キヨスク
キヨスク (kiosk) は、主にJRグループの駅構内にある小型売店である。名前は簡易構造物一般を指す英語「KIOSK」による。表記は日本語の意味の清く安くをかけて「キヨスク」としている。東日本旅客鉄道系列のJR東日本リテールネットのみ「キオスク」と呼ぶ。
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概要
日本国有鉄道（鉄道弘済会）の売店を継承し、共通のブランドを有しており、JR旅客6社の系列会社が経営している。国鉄時代から現在までの経緯と北海道キヨスク（JR北海道系）、JR東日本リテールネット（JR東日本系）、東海キヨスク（JR東海系）、ジェイアール西日本デイリーサービスネットなどのジェイアールサービスネット各社（JR西日本系）、四国キヨスク（JR四国系）、JR九州リテール（JR九州系）が経営する同ブランドの売店について記載する。
歴史
1932年4月に、上野駅・東京駅構内に10店舗で鉄道弘済会が物品販売を行う売店を開いたことに始まる。鉄道事故などで一家の働き手を失ってしまった遺族（主として鉄道殉職者の妻）に働き口を確保する目的があったとされる。
1973年、それまでの「鉄道弘済会売店」からのイメージチェンジを図るため、KIOSK（キヨスク）という愛称が付けられた。KIOSKはトルコ語のköşk（キョシュク。「東屋（あずまや）」の意味）に由来する英語で、「清く」「気安く」の意味から「キヨスク」と読ませた。[1]
KIOSKの綴りを日本語読みして「キオスク」と表記する場合があるが、この場合は鉄道弘済会の「キヨスク」以外の業者による店舗を含めた駅売店の総称としての意味合いを込めることが多い。
日本国有鉄道（国鉄）の分割民営化に合わせて、鉄道弘済会は財団法人鉄道弘済会とJRグループ各社が出資する6つの株式会社（北海道キヨスク、東日本キヨスク、東海キヨスク、西日本キヨスク、四国キヨスク、九州キヨスク）に分割された。2015年現在、6社ともJR各社の完全子会社となっている。
近年は鉄道乗客数の減少などを原因とした収益減少から、中小の駅からは撤退するケースが多々見られ、各ホームごとに複数の店舗を有した駅でも駅舎内の1店舗に集約したり、キヨスク各社が展開するコンビニエンスストア業態に転換されるケースや、コンビニチェーンとフランチャイズ契約したキヨスク各社もしくはJR系物販会社の店舗が進出するケースも見受けられる。しかし、店舗数の減少・集約はキヨスクに対する利用客のニーズ（ついでの用事や急な用事で品物が必要になる、など）に反し、不満の声も少なくないとされる。自動販売機によるオートキヨスク形態の店舗も増加している。
なお、諸外国では一般的に電話ボックス、インターネットができるブース、宝くじやナンバーズの販売所といった小さな面積で一定の機能またはサービスを提供するものに対して、この呼称が使われる。「コンパクトにまとまっていて機能的なサービスを提供する店=キヨスク」と考えられる。日本では、コンビニエンスストアや駅などに設置されるマルチメディアステーション（サークルKサンクスのカルワザステーション、ローソンのLoppi、ファミリーマートのFamiポートなど）の別称である。
各社のKIOSKの状況
北海道エリア
- 北海道キヨスク株式会社が事業を運営。
- 土産物に特化したスーベニアキヨスク、通常より品揃えが多く営業時間も若干長めに設定されたコンビニキヨスク、一般的な売店形式のキヨスクの3種類が主な業態。
- ただし売店形式のキヨスクでも、店舗によってはコンビニキヨスク同様に営業時間が長めに設定されている事がある。
- 北海道旅客鉄道（JR北海道）のほかに札幌市交通局（札幌市営地下鉄）駅売店（一部はセブン-イレブン）も担当している。ただし、東豊線栄町駅と東豊線大通駅（バスセンターへの連絡通路側）の売店（ドナショップ）は他社（中央バス観光商事株式会社）にて運営されている。
- 鉄道のない場所にも店舗があり、廃線となった標津線厚床支線の別海駅跡に設置されたバス待合所「別海ぷらと」内などにある。
- Kitacaエリア内のキヨスク運営店舗は原則としてKitaca決済が可能である。但し、札幌市営地下鉄駅構内のキヨスクではKitaca決済はできない代わりにSAPICA決済が可能。
- 「緑茶うらら」「HOKKAIDOニセコWater」をはじめとした独自開発商品を販売している。
東日本エリア
- 株式会社JR東日本リテールネットが事業を運営。
