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miniwiki - 利用者の投稿記録 [ja]
2024-04-20T04:38:12Z
利用者の投稿記録
MediaWiki 1.31.0
振幅変調
2018-07-05T10:00:45Z
<p>2400:4070:EE2:FB00:DCED:BED8:A09:2F62: </p>
<hr />
<div>{{出典の明記|date=2015年6月27日 (土) 08:19 (UTC)}}<br />
{{変調方式}}<br />
'''振幅変調'''（しんぷくへんちょう、AM、{{lang-en|amplitude modulation}}）は、[[変調方式]]の一つで、[[情報]]を[[搬送波]]の強弱で伝達する変調方式である。<br />
<br />
== 概念 ==<br />
振幅変調とは、通信変調方式の一つで、主として音声信号からなる情報を、電波や光の波の振幅を変化させることで伝達する。以下の図では、振幅変調により変調された変調波を、縦軸を電圧値[V]、横軸を時間[Sec.]として、時間の関数として説明する。<br />
<br />
[[ファイル:Amplitude_modulation.png]]<br />
<br />
上図では、音声信号等の変調周波数帯に対し、それを伝送するための搬送波（キャリア、{{lang-en|carrier wave}}）の周波数として、変調周波数帯 (20Hz〜20kHz) より相対的にかなり高い周波数帯（[[中波放送]]で500〜1300kHz）を使用するため、搬送波の波形の一部を拡大して表現した。変調波は、電圧振幅値が正の最大値になると振幅変調波の振幅電圧値が最大になり、逆に、同変調波が負の最大値になると振幅電圧値が最小になる。詳細は[[振幅変調#理論|理論]]の項を参照。ここでは、変調波を信号波（送信しようとしている原信号（[[音声]]や[[音楽]]等））と読み替えてよい。<br />
<br />
== 種類 ==<br />
[[ファイル:AM pattern diagrams.png|thumb|300px|振幅変調のスペクトラム模式図]]<br />
振幅変調波の周波数成分は、[[正弦波]]による搬送波を中心にして、二つの対称な側波帯（LSB (Lower Side Band) とUSB (Upper Side Band)）で構成されており、振幅変調の[[電波]]は、片側の側波帯（LSBのみ、またはUSBのみ）だけを利用することも可能である。<br />
<br />
それぞれ搬送波の信号電圧レベルにより、次のように分類することが出来る。<br />
; 全搬送波<br />
: 搬送波の信号レベルをそのままで伝送するもの。復調には[[包絡線検波]]が使われることが多い。<br />
: [[総務省|総務]][[省令]][[電波法施行規則]]第2条第1項第67号では、「両側波帯用の受信機で受信可能となるよう搬送波を一定のレベルで送出する電波」と定義している。<br />
:<br />
; 低減搬送波<br />
: 搬送波の信号レベルをある程度まで落として伝送するもの。<br />
: 電波法施行規則第2条第1項第66号では、「受信側において局部周波数の制御等に利用するため一定のレベルまで搬送波を低減して送出する電波」と定義している。<br />
:<br />
; 抑圧搬送波<br />
: 搬送波を全く伝送しないもの。全搬送波よりも小さい送信[[電力]]で同じ伝送特性が得られる。<br />
: 電波法施行規則第2条第1項第65号では、「受信側において利用しないため搬送波を抑圧して送出する電波」と定義している。<br />
以上をまとめると次のようになる。<br />
<br />
{|class="wikitable" style="text-align:center"<br />
|+振幅変調の方式一覧<br />
!＼!!全搬送波方式<br />With Carrier!!低減搬送波方式<br />Reduced Carrier!!抑圧搬送波方式<br />Suppressed Carrier<br />
|-<br />
!両側波帯 (DSB) <br />電波型式（電話）<br />電波型式（電信）<br />
|DSB-WC<br />A3E<br />A2A||DSB-RC<br />A3E<br />''stub''||DSB-SC<br />A3E<br />''stub''<br />
|-<br />
!単側波帯 (SSB) <br />電波型式（電話）<br />電波型式（電信）<br />
|SSB-WC<br />H3E<br />H2A||SSB-RC<br />R3E<br />R2A||SSB-SC<br />J3E<br />J2A<br />
|}<br />
参考: 単に AM または DSB と言えば DSB-WC を指し、SSB と言えば SSB-SC を指すのが普通である<ref name="shin_jokyuham">「新・上級ハムになる本」（[[丹羽一夫]]著、[[CQ出版社]]、[[2006年]][[2月1日]]発行、ISBN 4-7898-1168-9） pp. 183-148</ref>。<br />
<br />
以下、主要な方式について述べる<br />
<br />
=== 全搬送波両側波帯 ===<br />
[[ファイル:Collector modulation circuit.png|thumb|300px|コレクタ変調の原理]]<br />
全搬送波両側波帯（単にAM、またはDSB-WC、{{lang-en|double sideband with carrier}}）とは[[中波放送]]、[[短波放送]]や[[航空無線]]に用いられる方式である。<br />
<br />
振幅変調方式には、送信機回路構成上、音声信号を電力増幅して終段送信デバイス（真空管、トランジスタ、またはFET）へ電圧振幅を与える大電力変調と、送信機初段デバイスに音声信号の振幅変調をかけた後、リニア増幅器にて必要な送信出力を得る低電力変調がある。<br />
<br />
真空管回路では、最終段の真空管高周波アンプに電力増幅した音声信号の振幅電圧を与えるハイジング変調方式、プレート変調方式が使われる。これらの方式は、終段電力増幅真空管のプレート電圧を、変調トランスを介して電力増幅した音声低周波信号で変化させて変調し、高品質な振幅変調波を得ることが比較的容易である。トランジスタ回路では、コレクタ変調方式があり、終段電力増幅トランジスタのコレクタ電圧を、変調トランスを介して電力増幅した音声低周波信号で変化させて変調する。この方式では高周波最終増幅段の電力増幅トランジスタへ変調をかけるため、大きな電力を必要とし、大電力で高品位の変調をかけることが電気回路方式上困難になる。低電力変調にはベース変調や[[混合器 (ヘテロダイン)#DBM|二重平衡変調器]]（DBM、{{lang-en|double balanced mixer}}）を利用したリング変調方式がある。ベース変調では、トランジスタのベースバイアス電圧点へ低周波電圧信号を入力させて変調をかける。二重平衡変調器 (DBM) は通常 DSB-SC を出力するが、音声信号を入力する端子に直流電流を重畳させると出力に搬送波を出力させる。振幅変調の原理は、音声低周波（ベースバンド）信号を増幅して直流電圧源の電圧振幅を変化させ、搬送波を増幅しているトランジスタのコレクタ電圧を変化させると、搬送波に低周波信号の振幅電圧変化が重畳され、振幅変調波が得られるという仕組みである。[[混合器 (ヘテロダイン)#ダイオード DBM|ダイオード DBM]]（ダイオードによる二重平衡変調器）は、送信機初段で振幅変調を行い、その振幅変調信号波をリニア増幅して必要な高周波電力を得るので実現が容易になっている。<ref>{{Cite book|和書<br />
|author=山村英穂<br />
|editor=編者<br />
|title=改訂新版 定本 トロイダル・コア活用百科<br />
|edition=改訂新版<br />
|date=2006-12-15<br />
|publisher=CQ出版社<br />
|location=東京都豊島区<br />
|series=定本シリーズ<br />
|language=日本語<br />
|isbn=978-4-7898-3067-6<br />
|pages=p.285<br />
|chapter=第7.2章<br />
}}</ref>。<br />
<br />
=== 抑圧搬送波両側波帯 ===<br />
[[ファイル:DSB_wave-form.png|thumb|300px|DSB-SC]]<br />
