゲオフーズ（株式会社ゲオフロンティア）を設立し、飲食関連ビジネスを開始 。子会社有限会社ナインナインを設立し、マンガ喫茶の店舗展開を開始。
- 5月 - スガイ・エンタテインメント（現・SDエンターテイメント）と資本及び業務提携。
- 7月 - 株式会社セブンエイトの全株式を売却し非子会社化。
- 11月 - 大阪証券取引所ナスダック・ジャパン（現・新ジャスダック）に株式上場。
- 2001年（平成13年）
- 3月 - パチンコホール向け委託景品卸売事業から撤退。 有限会社ナインナイン、株式会社アグリーエンタテインメント（現・株式会社アグリー）を売却。
- 7月 - 東和メックスグループからメディアショップ131店舗を買収。
- 8月 - 株式会社インデックスと共同出資で、子会社フリッカー株式会社（現・リテールコム）を設立し、携帯電話によるネット通信ビジネスを開始。
- 9月 - コロちゃん株式会社のフランチャイジーとしてコロッケ販売を開始。
- 2002年（平成14年）
- 3月 - 株式会社マイカルより株式会社ビブロス（株式会社ゲオエブリ）を取得し、連結子会社化。
- 4月 - 携帯電話代理店ゲオコミュニケーションズ事業開始。
- 8月 - 株式会社リックコーポレーションのメディア事業部より8店舗譲受。
- 10月 - 北海道のそうご電器株式会社の民事再生支援を行い、100%子会社化とし、商号を株式会社ゲオイエスに改称。
- 12月 - ゲーム制作会社のスパイクを子会社化。
- 2003年（平成15年）
- 2004年（平成16年）
- 1月 - 東京証券取引所及び名古屋証券取引所市場第一部上場。HER（栄養補給液）の開発により、株式会社ディーエイチシーと提携し、美白化粧品として商品化を発表。
- 3月 - 株式会社ビッグスポットのレンタルビデオ事業部より14店舗譲受。
- 5月 - マツモト電器株式会社の民事再生支援を行い、100%子会社化とし、商号を株式会社ゲオリークルに改称。
- 6月 - 創業オーナー社長である遠藤結城が事故死。専務であった沢田喜代則が社長（2代目）に昇格。
- 7月 - 米国カリフォルニア州にて、ゲオショップ海外第１号店を出店。
- 11月 - 株式交換により株式会社ビデオシティ（株式会社ゲオシティ）を100%子会社化。株式会社グレード・コミュニケーション（株式会社ゲオサプライ）を100％子会社化とし、レンタル商品の調達及び流通事業を一本化。株式会社アムスを100%子会社化し、自動車用品・日用雑貨などの卸売販売を開始。株式会社シチエ（株式会社ウェアハウス）と業務・資本提携を締結。
- 2005年（平成17年）
- 1月 - 株式会社インデックスと共同出資で、株式会社ゲオ・ビービー（株式会社エンタウェイブ）を設立し、ビデオオンデマンドビジネスを開始。
- 4月 - 株式会ゲオエステート（旧・宝船）の不動産販売事業をゲオ企画（現・エスポア ）に移管し、ゲオエステートはゲオアクティブに、ゲオ企画はゲオエステートに社名を変更。メガーズグループから9店舗の店舗運営事業を譲受。株式会社文教堂と業務提携。
- 7月 - 株式会社ベスト電器との合弁会社株式会社ベストゲオを設立し、フランチャイズ店を展開。
- 8月 - 子会社グレード・コミュニケーション（株式会社ゲオサプライ）が株式会社イーネット・フロンティアの株式を取得し、100%子会社化。
- 9月 - スガイ・エンタテインメントをTOBにより連結子会社化（同社は2009年（平成21年）7月1日に社名を「ゲオディノス」に変更）。
- 11月 - トーハンとの共同出資会社、株式会社ティー・アンド・ジーを設立。「プラスゲオ」として複合書店内へのフランチャイズ出店を開始。子会社スパイクが分社化し株式会社スパイキー（2代目・株式会社クロスナイン）に社名変更、新設したゲームコンテンツ事業会社（株式会社スパイク）の株式を株式会社ドワンゴに譲渡。