- キヨスク各社の中で唯一、民営化前とはロゴマークおよび店舗名（読み）が違う。これは設立直後にCIを導入し、業態別に「LET'S KIOSK」等の店舗名を導入したため（後に廃止されるが、現在でも売店型標準店舗は便宜上レッツ店と呼称される）である。一方、他地域社のキヨスクは民営化前からほとんどロゴマークを変更していない。その後、2007年7月1日に「東日本キヨスク」から現社名に変更する際、店舗名も「キヨスク」から「キオスク」に変更した。
- 東日本旅客鉄道（JR東日本）のほかに、東京臨海高速鉄道（りんかい線）と青い森鉄道（青い森鉄道線）の駅売店も担当している。鉄道のない場所のバスターミナルに、首都圏新都市鉄道（つくばエクスプレス）開業前のつくばセンター内に出店していたこともある。
- Suicaステーション（駅構内店舗のほとんどでSuicaを使えるようにするもの）対応後の駅構内では、本来POSシステムを導入していないキヨスクにおいても、Suica対応のレジ決済に変更になり、現金を所持していなくてもSuica電子マネーで購入することも可能になった。現在、関東・仙台・新潟各地域と新幹線駅構内に導入を進めている。Suica未導入地域でもPOSレジによる会計に変更された地域も多い。
- 反面、利用客の差し出した（指名した）商品から値段を計算、代金を受け取り釣出し器から釣銭を取り出し渡す、という一連の動作を素早く行なう販売員の熟練の技が発揮出来ず時間がかかるようになってしまったという問題も発生している。
- 近年は関東を中心に、特定企業とのタイアップによりキヨスク全体を特定企業の広告でラッピングし、独自商品を販売するタイプのキヨスクが増えている。主な店舗（恒久的な店舗）としては、以下のものが挙げられる。また、これ以外にも期間限定でオープンするものもある（江崎グリコ・ポッキー、ブルボン、ケロロ軍曹など）。
- NewDays店舗の増加や、駅ナカ事業の拡大によりキヨスクの店舗数は漸減傾向にある。2007年にはそれまでの多くを占めていた正社員店員の早期退職を行ったが、それに代わる従業員の確保が追い付かなかったために、首都圏駅の多くのキヨスク店舗が休業・閉店に追い込まれた。
上りホーム2号店（2015年）
- 2015年3月14日より、新業態『NewDays KIOSK』の営業が始まった。これは、キオスクを自社で展開しているコンビニNewDaysのマイクロショップという位置付けで、キオスクのコンパクトでスピーディな点とコンビニの鮮度が高く幅広い商品を買いやすい点と双方の利点を生かした店舗としている[2]。他社で言えば、京急電鉄駅構内売店をセブン-イレブン、東京メトロ駅構内売店をローソンのそれぞれ小規模店舗に置き換えたのと同じ形態となっている。2015年3月以降、キオスクの一部店舗が順次『NewDays KIOSK』にリニューアルされているほか、既存のキオスクのままでNewDaysのおにぎりやパンを取扱う店舗も増えている。
東海エリア
- 東海キヨスク株式会社が事業を運営。
- ベルマートの名称でコンビニエンスストアを運営している。2018年現在の看板ロゴは「Bellmart Kiosk」。ほかにも土産品に特化した「GIFT KIOSK」や、コンビニと土産店を融合した総合型店舗「GRAND KIOSK」などを展開している。
- 電子マネーへの対応については名古屋駅及び東京駅構内の一部店舗にてEdy、iDおよびQUICPay決済を導入している他、同社が運営しているほぼすべての店舗でTOICA、Suica、ICOCAなどの交通系電子マネー決済が導入されている。
西日本エリア
- 2000年4月1日に西日本旅客鉄道（JR西日本）の物販・飲食事業を行っている子会社の再編成により、株式会社ジェイアール西日本デイリーサービスネットが発足し、それまで旧:西日本キヨスクが運営していたキヨスクについても、ジェイアール西日本デイリーサービスネットの運営となった。なお、近畿圏以外は概ね支社エリアごとに設立された子会社が運営している（ジェイアールサービスネット福岡等）。
- 金沢支社管内を管轄するジェイアール金沢サービスネットでは2000年の発足後に独自の店舗ブランド「ステーションピット ちゃお」を展開し、ハート・インよりも小規模なコンビニ業態として転換を進めていたほか、キヨスク業態を存続した店舗についてもこの店名に変更していた。2014年以降は後述する「セブン-イレブン キヨスク (Kiosk)」及び「セブン-イレブン ハートイン (Heart・in)」への再転換が進んでいる。
- JR西日本管内のキヨスクでは2005年、レジ決済業務を導入。大阪市内や近郊からエリアを広めている。レジ導入を活かし、コンビニエンスストアに似た間取りとし、利用客が店舗内で商品を選ぶ「ニューキヨスク」を展開。レジと間取り以外は本来のキヨスクと変わりない。また、近畿圏や岡山・広島エリアを中心にICOCA電子マネー決済が導入されている。