[[ファイル:Balanced-moulator.png|thumb|300px|'''平衡変調の原理''']]<br />
抑圧搬送波両側波帯（DSB、{{lang-en|double sideband}}）両側波帯で同じ情報を伝送するもの。[[AM放送]]では搬送波の信号レベルをそのまま伝送するが、DSBでは搬送波をキャンセルし、両側波帯のみを伝送する。抑圧搬送波と呼ばれる。<br />
<br />
※ なお、正確にはDSB-SC（{{lang-en|DSB with suppressed carrier}}）[[:en:Sideband|[:en]]]と呼ぶべきであるが、日本では単にDSBと省略して呼ぶ慣習がある。全搬送波両側波帯（単にAMと呼ばれることが多い）をDSBと呼ぶこともあるため、注意が必要である。例えば、総務省の文書に見られる「海上用DSB」と呼ばれる無線設備は全搬送波両側波帯である。<br />
<br />
変調には平衡変調器が用いられる。DSB (DSB-SC) の場合は両側波帯が存在するが、SSBの受信機で受信可能で、[[送信機]]がSSBよりも簡単なことからSSBの代用として用いられることもある。しかし、[[電波法]]令上は両側波帯については全搬送波・抑圧搬送波を区別しない（[[電波型式の表記法]]を参照）ので、送信電力上で不利な扱いを受ける。FMステレオ放送の副信号がこの形式である。<br />
<br />
=== 抑圧搬送波単側波帯 ===<br />
[[ファイル:USB pattern diagrams.png|thumb|300px|SSB ('''USB''') のスペクトラム模式図]]<br />
[[ファイル:LSB pattern diagrams.png|thumb|300px|SSB ('''LSB''') のスペクトラム模式図]]<br />
<br />
抑圧搬送波単側波帯（SSB、{{lang-en|single sideband}}）とは情報を片側の側波帯のみで伝送するもの。短波の[[業務無線]]や[[アマチュア無線]]などで利用される。搬送波よりも上の周波数の側波帯を'''USB''' ({{lang|en|Upper Side Band}})、下を使うものを'''LSB''' ({{lang|en|Lower Side Band}}) という。アマチュア無線を除いては、原則としてUSBを使用する。[[アマチュア無線局]]では、7MHz帯以下ではLSB、10MHz帯以上ではUSBを使う慣習になっている。<br />
<br />
変調には[[混合器 (ヘテロダイン)#DBM|二重平衡変調器]]等が用いられる。これは、周波数変換器に使われる回路と同じである。二重平衡変調器には、入力用のポートが2つあり、出力用のポートが1つある。入力用のポート1に搬送波を、ポート2に音声信号を入力すると、出力用のポートから、抑圧搬送波両側波帯 (DSB-SC) で変調された信号が出力される。これは搬送波を含まず、LSBおよびUSBの両側波帯のみが含まれた信号である。これを、クリスタル・フィルタ等の急峻な特性を持つフィルタに入力し、USBまたはLSBの希望の側波帯を得ると、SSBで変調された信号が得られる。これを希望の出力まで増幅すれば SSB送信機ができる。また、クリスタルフィルタを必要としないPSN (Phase Shift Network) 変調方式がある。近年ではPSN変調方式を、マイクロコンピュータのソフトウェアによりアナログ信号をデジタル信号処理する数値演算変調方式が使われている{{efn|現在、Software Defined Radioとして広く使われている。}}。<br />
<br />
SSBは、搬送波増幅の電力を使用としないため、AMより省電力でエネルギー効率が良い。また、同じ距離までの通信であればはるかに少ない電力の送信機で済み、また選択性フェージングの影響を受けにくく、同時に占有周波数帯域が狭くて済む。なお、側波帯だけに着目すれば、AMもSSBも同じものであるため、隣接大出力局の混信を避けるために、SSB受信機で混信がないほうの側波帯だけを受信し、AMの混信を避けることが可能であり、AM放送の受信テクニックとして使われている。<br />
<br />
一方、SSBの音声通信は搬送波（キャリア）が無いために、受信機での周波数同調操作がやや難しくなる。また、良好な音調を得るためには受信周波数を数10Hzの単位で微妙な同調を調整しなければならない。SSBは受信周波数の同調点がずれると、音楽を受信する時などに顕著に音調がおかしいように聞こえる。これは送信されたSSB電波に受信機の同調がずれていると復調音の周波数がずれるために起こる。受信周波数を正確に合わせる操作をゼロインと呼ぶ。<br />
* SSBでは、占有周波数帯域が狭いという利点を生かすため、伝送帯域を狭く設定している。<br />
* 数MHzの[[中間周波数]]において、数100Hz離れた側波帯の片側だけを消去するような特性が非常にシビアな[[フィルタ回路]]が要求されるため、振幅や位相などについて良好な特性を持つフィルタ回路を作ることが困難である{{efn|現代では中間周波数増幅器を使用しないダイレクトコンバージョン方式へ回路構成が変化してきている。また従来は実現が困難であった高性能フィルタも、マイコンとソフトウェアによる信号処理（FIR,IISフィルタ）で再現性よく実現されている。}}。<br />
* 抑圧搬送波には搬送波の情報が含まれていないので、送信信号と等しい<!--周波数特性-->[[スペクトル]]を持つ受信信号を得ることは困難である。最終的には、原音と同じ音質になるよう、人間の聴感で周波数を合わせることになる。<!--（[[アマチュア無線]]家には特にこの技に優れた人が多い）--><br />
* SSB受信時の受信信号強度の変化を補正するにはAGC（[[自動利得制御]]）を使うが、搬送波が無いためAGCの基準になるものは、例えば音声通信の場合は、音声のエンベロープを基準にAGCが動作する。そのため、大きな声も小さな声も同じ大きさの声になるほか、無音時は受信ゲインが最大となり、耳障りな雑音が出力される{{efn|現代では微小な受信信号から大変強い電界強度の受信でも歪みを起こさないダイナミックレンジが非常に広い受信機が実現されており、さらに信号処理によるノイズ除去処理、SSBでのスケルチ動作も可能になっている。}}。<br />
* 変調に使う搬送波と復調に使う搬送波が異なるため、搬送波のC/Nが悪いと（残留FM成分が多いと）瞬時的に搬送周波数が変動することとなり、復調音声の品質が損なわれる{{efn|現代ではデバイス技術の進歩により、高品位C/Nで周波数が極めて安定した発信器が実現されているため、この問題は解決されている。}}。<br />
* SSBは、FMのようにチャネルで区切って隣接チャネルとの間に十分なガードバンドを設けて使うということをしないため、隣接した周波数で行われる通信が雑音となって可聴周波数に落ち込んできて、耳障りとなる{{efn|SSB運用はアマチュア無線では7MHz帯が最も運用者が多く混信が多い時代もあったが、現在ではそうした混信は少ない。}}。<br />
<br />
=== 残留側波帯 ===<br />
残留側波帯（VSB、{{lang-en|vestigial sideband}}）とは帯域幅を節約するため片方の側波帯だけにしたいが、ほぼ直流の成分（搬送波の周波数の直近となる）まで送信する必要があるため、現実的なフィルタの性能から、反対側の側波帯の一部まで送信する方式。アナログ[[テレビジョン放送]]の映像信号の伝送に用いられる。<br />
<br />
=== AMステレオの方式 ===<br />
==== カーン方式 ====<br />
独立側波帯（ISB、{{lang-en|independent sideband}}）はUSB、LSBそれぞれの側波帯を左右の音声信号としたもの。<br />
日米ともに標準方式として採用されなかった。<br />
<br />
==== モトローラ方式 ====<br />
両立性直交振幅変調（C-QUAM、{{lang-en|compatible quadrature amplitude modulation}}）は和信号により搬送波を平衡変調した信号と、差信号に25Hzのパイロット信号を加えた信号で直交する搬送波を平衡変調した信号とを合成し、振幅制限したものを搬送波として、和信号で振幅変調するもの。日米の標準方式として採用された。<br />
<br />
==== その他 ====<br />
* ハリス方式 (VCPM)<br />
* マグナボックス方式 (AM-PM) - [[米国]]で一度、標準方式に仮決定されたが、他方式も認可され、結局は市場淘汰された。<br />
* ベラー方式 (AM-FM)<br />
<br />