- 12月 - 高知県の四万十店開店で全都道府県出店を達成。
- 2006年（平成18年）
- 3月 - 株式会社スパイキー（旧・株式会社スパイク）が2代目・株式会社クロスナイン に商号変更し、事業を初代・株式会社クロスナイン（旧・アグリー）に移管。株式会社クロスナイン（旧・アグリー）は株式会社スパイキーに商号変更。
- 4月 - 株式会社フォー・ユー（現・株式会社セカンドストリート）の第三者割当増資を引き受け、持分法適用関連会社とする。 生鮮食品スーパー、ディスカウントストアの運営並びに食品等の卸売販売会社であった株式会社スリーワイの民事再生支援を行い、100%子会社化により救済。
- 10月 - ゲームソフト販売運営会社株式会社プロジェクトトゥエンティーワン（同年12月に株式会社ゲオエブリに吸収合併）を100％子会社化。
- 2007年（平成19年）
- 2008年（平成20年）
- 2009年（平成21年）
- 2010年（平成22年）
- 1月1日 - 森原哲也が4代目社長に就任。
- 1月 - 株式会社フォー・ユーを株式会社セカンドストリートに商号変更。
- 2月9日 - TOBにより株式会社セカンドストリートを完全子会社化すると発表。
- 3月 - 株式会社セカンドストリートの完全子会社化を目的とした株券等公開買付を実施し、出資比率を97.4%まで引き上げる
- 5月10日 - 株式会社LDHより子会社である株式会社エイシスの全株式を譲り受け完全子会社化[1]。
- 6月24日 - 株式会社セカンドストリートを完全子会社化。
- 7月2日 - 株式公開買付により株式会社ウェアハウスを連結子会社化。
- 8月 - 株式会社アークコアの株式を売却、資本業務提携を解消し中古バイク事業から撤退。株式会社NESTAGEの民事再生支援を開始。
- 10月1日 - 連結子会社11社（株式会社ゲオサプライ、株式会社ゲオイエス、株式会社ゲオリークル、株式会社ゲオグローバル、株式会社ゲオナイン、株式会社ゲオフロンティア、株式会社ゲオエブリ、株式会社ゲオシティ、株式会社ゲオステーション、株式会社ゲオアクティブ、株式会社スパイキー）を吸収合併し、小売サービス事業を当社が継承。障害者就労環境促進に資する目的で、100%子会社として株式会社ゲオビジネスサポートを設立。
- 2011年（平成23年）
- 2月 - 株式会社ゲオエステート（現・株式会社エスポア）の株式の一部を売却、非連結子会社化。
- 3月11日 - 東日本大震災でゲオ陸前高田店と石巻渡波店が被災後閉店を余儀なくされる。特にゲオ陸前高田店は津波で店舗が影形なく喪失してしまう程の甚大な被害を受ける。
- 3月24日 - 連結子会社である株式会社リテールコムに不適切な取引計上が判明したと発表。
- 3月29日 - 株式会社ゲオエステート（現・株式会社エスポア）の株式を売却、同部門から撤退。
- 4月14日 - 株式会社NESTAGEを民事再生支援により100％子会社化。
- 10月13日 - 臨時株主総会開催、取締役の任期を1年に短縮、5名の社外取締役を選任しコンプライアンスを強化
- 11月1日 - 持株会社制に移行し、社名をゲオホールディングスに変更。会社分割により株式会社ゲオを新設[2]。
新・株式会社ゲオ
- 2012年（平成24年）1月1日 - 遠藤結蔵が代表取締役社長に就任[3]。
- 2013年（平成25年）
- 2014年（平成26年）
- 2016年（平成28年）12月12日 -中古スマホ通販サイト「ゲオモバイルオンライン」オープン。
- 2017年（平成29年）
名称について