- 2014年3月27日にジェイアール西日本デイリーサービスネットおよび親会社のJR西日本が、セブン-イレブン・ジャパンと業務提携（事実上のフランチャイズ化）を行ったことにより、JR西日本管内の既存売店（ハート・イン[3] やデイリーインも含めた約500店舗）を今後5年間で「セブン-イレブン キヨスク (Kiosk)」及び「セブン-イレブン ハートイン (Heart・in)」に転換予定である[4]。
- 2017年4月時点で子会社にあった無印の「キヨスク」は転換および閉店が終了しており存在しない。
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四国エリア
- 四国キヨスク株式会社が事業を運営。
- 2014年（平成26年）7月4日、セブン-イレブン・ジャパンと提携（西日本同様事実上フランチャイズ化）し、3年以内にJR四国管内の既存売店（キヨスク及びビッグキヨスクの計36店舗）を「セブン-イレブン Kiosk」に転換予定である[5][6]。なお、セブン-イレブンの店舗名としてはJR西日本エリアとは異なり、「Kiosk松山駅店」のように「Kiosk」が英字表記となる。転換対象外以外で転換されない店舗の一部はそのまま閉店している(卯之町駅、窪川駅など)。
九州エリア
- JR九州リテール株式会社が事業を運営。
- 2005年7月1日に九州旅客鉄道（JR九州）の小売事業再編によりam/pm（2010年以降はファミリーマート）のフランチャイズおよび生活列車を経営するジェイアール九州リーテイルと合併し、JR九州リテール株式会社となった（ファミマのフランチャイズも引き継ぎ）。キヨスクの店舗をファミリーマート（ファミマに統合前のam/pmも含む）に統合した駅もある（福工大前駅など）。
- JR九州リテールは福岡市交通局（福岡市地下鉄）の売店も担当している。
- JR九州のSUGOCAエリア内の店舗では、SUGOCAでの決済も可能である。但し一部の駅に限られ、若松駅、海老津駅など不可の駅が多い。
キヨスクで販売されているもの（一例）
- 新聞、スポーツ新聞
- 週刊誌、月刊誌（ともに漫画誌等が中心）、文庫本、単行本、時刻表
- たばこ、ライター
- お菓子（ガム、キャンディー、チョコ、キャラメル、スナック（袋ではなく場所を取らず陳列できる箱入りが多い））
- 弁当、パン、アイスクリーム
- おつまみ（珍味・柿ピー・ちくわ）、ゆで卵、冷凍みかん
- 牛乳、ソフトドリンク（ジュースなど）、ビール、酒類
- テレカ（公衆電話の管理を委託されている場合）、ティッシュ、カイロ、マスク、絆創膏、傘、ペン類、充電器、乾電池、写真フィルム
- 手袋、ハンカチ、靴下、パンティストッキング
- 祝儀袋、香典袋、ネクタイ（白/黒）
- お土産（菓子類、記念品、おもちゃ）
- 郵便切手
- 宝くじ
脚注
- ↑ 組織（鉄道弘済会）が「清く」「すくすく」と成長するように、という説もある。
- ↑ 3/14(土)KIOSKの新型ショップ「NewDays KIOSK」がJR上野駅園通路にオープン｜エキナカポータル
- ↑ セブンイレブンへ転換した店舗は、ブランド名の「ハートイン」に中黒が入っていない。
- ↑ ＪＲ西日本グループとセブン-イレブン・ジャパンの駅店舗事業における業務提携について - セブン-イレブン・ジャパン、西日本旅客鉄道、ジェイアール西日本デイリーサービスネット共同発表。 2014年3月27日閲覧。
- ↑ ＪＲ四国グループとセブン-イレブン・ジャパンのキヨスク店舗事業における業務提携について (PDF) - 報道発表資料 2014年7月4日
- ↑ 土産物専門店のKiosk銘品館(高知・松山・徳島)、イオン高松東店は転換対象外。
関連項目
- ニューデイズ
- ベルマート
- デリカステーション
- ハート・イン・デイリーイン
- 生活列車
- ALoT-京王電鉄の京王線・井の頭線の駅構内売店のブランド名。
- toks - 東急電鉄の駅構内売店のブランド名。
- asnas - 阪急電鉄・阪神電気鉄道の駅構内売店のブランド名。阪神は下記an3から移行。
- TOMONY - 西武鉄道の駅構内売店のブランド名。ファミリーマートと業務提携。
- an3 - 京阪電車・南海電車の駅構内売店のブランド名。もとは阪神も参加していた。
- K PLAT・Pocketplat - かつての近鉄の駅構内売店・ミニコンビニのブランド名。2013年よりファミリーマートに転換。
- フレンズショップ - 山陽電気鉄道の駅構内売店のブランド名。
- メルシー - 都営地下鉄の駅構内売店のブランド名
- メトロス - 東京メトロの駅構内売店のブランド名
- SUNCOS - 名鉄の駅構内売店・ミニコンビニのブランド名。
外部リンク