== 利用 ==<br />
=== 放送 ===<br />
[[ラジオ放送]]は、主に[[中波]]および[[短波]]によるが、[[ロシア]]や[[ヨーロッパ]]の一部地域では[[長波]]でも行われている。<br />
*一般にAM放送と呼ばれているものは中波によるもので[[中波放送]]を参照。<br />
*ステレオ放送については[[AMステレオ放送]]を参照。<br />
*短波によるものは[[短波放送]]を参照。<br />
*長波によるものは[[長波#長波放送]]を参照。<br />
アナログ[[テレビジョン放送]]の映像信号にも用いられる。<br />
<br />
=== 通信 ===<br />
[[航空無線]]では、[[超短波]]で振幅変調を利用している。これは複数の飛行機からの通信が[[混信]]しても、弱い信号がかき消されることがない（周波数変調では弱い信号が消されてしまい、通信が途絶えてしまう）という特性のためである。[[アマチュア無線]]では、周波数帯域幅の節約のため、現代ではもっぱらSSBが使われているが、50MHz帯（6mバンド）ではAMも生き残っている。<br />
<br />
[[1960年代]]の[[海底ケーブル]]による[[大陸間通信]]でも用いられていた。キャリア周波数を変えて変調を掛けることで、128chの通信を1本の海底ケーブルに収容した。主に[[国際電話]]で用いていた。<br />
<br />
=== 電信 ===<br />
無線電信の多くは単に搬送波のオン、オフを断続して送信するため、搬送波の振幅を変化させるという意味で振幅変調に分類することがある（[[デジタル変調#振幅偏移変調|振幅偏移変調]]）。ただ単にオン・オフを繰り返すだけの場合、側波帯は使用しない（A1）。ただしこれに側帯波も強弱させる方式も存在はしている（A2）。[[受信機]]では送信された電波を[[共振回路]]によって取り出し（選局し）、[[うなり]]の周波数が人の耳に敏感な700〜800Hz<!--3千サイクル-->程度になるような局部発振周波（[[BFO]]、{{lang-en|beat frequency oscillator}}）を作り、混合させて<!--AM←AM復調とは限らない-->[[復調]]を行って<!--音声-->信号波形（700〜800Hz<!--3千サイクル-->程度の正弦波）を再現する。電信の電波は、電気的には一定周波数の正弦波を短点と長点（ドットとダッシュ、その長さの比は1：3）を継続して断続する。この電信の電波を一般のAM受信機で受信すると、人間の耳には、短点と長点の信号がパルス的な断続音としてしか聞こえない。このため、電信受信機では、復調回路にBFOの信号を入力し、約800Hz程度のビート音が聞こえるように回路が構成されている。電信通信には[[モールス符号]]を使用する。モールス符号は、文字データのエンコード、デコードを人間が行え、かつ最短時間で通信できるように構成され、国際共通の通信コードとして規定された。<br />
<br />
== 理論 ==<br />
振幅変調波は電気信号として、次のように搬送波、変調波を、時間と電圧に関する三角関数の合成式で表現できる<ref name="elec-1">沖村浩史・高橋清 『エレクトロニクス概論』 pp.106-108、[[裳華房]]、1999年</ref><ref name="elec-2">桜庭一郎・大塚敏ほか 『基礎電気・電子工学シリーズ3 電子回路』 pp.145-148、[[森北出版]]、1994年</ref>。<br />
<br />
搬送波電圧<math>v_\mathrm{c}</math>は、振幅を<math>V_\mathrm{c}</math>、搬送波角周波数を<math>\omega_\mathrm{c}(=2\pi f_\mathrm{c})</math>とすると、<br />
<br />
{{Indent|<math>v_\mathrm{c} = V_\mathrm{c}\cos \omega_\mathrm{c}t</math>}}<br />
<br />
同様に、信号波電圧<math>v_\mathrm{s}</math>は、振幅を<math>V_\mathrm{s}</math>、信号波角周波数を<math>\omega_\mathrm{s}(=2\pi f_\mathrm{s})</math>とすると、<br />
<br />
{{Indent|<math>v_{\mathrm{s}} = V_\mathrm{s}\cos \omega_\mathrm{s}t</math>}}<br />
<br />
と表せる。このとき、変調された搬送波振幅<math>V_\mathrm{m}</math>は、<br />
<br />
{{Indent|<math>V_\mathrm{m} = V_\mathrm{c} + V_\mathrm{s} \cos \omega_\mathrm{s}t</math>}}<br />
<br />
となり、変調波<math>v_\mathrm{m}</math>は、<br />
<br />
{{Indent|<math><br />
\begin{align}<br />
v_\mathrm{m}<br />
& = V_\mathrm{m}\cos \omega_\mathrm{c}t \\<br />
& = (V_\mathrm{c} +V_\mathrm{s} \cos \omega_\mathrm{s}t ) \cos \omega_\mathrm{c}t \\<br />
& = V_\mathrm{c} ( 1 +m\cos \omega_\mathrm{s}t ) \cos \omega_\mathrm{c}t \\<br />
& = V_\mathrm{c} \cos \omega_\mathrm{c}t +mV_\mathrm{c}\cos \omega_\mathrm{s}t \cos \omega_\mathrm{c}t \\<br />
& = V_\mathrm{c} \cos \omega_\mathrm{c}t + \frac{mV_\mathrm{c}}{2} [ \cos ( \omega_\mathrm{c} + \omega_\mathrm{s} )t + \cos ( \omega_\mathrm{c} - \omega_\mathrm{s} )t] <br />
\end{align}<br />
</math>}}<br />
<br />
この式において、<math>m = V_\mathrm{s} / V_\mathrm{c}</math>は変調度といい、信号波と搬送波の振幅の比と定義する値である。また、<math>\omega_\mathrm{c} + \omega_\mathrm{s}</math>を上側波、<math>\omega_\mathrm{c} - \omega_\mathrm{s}</math>を下側波という。（変調波が複数の周波数を含む場合はそれぞれ上側波帯 (USB)、下側波帯 (LSB) という）<br />
<br />
変調度の値が大きいほど信号波の振幅が大きくなり了解度の良い変調具合になる。ただし100%を超える状態を'''過変調'''といい、復調信号の波形が歪み、<!--占有帯域幅が増加して--><!-- ← 数式的には占有帯域幅は増加しない -->また実装上は不要波を発生して他の通信に妨害を与えるので、放送では変調度の最大値が厳しく規定されている。<br />
<br />
[[占有帯域幅]]は、次の式で表される。<br />
<br />
* 両側波帯 (DSB)<br />
** <math>BW = (f_{\mathrm{c}} + f_{\mathrm{s}}) - (f_{\mathrm{c}} - f_{\mathrm{s}}) = 2f_{\mathrm{s}}\,</math><br />
* 単側波帯 (SSB)<br />
** <math>BW = f_{\mathrm{s}}\,</math><br />
*** <math>BW</math> :占有帯域幅<br />
<br />
== 脚注 ==<br />
{{脚注ヘルプ}}<br />
===注釈===<br />
{{notelist}}<br />
===出典===<br />
{{Reflist}}<br />
<br />
== 関連項目 ==<br />
* [[変調方式]]<br />
* [[AMステレオ放送]]<br />
* [[デジタル変調]]<br />
* [[デジタル・ラジオ・モンディエール]]<br />
* [[レジナルド・フェッセンデン]]<br />
<br />
{{DEFAULTSORT:しんふくへんちよう}}<br />
[[Category:変調方式]]<br />