ゲオの名前の由来は、大地の意であるGEO（ジオ）をラテン語読みしたもの。 なお、「GEO（ゲオ）」という商標は、元々はレーシングドライバーである鈴木亜久里のスポンサーをしていたことなどで知られる、株式会社エスポコミュニケーションズが、1980年代から1990年代前半にかけて、傘下のレンタルビデオ店（株式会社ゲオミルダ等）や不動産事業、事務機器製造販売（東和エスポ株式会社、現・株式会社TBグループ）などの事業展開におけるブランドとして使用していたものだった。その後、エスポの経営悪化からゲオミルダが独立し、商標も後にエスポからゲオに譲渡された[13]。その後、「GEO」の商標を使用していた東和メックス（現・TBグループ）およびビデオシティの店舗を買収し、「GEO」の商標を排他的に使用するようになった。
個人情報問題
レンタルビデオチェーン「GEO」の千葉県内の店舗のアルバイト店員が、Pontaカードの番号でレンタル会員検索をして、客の個人情報を私的に使おうとしていることをツイートしていたことが分かった。チェーン店では、大手コンビニのローソンなどと違って個人情報が見られるシステムになっており、GEO側は、「実害は聞いていないが、再発防止に努めたい」としている[14]。
備考
2007年（平成19年）7月5日 - 8月31日、PlayStation 3専用ソフト『ぼくのなつやすみ3 -北国編- 小さなボクの大草原』用に、PLAYSTATION Storeにて「ゲオ・ロゴ入りオリジナルT-シャツ」を無料配信。
ゲオグループ
かつてのグループ企業
- 株式会社JPホールディングス - かつて事業提携により株式会社ジェイ・プランニングからゲオ・ジェイピーに社名を変更するも、のちに事業提携を解消し、現在の社名に至る。
- 株式会社セブンエイト - 1999年2月株式会社ゲオの子会社株式会社ゲオ販売よりディスカバリー (アニメレーベル)・DISCOVERY (ゲームブランド)などの制作及びその販売部門譲渡[15][16]。2000年3月子会社化、2000年7月非子会社化。2011年に「GEOオークション」を譲渡。
- 株式会社アグリー - 1997年7月株式会社ゲオの子会社株式会社アキュートとして設立。2000年に株式会社アグリーエンタテインメントに商号改称。2001年3月に初代・株式会社クロスナイン(旧・株式会社アグリー)より商号・営業権を取得し、株式譲渡によりグループより離脱
- 株式会社アークコア - 持分法適用会社であったが、保有株式を香港の投資会社へ譲渡したことによりグループより離脱
- 株式会社エスポア - 旧・ゲオエステート。株式譲渡によりグループより離脱
- ゲオに吸収合併されたもの
- 株式会社ゲオイエス（北海道地区） - 旧・そうご電器株式会社
- 株式会社ゲオリークル（東北地区） - 旧・マツモト電器株式会社
- 株式会社ゲオグローバル（北関東・甲信越地区） - 旧・日本ブロックバスター株式会社
- 株式会社ゲオナイン（南関東地区） - 2代目・株式会社クロスナイン（旧・株式会社スパイク）
- 株式会社ゲオフロンティア（東東海地区） - 旧・株式会社ゲオフーズ
- 株式会社ゲオエブリ（西東海地区） - 旧・株式会社ビブロス
- 株式会社ゲオシティ（北陸・近畿地区） - 旧・株式会社ビデオシティ
- 株式会社ゲオステーション（中国・四国地区） - 旧・株式会社ロッキー
- 株式会社ゲオアクティブ（九州・沖縄地区） - 旧・株式会社宝船
- 株式会社ゲオサプライ - 旧・グレード・コミュニケーション
- 株式会社スパイキー - 初代・株式会社クロスナイン（旧・アグリー）
- 株式会社ゲオエージェンシー - 旧・ゲオフィットネス。業態変更後に吸収合併
- 株式会社セカンドストリート - 旧・株式会社フォー・ユー
- 株式会社ウェアハウス - 旧・株式会社シチエ