[[Category:無線]]</div>
2400:4070:EE2:FB00:DCED:BED8:A09:2F62
プラハの春
2018-07-05T09:58:45Z
<p>2400:4070:EE2:FB00:DCED:BED8:A09:2F62: </p>
<hr />
<div>{{出典の明記|date=2017年8月}}<br />
<br />
{{otheruses||音楽祭|プラハの春音楽祭|春江一也の小説|プラハの春 (小説)}}<br />
[[ファイル:Adunare Piaţa Palatului August 1968.jpg|thumb|300px|right|チェコスロバキアに対するソ連の侵略に対するルーマニアの抗議。 チャウセスクは1968年8月21日にルーマニアの人々の前で記念すべき演説をしています]]<br />
'''プラハの春'''（プラハのはる、[[チェコ語]]：'''Pražské jaro'''〔<span style="font-size:90%;">プラジュスケー・ヤロ</span>〕、[[スロバキア語]]：'''Pražská jar'''〔<span style="font-size:90%;">プラジュスカー・ヤル</span>〕）は、[[1968年]]に起こった[[チェコスロバキア]]の変革運動。<br />
<br />
[[ソビエト連邦軍]]主導の[[ワルシャワ条約機構]]軍による軍事介入<!--プラハ事件で虐殺ってありましたっけ？ ノートなりでお答え頂きたいのですが・・ 合意なき編集はご遠慮ください 虐殺事件-->のみを取り上げた場合は'''チェコ事件'''という。<br />
<br />
== 背景 ==<br />
[[1956年]]の[[スターリン批判]]の衝撃は、[[ポーランド人民共和国|ポーランド]]や[[ハンガリー人民共和国|ハンガリー]]のように[[共産党]]体制の危機を引き起こすほどではなかったにしろチェコスロバキアにも波及し、[[1960年代]]に入ると[[アントニーン・ノヴォトニー]]（党第一書記兼大統領）の統治体制は揺らぎ始めた。とくに、[[1950年代]]に猛威を振るった[[粛清]][[裁判]]犠牲者の名誉回復問題、[[経済成長]]の鈍化に象徴される[[計画経済]]の行き詰まり、[[スロバキア]]の自治要求などをめぐって、ノヴォトニーに対する批判が高まっていった。<br />
<br />
[[1967年]]に入ると、第4回チェコスロバキア作家同盟大会において、[[パヴェル・コホウト]]、[[ミラン・クンデラ]]、[[イヴァン・クリーマ]]といった作家たちが党批判を行った。また10月末には、[[プラハ]]で学生が学生寮の設備をめぐる抗議デモを行い、党指導部がこれを[[警察]]隊によって鎮圧する事態に発展した。それに加えて、党内においても、ノヴォトニーの国家・党運営に対して、[[スロバキア共産党]]側から強い不満が出された。こうした状況下で、12月に[[レオニード・ブレジネフ|ブレジネフ]]が非公式にプラハを訪れた。ブレジネフからの支援を梃子に、事態の収拾を図ろうと目論んだノヴォトニーであったが、ブレジネフはチェコスロバキア共産党内の問題であるとして、積極的なノヴォトニー支持を打ち出さなかった（このときブレジネフは「{{Lang|ru|Это ваше дело}}（あなたたちの問題だ）」と述べたとされる）。結局、党内対立が解消されないまま開かれた12月の党中央委員会総会は、さらなるノヴォトニー批判一色となり、ノヴォトニーが兼任していた党第一書記と大統領職を分離する流れが固まっていった。<br />
<br />
== 改革運動の展開 ==<br />
{{main|{{仮リンク|1968年の抗議運動|en|Protests of 1968}}}}<br />
<br />
=== 人間の顔をした社会主義 ===<br />
1968年[[1月5日]]の[[チェコスロバキア共産党]]中央委員会総会において、スロバキア共産党第一書記の[[アレクサンデル・ドゥプチェク]]がノヴォトニーに代わって、チェコスロバキア共産党第一書記に就任した。<br />
[[File:(Zari68)Alexander Dubcek B.jpg|thumb|300px|right|アレクサンデル・ドゥプチェク、1968年9月]]<br />
<br />
==== ドゥプチェク体制の始動 ====<br />
1月総会の結果、事実上、[[検閲]]が廃止されたこともあり、ノヴォトニー体制の中核を担っていた党幹部や閣僚に対する批判が高まった。2月には、国防省の幹部で、ノヴォトニーと懇意にあった[[ヤン・シェイナ]]将軍が[[アメリカ合衆国|アメリカ]]に[[亡命]]する事件が起きた。彼は公金の不正流用疑惑で[[捜査]]対象となっていたが、同時に12月末から1月初めにかけて、[[ミロスラフ・マムラ]]将軍などと共謀し、ノヴォトニーの権力維持を目的とする[[クーデター]]を企てていたことが発覚した。この事件は、マスコミにとって格好の話題となり、その論調の矛先は、大統領職に留まっていたノヴォトニーに向かった。また3月にはいると、ノヴォトニー体制を支えてきた党や政府幹部も相次いでその職を去っていった。たとえば、内相[[ヤン・クドルナ]]や検事総長[[ヤン・バルトシュカ]]の辞任は、ソ連（特に[[ソビエト社会主義共和国連邦閣僚評議会付属国家保安委員会|KGB]]）との関係が深い[[治安]]機構を管轄する部署にも改革の波が押し寄せたことを知らしめた。そしてついに[[3月21日]]、ノヴォトニーは大統領職を辞任し、[[第二次世界大戦]]中の英雄であった[[ルドヴィーク・スヴォボダ]]が大統領に選出された。<br />
<br />
==== 「行動綱領」の採択 ====<br />
4月の党中央委員会総会で『行動綱領』が採択された。この文書は「新しい社会主義モデル」を提起し、<br />
# 党への権限の一元的集中の是正<br />
# 粛清犠牲者の名誉回復<br />
# 連邦制導入を軸とした「スロヴァキア問題」の解決<br />
# 企業責任の拡大や市場機能の導入などの経済改革<br />
# 言論や芸術活動の自由化<br />
# 外交政策でもソ連との同盟関係を強調しつつも、科学技術の導入を通した西側との経済関係の強化<br />
が盛り込まれた。<br />
<br />
また[[オルドジフ・チェルニーク]]を首班とする新内閣が発足した。副首相として、計画経済の改革を主張する経済学者の[[オタ・シク]]や、[[1950年代]]に「ブルジョワ民族主義」の罪で[[終身刑]]を宣告され、公的生活から追放されていた[[グスターフ・フサーク]]が入閣した。国民議会議長には、[[国民]]の間で人気のあった[[ヨゼフ・スムルコフスキー]]が、国民戦線議長に[[フランチシェク・クリーゲル]]が就任し、党および政府の主要ポストを改革派が占めた。<br />
<br />
『行動綱領』の採択を受けて、改革運動は社会全体に浸透していった。[[労働組合]]、青年組織、社会民主党やKAN, K-231などの非共産系政治組織の動きが活発になった。それと同時に、改革の内容をめぐる認識の相違が顕在化し始めつつあった。改革運動の急進化に懸念を抱く勢力が形成され、ソ連などと接触を図るようになったり、スロバキアでは[[民主化]]よりも連邦化を重視する動きがあり、改革に対する認識が必ずしも一枚岩ではなかった。<br />
<br />
==== 改革運動の浸透と5月総会 ====<br />
6月に予定されていたワルシャワ条約機構軍のチェコスロバキア領内における合同軍事演習に向けたソ連軍が到着するなか、5月末に開催された党中央委員会総会は、同盟諸国の懸念に配慮する形で、[[右派]][[修正主義]]の危険性を強調し、国民戦線の枠外における政治組織を「[[反共]]活動」とみなした。これによって党の指導的役割を堅持する態度を明らかにした。他方で第14回党大会を前倒しして9月に開催することを決定したことは、改革路線の継続を印象付けた。なぜならば、臨時党大会で改革に危惧を抱く多くの中央委員や党員が再任されないことが予想されたためであり、党大会が成功すれば、改革勢力の基盤は磐石となり、不可逆的なものとなるからであった。<br />
<br />
==== 二千語宣言 ====<br />
[[6月27日]]、[[ルドヴィーク・ヴァツリーク]]が起草した『[[二千語宣言]]』が主要な新聞紙上に掲載された。その内容は『行動綱領』のそれと変わらなかったが、ソ連などは「反革命」の兆候であると受け取った。<br />
<br />
=== ソ連ブロックの動向 ===<br />
ドゥプチェクの党第一書記就任から軍事介入までの8カ月間は、ソ連をはじめとする同盟諸国（[[東側諸国|ソ連ブロック]]）が、チェコスロヴァキア指導部を交えた多国間会談における批判、[[ワルシャワ条約機構]]軍の[[軍事演習]]など政治的・心理的・軍事的圧力を行使し、チェコスロバキアの共産党体制の解体、および改革運動の自国への波及を食い止めようとした期間であった。<br />
<br />
==== ソ連ブロックの憂慮 ====<br />
1月のチェコスロバキアにおける権力者の交代に対し、真っ先に憂慮を示したのが、ポーランドと[[ドイツ民主共和国|東ドイツ]]であった。1月中旬、両国を訪問したブレジネフに対し、[[ヴラジスラウ・ゴムウカ]]と[[ヴァルター・ウルブリヒト]]はともに、「反[[社会主義]]」的影響がチェコスロヴァキアを越えて、ソ連ブロック全体に波及すること、そしてそれが国内の共産党体制の基盤を侵食する可能性があると懸念を伝えた。とくにポーランドでは、3月に学生デモが発生し、「ポーランドにもドゥプチェクを！」と書かれたプラカードが掲げられる状況は、ゴムウカの懸念をいっそう強めた。また[[2月22日]]に開催された1948年革命記念式典は、ブレジネフら各国首脳が出席し、チェコスロバキアにおける改革の気運を肌で感じる機会となり、共産党に対する率直な批判記事を掲載する[[マスメディア]]の動向が注意を引きつけ、改革運動に対する懸念を高めた。<br />
<br />
==== ドレスデン会談（3月23日） ====<br />
ノヴォトニーの大統領辞任が決定的となったことは、ソ連指導部に強い危機感を抱かせ、[[ドレスデン]]で、ポーランド、東ドイツ、ハンガリー、[[ブルガリア]]を伴って、チェコスロヴァキアとの多国間会談の場を持つことになった。ルーマニアを除いたワルシャワ条約機構5カ国がチェコスロバキアの改革を協議する枠組みは、その後8月の軍事介入に至るまで幾度か開催される会談の嚆矢となった。会談の冒頭で、議題がチェコスロバキアの改革運動の是非をめぐってであると言われたものの、事前に会談の議題がソ連ブロック諸国の経済問題であると知らされていたドゥプチェクを筆頭とするチェコスロバキア代表団は、各国から浴びせられた改革に対する厳しい批判に十分な応答ができなかった。会談全体を通して、ハンガリーを除くソ連、東ドイツ、ポーランド、ブルガリアの各代表団は改革運動を反革命の兆候であると指摘し、共産党の指導的役割が侵食されていることに懸念を表明した。チェコスロバキアの代表団は改革運動が共産党体制の強化につながること、国民の多くから支持を得ている点を説明したが、ソ連をはじめとする同盟諸国の理解を得るまでにはいたらなかった。<br />
<br />
==== モスクワ会談（5月4日、5月8日） ====<br />
『行動綱領』の採択を契機にして改革運動が活発化するとともに、共産党体制やソ連との同盟関係に対する批判が出るようになったことは、ブレジネフ指導部にとって憂慮すべき事態と映った。こうしたなか、5月4日[[モスクワ]]を訪れたチェコスロバキア代表団（ドゥプチェク、チェルニーク、スムルコフスキー、[[ヴァジル・ビリャーク]]）がソ連指導部と会見した。チェコスロバキアとの二国間会談を受けて、8日にゴムウカ、ウルブリヒト、[[カーダール・ヤーノシュ|ヤーノシュ・カーダール]]、[[トドール・ジヴコフ]]がモスクワに集まり、ブレジネフから先のソ連＝チェコスロバキア会談の内容について報告を受けた。その結果、ワルシャワ条約機構軍の軍事演習を前倒しして実施すること、改革に懸念を抱いているチェコスロバキア共産党内の「健全勢力」を支援することで合意した。5月中旬、[[アレクセイ・コスイギン]]首相と[[アンドレイ・グレチコ]]国防相が相次いでチェコスロヴァキアを訪問した。<br />
<br />
==== 軍事演習「シュマヴァ」 ====<br />
6月18日から30日にかけて、ワルシャワ条約機構軍の合同軍事演習「シュマヴァ」が実施された。この演習には、9月の臨時党大会に向けた代議員選出において改革派の伸張を牽制することと、軍事介入の実施を想定したシミュレーションの意味合いがあった。また演習終了後もチェコスロバキア領内から軍隊が撤退する気配がなかったことは、チェコスロバキア国民の間に軍事介入の不安を広めた。<br />
<br />
==== ワルシャワ会談（7月14日-7月15日） ====<br />
『二千語宣言』を反革命の証拠とみたソ連指導部は、チェコスロバキア指導部に対し、多国間会談を提案する書簡を送った（同様の書簡が東ドイツ、ポーランド、ハンガリー、ブルガリアからも送付された）。しかし、チェコスロヴァキア指導部は、書簡の内容を検討した結果、まず二国間会談を行い、意見調整をした上で、ルーマニアとユーゴスラビアを加えた多国間会談を開くよう逆提案した。結局、この提案はソ連指導部によって拒否され、14日に[[ワルシャワ]]で多国間会談を開催することが伝えられた。会談の前日、13日、ブレジネフの意向を受けて、カーダールはドゥプチェクやチェルニークと会談し、ワルシャワに赴くよう促したが、チェコスロバキア側はこれまでの主張を繰り返し、カーダールの説得は失敗に終わった。こうして、[[ワルシャワ]]に集まったソ連、ポーランド、東ドイツ、ハンガリー、ブルガリアの指導部は、チェコスロバキア代表団が欠席する状態で、チェコスロバキアの改革運動について協議した。ブルガリア代表団から軍事介入を求める声が上がるなど、総じて改革運動に対する危機感が強いものであったが、ソ連指導部はチェコスロバキアに対し、反革命勢力との戦いに対する全面支援を記した「共同書簡」の送付を決定した。<br />
<br />
==== シェレスト＝ビリャーク極秘会談（7月20日） ====<br />
改革運動に批判的な態度を示していたスロバキア共産党第一書記のビリャークが、ハンガリーの保養地[[バラトン湖]]畔で、[[ペトロ・シェレスト]][[ソ連共産党]]政治局員兼ウクライナ共産党第一書記と極秘に会談した。この席でシェレストは軍事介入の実施に当たってはチェコスロヴァキアの要請が不可欠であると指摘した。<br />
<br />
==== チェルナ会談（7月29日-8月1日） ====<br />
ソ連とチェコスロバキアの国境にあるチェルナ・ナド・チソウで2国間会談が開催された。当初は、1日の予定であったが、結局4日間に及んだ。会談後の公式声明は、3日に[[ブラチスラヴァ]]でワルシャワ条約機構4カ国を含めた多国間会談を開催することだけに言及していたが、ソ連指導部は、チェコスロバキア側からいくつの譲歩を引き出したことで、一定の「合意」を得たと理解し、軍事介入の決定には至らなかった。その「合意」とは、<br />
# 共産党の指導的役割の擁護<br />
# 検閲の復活によるマスメディアのコントロール<br />
# 非共産党系政治組織の解散<br />
# [[ヨセフ・パヴェル]]内相、[[イジー・ペリカーン]]、クリーゲル、[[チェストミール・ツィーサシ]]など改革派の更迭<br />
であった。しかし、この「合意」をめぐるソ連とチェコスロヴァキアの認識には決定的な違いが存在したことが後の軍事介入に踏み切った要因のひとつとなった。<br />
<br />
==== ブラチスラヴァ会談（8月3日） ====<br />
ブラチスラヴァで東ドイツ、ポーランド、ハンガリー、ブルガリアの代表団を加えて、共同声明が発表された。この会談中、[[アロイス・インドラ]]、[[ドラホミール・コルデル]]、ビリャーク、[[アントニーン・カペク]]らチェコスロバキア共産党内の「健全勢力」から軍事支援を要請する書簡がブレジネフの元へ届けられた。<br />
<br />
==== 軍事介入の決定 ====<br />
ブラチスラヴァ会談後、チェコスロバキアをめぐる緊張状態は、ソ連のマスメディアが改革を批判する記事の掲載を見合わせるなど、低下したように思われた。しかし、チェルナ会談の結果とされる「合意」内容の履行をめぐるソ連とチェコスロバキア間の見解の相違は徐々に明らかになり、ブレジネフは、9日と13日の2度にわたりドゥプチェクと電話会談を持ち、「合意」の実施を迫ったが、ドゥプチェクは9月の臨時党大会の準備を理由に、ブレジネフの要求に応える態度を見せなかった。ここに至って、ドゥプチェク体制の下では、これ以上の改革の進展を阻止することは困難であるという認識が固まり、軍事介入によって、事態を打開する方策が採用された。[[8月15日]]から[[8月17日]]の3日間にわたって開かれたソ連共産党政治局会議でチェコスロバキアへの軍事介入が最終決定され、翌18日、ウルブリヒト、ゴムウカ、カーダール、ジフコフをモスクワに招き、介入決定を伝え、承認を得た。<br />
<br />
== 軍事介入とその帰結（チェコ事件） ==<br />
{{main|{{仮リンク|ワルシャワ条約機構軍のチェコスロバキア侵攻|bg|Интервенция на Организацията на Варшавския договор в Чехословакия}}}}<br />