- 株式会社NESTAGE
なお、ゲオエブリはゲオグローバルの子会社で、ゲオステーションはゲオエブリの子会社である。従って資本関係はゲオ（親会社） - ゲオグローバル（子会社） - ゲオエブリ（孫会社） - ゲオステーション（曽孫会社）となっていた。また、ゲオフロンティアはゲオとゲオエブリが半数ずつ出資していた。
脚注
- ↑ エイシスはライブドア傘下であったが、同社がNHN Japanに買収されることに伴い、LDHに全株式を譲渡しその後買収された。
- ↑ 代表取締役の異動ならびに新経営体制に関するお知らせ (PDF, （2010年10月27日、ゲオ・ニュースリリース）)
- ↑ 子会社代表取締役の異動に関するお知らせ (PDF, （2010年12月27日、ゲオ・ニュースリリース）)
- ↑ 連結子会社間の合併に関するお知らせ (PDF) （2012年3月28日、ゲオホールディングス・ニュースリリース）
- ↑ 連結子会社間の合併に関するお知らせ (PDF) （2012年12月26日、ゲオホールディングス・ニュースリリース）
- ↑ 子会社代表取締役の異動に関するお知らせ (PDF, （2013年2月26日、ゲオ・ニュースリリース）)
- ↑ “メディアランド：アキバの有名ゲーム店をゲオが買収”. MANTAN WEB (2013年7月12日). . 2013閲覧.
- ↑ “連結子会社間の合併に関するお知らせ (PDF)”. ゲオホールディングス (2013年12月26日). . 2013閲覧.
- ↑ “『ゲオ初の総合モバイル専門店 Smart & Collection名古屋大須店 2014年4月12日（土）オープン (PDF)”. 株式会社ゲオホールディングス (2014年4月10日). . 2017閲覧.
- ↑ “株式会社ゲオへの会社併合に伴うURL変更のお知らせ”. 株式会社NESTAGE. . 2014閲覧.
- ↑ “ゲオ直営店745店にセルフレジ1505台を導入”. 流通ニュース. . 2017閲覧.
- ↑ “ゲオが、24時間ネットで遊べるリアル・クレーンゲーム「ゲオゲッチュ！」を開始 (PDF)”. 株式会社ゲオホールディングス (2017年3月9日). . 2017閲覧.
- ↑ テレビゲーム「NEO・GEO」商標事件
- ↑ “Pontaカード番号でレンタル会員検索 「GEO」アルバイト店員ツイートが炎上”. (2015年4月24日) . 2015閲覧.
- ↑ 出版者記号87696 ゲオ販売→セブンエイト
- ↑ GS1事業者コード4539253 ゲオ販売→セブンエイト
関連項目
- ベスト電器 - 下記関連企業2社において、フランチャイズ契約
- 株式会社ベストゲオ - 福岡県などに於けるフランチャイジー。ベスト電器は、かつては「ベストレンタル」「ベストビデオ」「ベストソフトタウン」の名称で独自にレンタル事業を行っていたが、2005年（平成17年）7月に経営再建のため、ゲオのフランチャイジーに変わった。運営会社名は「ベストゲオ」。店舗名は「ゲオ○○店」。「ベストゲオ」は、2006年（平成18年）7月1日付けで出資比率の変更により、ゲオの持分法適用会社から関連子会社へ。2008年（平成20年）7月1日付けのベスト電器からの株式譲渡により、ゲオの100%子会社化となり、ベスト電器とのFC関係は解消。
- 株式会社ゲオグローバル - 関東地方では、ベスト電器がフランチャイザーとなる中古家電取扱店舗を、ゲオの子会社が運営。こちらの運営会社名は「ゲオグローバル」。店舗名は「ベスト電器○○店」。
- DMM.com Base - ゲオに吸収合併されたビデオシティの元フランチャイジー。
- ロッキー (企業) - 2003年8月に設立。ゲオより5店舗譲受。