{{Battlebox<br />
| battle_name= チェコ事件<br />
| campaign=<br />
| image=[[ファイル:Alekseev alexander 4.jpg|thumb|300px|right|]]<br />
| caption=<br />
| conflict= チェコ事件<br />
| date= 1968年<br />
| place= チェコスロバキア、プラハ<br />
| result= ソビエト連邦側の勝利<br />
| combatant1= {{Flagicon|SSR1955}} [[ソビエト連邦]]<br /> {{Flagicon|POL1928}} [[ポーランド人民共和国|ポーランド]]<br />{{Flagicon|BGR1967}} [[ブルガリア人民共和国|ブルガリア]] <br /> {{Flagicon|DDR}} [[ドイツ民主共和国|東ドイツ]] <br />{{Flagicon|HUN2-3}} [[ハンガリー人民共和国|ハンガリー]] <br />
| combatant2={{Flagicon|CSK}} [[チェコスロバキア社会主義共和国|チェコスロバキア]]<br/>'''援助国''':<br/>{{Flagicon|ALB1946}} [[アルバニア人民共和国|アルバニア]]<br/>{{Flagicon|ROM1965}} [[ルーマニア社会主義共和国|ルーマニア]]<br/>{{Flagicon|YUG1945}} [[ユーゴスラビア社会主義連邦共和国|ユーゴスラビア]]<br />
| commander1={{Flagicon|SSR1955}} [[レオニード・ブレジネフ]] <br/>{{Flagicon|SSR1955}} [[アンドレイ・グレチコ]]<br />
| commander2={{Flagicon|CSK}} [[アレクサンデル・ドゥプチェク]]<br/>{{Flagicon|CSK}} [[ルドヴィーク・スヴォボダ]]<br/>{{Flagicon|CSK}} [[マルチン・ドズル]]<br/>{{Flagicon|ROM1965}} [[ニコラエ・チャウシェスク]]<br />
| strength1= <br />
| strength2= <br />
| casualties1=<br />
| casualties2=<br />
|}}<br />
[[8月20日]]夜11時頃、[[ソビエト連邦|ソ連]]率いる[[ワルシャワ条約機構]]軍が国境を突破し侵攻。チェコスロバキア全土を占領下に置いた。<br />
<br />
=== 革命労農政府樹立の失敗 ===<br />
軍事介入の実施は[[チェコスロバキア共産党]]幹部会における党内[[保守]]派による労農革命政府の樹立と連動する計画であった。しかし、侵攻当日の幹部会は、9月9日の党大会の準備作業に忙殺され、保守派が用意した情勢報告に基づくドゥプチェク指導部の交代と、新たに発足した指導部による「介入の要請」というシナリオは狂いはじめた。結局、介入の連絡が党幹部会に届いたとき、保守派は、多数を占めることができず、反対に軍事介入を非難する声明が採択された。こうしてソ連などの介入はチェコスロバキアからの要請によると宣伝したにもかかわらず、当のチェコスロバキア側が介入を非難するという逆説的な状況が生まれた。それでも、革命労農政府を樹立するという計画は、翌日も、ホテル・プラハおよびソ連[[大使館]]において、モスクワから派遣されたマズロフ政治局員やチェルヴォネンコ大使を交えて、継続的に試みられた。最終的に、スヴォボダ大統領の決断を仰ぐことになったが、彼は、ドゥプチェクらの解放とブレジネフ指導部との直接交渉を優先させ、新政府の樹立を拒否した。<br />
<br />
=== 第14回臨時党大会 ===<br />
22日、プラハのヴィソチャニ地区にある工場では、急遽、第14回臨時党大会が開催された。この案は介入直後に共産党プラハ市支部の指導者[[ボフミール・シモン]]がドゥプチェクに提案し、ラジオや党機関紙などを通じて連絡が伝えられた。こうして、軍事占領という異常事態にあって、1,112名（最終的には1,219名）が集まった（ただし交通事情などの理由でスロヴァキア代表は15名程度に止まり、この点が後に党大会の無効を求める主張の論拠となった）。大会は、軍事介入を非難し、拘束されたドゥプチェクら党指導部への支持を表明する決議を採択した。<br />
<br />
=== チェコスロヴァキア国民の受動的抵抗 ===<br />
当日、[[国営放送]]は国歌「[[わが祖国 (スメタナ)|ヴルタヴァ（モルダウ）]]」を流し続けるのみで対外的には何のアナウンスもせず、また[[国際電話]]や[[ニュース]]の外信用[[テレックス]]も封鎖され、唯一規制出来なかった[[アマチュア無線]]からの発信と、交信に応じた局や傍受した[[BCL]]によって事件は全世界の知るところとなった。<br />
<br />
=== 国際社会の反応 ===<br />
ソ連のチェコスロバキア侵攻に関して、21日、[[アメリカ合衆国|アメリカ]]、[[イギリス]]、[[カナダ]]（[[UKUSA協定]]参加国）、[[フランス]]の要求で[[国際連合安全保障理事会|国連安保理]]が招集された。この四国に[[ブラジル]]、[[デンマーク]]、[[パラグアイ]]が加わって共同提出した「侵攻が国連憲章に反する内政干渉であり、即時撤退」を求める決議は、賛成10、棄権3、反対2の採決結果を見たが、ソ連が[[拒否権]]を行使したため廃案となった。またカナダは、[[国連事務総長]]がプラハに特別使節を派遣する決議を提起し、24日には、介入当日に[[ユーゴスラビア]]訪問中だったハーイェク外相が国連で軍事介入を非難した。しかし、「モスクワ議定書」が締結された結果、チェコスロバキア側が議題を取り下げたことで、国連での議論は効果的な措置を講じることなく終わった。<br />
<br />
他方、西側陣営、特にアメリカはドゥプチェク指導部による改革運動に共感を寄せつつも、具体的な行動をとることはなかった。その背景には、核拡散防止条約の調印や戦略兵器制限交渉の開始など、ソ連との関係改善に期待をかけ、チェコスロバキアに関わることで、こうした流れが中断される懸念があった。またチェコスロバキアとの関係に関しては、当時アメリカが泥沼にはまっていた[[ベトナム戦争]]において、チェコスロヴァキアが[[北ベトナム]]への兵器供与国であったことも[[リンドン・ジョンソン|ジョンソン]][[政権]]が積極的支持を躊躇させる要因のひとつとして指摘できる。そのため、チェコスロヴァキアの状況よりも、予定されていたモスクワ訪問の行方に対する軍事介入の影響を気にかけたジョンソンの反応は、[[冷戦]]下の[[ヨーロッパ]]分断状況、米ソの勢力圏に対する相互不干渉という暗黙のルールを示唆するものであった。<br />
<br />
=== クレムリンでの交渉 ===<br />
当初の目論見が崩れ、チェコスロバキア側の受動的抵抗に直面したブレジネフらソ連指導部は、事態収拾策として、スヴォボダの要求を受け入れ、23日から、クレムリンで交渉が始まった。しかし「反革命勢力」と名指しし、拘禁していたドゥプチェクらと交渉するというブレジネフの方針に関しては異論が投げかけられた。モスクワに集結していた介入当事国首脳は、24日にソ連指導部の方針を知らされたが、この場でウルブリヒト、ゴムウカ、ジフコフは、あくまでも革命労農政府の樹立を求め、必要ならば一定期間の軍事占領を実施する強硬意見を述べた。また25日の[[ソ連共産党]]政治局会議でも、同様にブレジネフやコスイギンが描く事態収拾策に対して異議が出された。<br />
<br />
=== 「モスクワ議定書」 ===<br />
4日間の交渉の結果、26日、両指導部の間で「モスクワ議定書」が締結された。議定書は、15項目から成り、[[マスメディア]]の統制、改革派の更迭といったチェルナ会談での「合意」事項を再確認したうえで、22日に臨時に招集された党大会の無効が明記された。また介入軍の撤退問題については、具体的な時期が曖昧なままにされた。<br />
<br />
=== ブレジネフ・ドクトリン ===<br />
チェコスロバキア介入を正当化する論理は、後に「[[制限主権論]]」あるいは「ブレジネフ・ドクトリン」と西側で呼ばれた。その主張は、9月26日の『プラウダ』に掲載のコヴァリョフ論文「主権と[[社会主義]]諸国の国際的責務」と、11月の[[ポーランド統一労働者党]]第5回党大会におけるブレジネフの演説（『プラウダ』11月13日掲載）に端的に見られた。つまり「1国の社会主義の危機は社会主義ブロック全体にとっての危機であり、他の社会主義諸国はそれに無関心ではいられず、全体の利益を守ることに、1国の主権は乗越えられる」というものであった。その際、主権は階級的観点から再解釈され、主権尊重と内政不干渉よりも社会主義の防衛が上位に置かれた。なお「ブレジネフ・ドクトリン」は、軍事介入を正当化するために後付けで急遽持ち出された論理ではなく、それ以前のワルシャワ書簡やブラチスラヴァ宣言にも同様の論理を見出すことができる。またスターリンやフルシチョフ時代の対東欧政策全般を貫いていた指針である点で、ブレジネフの名を冠しているが、彼の独創的な政策というわけではない。<br />
<br />
=== 正常化体制の始まり ===<br />
{{main|{{仮リンク|正常化体制 (チェコスロヴァキア)|en|Normalization (Czechoslovakia)|label=正常化体制}}}}<br />
<br />
モスクワから戻ったドゥプチェクたち指導部は、[[国民]]に対し、改革の継続を表明した。しかし、「モスクワ議定書」の履行を求めるソ連と、それに連動する国内親ソ派からの圧力によって、ドゥプチェク指導部の選択肢は次第に狭められていった。たとえば、介入以降チェコスロバキアに留まっていたソ連軍の撤退問題は、10月、暫定駐留条約の締結によって、実質的に正当化された（最終的なソ連軍の撤退は[[1989年]]の[[共産党]]体制崩壊を待たなければならなかった）。改革派への圧力の矛先は、国民の人気が高かったスムルコフスキーに集中し、国民議会議長職から解任された。<br />
<br />
その一方、『行動綱領』が掲げた改革政策のうち、連邦制の導入は、10月28日に実施され、[[1969年]]1月1日をもって、チェコスロバキア社会主義連邦共和国となった。<br />
<br />
1969年[[1月16日]]、カレル大学の学生[[ヤン・パラフ]]が軍事介入および改革の後退に抗議し、焼身自殺を図った。3月、[[ストックホルム]]で開催していた[[アイスホッケー]]世界選手権でチェコスロバキア・チームがソ連チームに勝利したニュースが伝わると、多くの国民が街頭に繰り出し、その勝利を祝った。そしてその一部がプラハの[[アエロフロート]]事務所に投石する事件に発展した。ソ連は、この事件を反革命勢力による陰謀と断定し、ドゥプチェクに取締りの強化を要求した。<br />
<br />
1969年4月、ドゥプチェクに代わり、フサークが党第一書記に就任し、「正常化体制」を進めるが、ドゥプチェクは共産党に踏みとどまった。翌年の[[1970年]]6月、ドゥプチェクやチェルニーク、スムルコフスキーなどの改革派幹部は除名され、「プラハの春」は終焉した。<br />
<br />
== プラハの春の意義・評価 ==<br />
=== 国際共産主義運動の分裂 ===<br />
共産党自身による共産党体制の改革の試みが「社会主義の祖国」ソ連によって押しつぶされた事実は、わずかながらも残っていた「現存社会主義」に対する期待・希望を一掃することになった。その結果、[[国際共産主義運動]]は分裂状態に陥った。[http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/bluebook/1970/s44-contents-1-1-12.htm]<br />
<br />
[[フランス共産党|フランス]]や[[イタリア共産党|イタリア]]の共産党のように、[[プロレタリア独裁]]を放棄し、[[議会制民主主義]]の枠内での社会主義理念の実現へと方針転換を図る、いわゆる[[ユーロコミュニズム]]が台頭する一方で、[[中国共産党]]はソ連のチェコスロバキア侵攻を「[[社会帝国主義]]」ないし「[[覇権主義]]」と厳しく非難し、1969年には[[中ソ国境紛争]]に発展して、[[中ソ対立]]は修復不可能な状態に達した<ref>ソ連をより差し迫った脅威ととらえた中国は、この後、外交面では[[ニクソン大統領の中国訪問|アメリカ]]をはじめとする[[西側諸国]]との関係改善を模索することになる。</ref>。こうした国際共産主義運動の動揺は、後述するように、冷戦構造の変容、すなわちデタントをもたらす下地を提供した。<br />
<br />
一方、[[キューバ]]の[[フィデル・カストロ|カストロ]]は、[[ソ連軍]]のチェコ介入については非難しつつも、[[共産主義]]体制維持については支持し、[[キューバ危機]]以来のソ連・キューバ間の不信感は解除されることとなった。<br />
<br />
=== チェコスロヴァキア解体の芽 ===<br />
軍事介入によって改革目標の多くが頓挫する中、唯一実現されたのが連邦制の導入だったことは、少なからずチェコとスロバキアの間に亀裂を生じさせた。つまり[[民主化]]・[[自由化]]を犠牲にして連邦化という民族的利害の実現を優先させたという意識が[[チェコ人]]の改革派で持たれるようになった。この意識は、[[スロバキア人]]のフサークが「正常化」路線を推し進め、改革派やそのシンパに対する[[弾圧]]を強化し、経済資源を重点的にスロバキアに配分し、その工業化を進めたことによってさらに強まった。1977年に出された「[[憲章77]]」運動においても、その中心を担ったのはチェコ人であった。このようなチェコとスロバキアの政治主導層の認識の相違は、1989年の[[ビロード革命]]後の移行政策をめぐる対立にも反映され、1993年の[[ビロード離婚|連邦解体]]につながる遠因となった。<br />
<br />
=== 東欧革命に対する影響 ===<br />
また[[東欧]]諸国の異論派・反体制運動も、共産党による「上からの改革運動」が否定されたことから、党や国家とは別次元の市民社会に政治変革の拠点を求めるようになった。この認識変化は、ポーランドの[[独立自主管理労働組合「連帯」|連帯]]運動、そして最終的に1989年の[[東欧革命]]に帰着することになる。またこうした動きは、[[政治学]]における「市民社会の再発見」という学術的な貢献をもたらした。<br />
<br />
=== 日本への影響 ===<br />
地理的に遠く離れていたこともあり、日本には直接の影響は無いに等しかった。当時大きな盛り上がりを見せていた[[全学共闘会議|全共闘]]や[[新左翼]]諸派による学生運動においてはソ連は批判の対象であり、ソ連による軍事介入に対しても批判的な反応が示された。また、[[ソ連共産党]]と路線的に対立していた[[日本共産党]]も軍事介入を批判し、自主独立路線を印象付けた。<br />
<br />
いっぽう[[日本社会党]]では、[[左派]]の長老である[[向坂逸郎]]に代表されるように、公然とソ連による軍事介入と市民の殺害に加担する声が上がり、その後の党勢の衰退に拍車をかけた。<br />
<br />
=== デタントへの道筋 ===<br />
国際政治レベルにおいても、ソ連がその勢力圏の揺らぎに対して軍事介入という断固たる措置を採ったことは、[[西側諸国]]に[[ヨーロッパ]]分断という現実を再認識させた。その結果、東西の[[米ソデタント|緊張緩和（デタント）]]を進めるにあたり、まずソ連との関係改善を優先させ、その後東欧各国と交渉するという方式が選択された。別言すれば、「プラハの春」が挫折したことによって、1970年代のデタントを生み出す素地が切り開かれたといえる。<br />
<br />
== 参考文献 ==<br />
* 『戦車と自由 チェコスロバキア事件資料集』（全2巻）[[みすず書房]]、1968年。<br />
<br />
== 関連する作品 ==<br />
* [[堀田善衛]]『小国の運命・大国の運命』[[筑摩書房]]、 1969年。<br />
* [[カレル・フサ]]『[[プラハ1968年のための音楽|プラハのための音楽1968]]』（[[吹奏楽]]曲）<br />
* [[春江一也]]『[[プラハの春 (小説)|プラハの春]]』（[[集英社]]、1997年／[[集英社文庫]]、2000年）<br />
** 「[[プラハの春 (宝塚歌劇)|プラハの春]]」（[[宝塚歌劇団]][[星組]]）<br />
* [[藤村信]]『プラハの春モスクワの冬―パリ通信』（岩波書店、1975年）<br />
* [[ミラン・クンデラ]]『[[存在の耐えられない軽さ]]』（小説）<br />
** [[フィリップ・カウフマン]]『[[存在の耐えられない軽さ (映画)|存在の耐えられない軽さ]]』（映画、1988年）<br />
* [[コスタ＝ガヴラス]]『[[告白 (1970年の映画)|告白]]』（映画、1970年）<br />
* [[フィリプ・レンチ]]『[[プラハ!]]』（映画、2001年）<br />
* [[ヨゼフ・コウデルカ]]『プラハ侵攻』（写真集、2011年）<br />
**『ジョセフ・クーデルカ プラハ侵攻 1968』(阿部賢一訳、[[平凡社]]、2011年)<br />
<br />
== 脚注 ==<br />
<references /><br />
<br />
== 関連項目 ==<br />
{{Commonscat|Prague Spring}}<br />
*[[1948年のチェコスロバキア政変]]<br />
*スラーンスキー裁判([[:en:Slánský trial|en]])<br />
*[[非スターリン化]]<br />
*[[ビロード革命]]（のちのチェコスロバキアの独立）<br />
*[[ハンガリー動乱]]<br />
*[[二千語宣言]]<br />
*[[制限主権論]]<br />
*[[憲章77]]<br />
;「―の春」と称される歴史的事件<br />
*[[1848年革命]]（諸国民の春）<br />
*[[カーネーション革命]]（リスボンの春）<br />
*[[ソウルの春]]<br />
*[[北京の春]]<br />
*[[アラブの春]]<br />
<br />
{{共産主義}}<br />
{{Normdaten}}<br />
{{DEFAULTSORT:ふらはのはる}}<br />
[[Category:冷戦]]<br />
[[Category:プラハの春|*]]<br />
[[Category:1968年のチェコスロバキア]]<br />
[[Category:1968年の戦闘]]<br />
[[Category:ソビエト連邦の国際関係]]<br />
[[Category:チェコ・ロシア関係]]<br />
[[Category:プラハの歴史]]<br />
[[Category:チェコスロバキアの戦争]]<br />
[[Category:ポーランドの戦争]]<br />
[[Category:ハンガリーの戦争]]<br />
[[Category:ドイツの戦争]]<br />
[[Category:ブルガリアの戦争]]<br />
[[Category:ソビエト連邦の戦争]]<br />
[[Category:ヨーロッパの社会主義]]<br />
[[Category:東欧社会主義]]<br />
[[Category:新左翼]]</div>
2400:4070:EE2:FB00:DCED:BED8:A09:2F62
周波数変調
2018-07-05T09:54:50Z
<p>2400:4070:EE2:FB00:DCED:BED8:A09:2F62: </p>
<hr />
<div>{{出典の明記|date=2014年11月}}<br />
{{変調方式}}<br />
'''周波数変調'''（しゅうはすうへんちょう、'''FM'''、{{lang-en|frequency modulation}}・フリクエンシー・モデュレーション）とは、[[情報]]を[[搬送波]]の[[周波数]]の変化で伝達する[[変調方式]]である。<br />
<br />
[[超短波放送|FMラジオ放送]]、[[アマチュア無線]]、[[業務無線]]（[[航空交通管制]]を除く。航空交通管制では[[振幅変調]]が利用されている）、アナログ[[テレビジョン放送]]の音声信号（FMラジオの受信機でも聴くことができたのはこのため）などに広く利用される。<br />
<br />
== 概要 ==<br />
[[ファイル:Fm-waveform.png|thumb|200px|right|'''FM変調の各波形''' 上：変調前の搬送波、中：変調に用いる信号波、下：送信波]]<br />
周波数変調では、情報を表す信号電圧によって搬送波の周波数を上下に変移させる。結果として、搬送波の疎密によって信号が表されることになる。図の例では、信号電圧最大で搬送波周波数を最も高く、最低で周波数を最も低くなるようにしているが、信号の変化方向と周波数の変化方法は逆でも良い。搬送波の周波数が無変調時から信号によって変化した変化分を周波数偏移という。<br />
<br />
== FM変調回路・復調回路 ==<br />
原理的には発振周波数を電圧で制御できる発振器、すなわち[[電圧制御発振器]](VCO)の制御電圧に変調信号を加えることによりFM変調波が得られる。復調は、共振回路のスロープ特性を利用した周波数弁別器（ディスクリミネータ）が用いられることが多い。他に、受信信号を[[PLL]]回路の比較入力信号として入力し、PLL回路内のVCO制御電圧の変化を復調出力とする方法もある。→[[変調方式]]・[[復調方式]]<br />
<br />
== 弱肉強食特性 ==<br />
FMは、単に発振器の周波数を変化させるだけなので、送信電力の変動がない。つまり、常に最大電力であり電力が弱くなる瞬間がない。また、受信は[[自動利得制御|AGC]]を使わないで[[リミッター (音響機器)|リミッタ]]で飽和[[増幅]]するため、振幅成分は完全に失われる。これらの理由により、同一の搬送波周波数の強い信号を受信した場合、弱い信号は強い信号によって隠されてしまう（マスキング）ため、存在が確認できなくなる。これを弱肉強食特性と言う（一般にFMが多用されるVHF帯であるが、地上の[[航空管制官]]と上空の飛行機との間で通信する[[航空無線]]が「あえて[[振幅変調]]を使っている」のは、この特性により、無線通信が不可能になるのを防ぐためである）。技術者やアマチュア無線家の間で一般に広く使われている[[専門用語]]（ジャーゴン）である。<br />
<br />
航空無線の場合はさておき、一般の無線通信では、通信中に被ってくる弱い信号は「有害な[[混信]]」と見なされるので、完全に排除できることが望ましい。FM受信機では、コチャンネル特性（{{lang-en|cochannel selectivity}}：同一チャネル選択度）という指標で排除能力を示す。<br />
<br />
== 理論 ==<br />
<math>V_{\mathrm{c}} = V_{\mathrm{cm}}\cos\omega_{\mathrm{c}}t = V_{\mathrm{cm}}\cos 2\pi f_{\mathrm{c}}t\,</math><br />
<br />
<math>V_{\mathrm{s}} = V_{\mathrm{sm}}\cos\omega_{\mathrm{s}}t = V_{\mathrm{sm}}\cos 2\pi f_{\mathrm{s}}t\,</math><br />
{{Indent|<br />
<math>V_{\mathrm{c}}</math>: 搬送波, <math>V_{\mathrm{cm}}</math>: 搬送波最大値, <math>f_{\mathrm{c}}</math>: [[中心周波数]]（搬送波周波数）<br /><br />
<math>V_{\mathrm{s}}</math>: 信号波, <math>V_{\mathrm{sm}}</math>: 信号波最大値, <math>f_{\mathrm{s}}</math>: 信号波周波数}}<br />
<br />
とするとき、被変調波は以下のように表される。<br />
<br />
<math>V_{\mathrm{m}} = V_{\mathrm{cm}}\sin\theta_{\mathrm{m}}\,</math><br />
<br />
被変調波位相角は信号波により変化するので時間積分すると次のようになる。<br />
<br />
<math>\theta_{\mathrm{m}} = \int_{0}^{t}\omega_{\mathrm{m}}\ dt = \omega_{\mathrm{c}}t + \frac{\Delta\omega}{\omega_{\mathrm{s}}}\sin\omega_{\mathrm{s}}t\,</math><br />
<br />
<math><br />
\begin{align}<br />
V_{\mathrm{m}} &= V_{\mathrm{cm}}\sin\theta_{\mathrm{m}} = V_{\mathrm{cm}}\sin\left\{\omega_{\mathrm{c}}t + \frac{\Delta\omega}{\omega_{\mathrm{s}}}\sin\omega_{\mathrm{s}}t\right\}\\<br />
&= V_{\mathrm{cm}}\sin(\omega_{\mathrm{c}}t + m\sin\omega_{\mathrm{s}}t)\\<br />
\end{align}<br />
</math><br />
{{Indent|<br />
<math>\omega_{\mathrm{m}} = \omega_{\mathrm{c}} + \Delta\omega\cos\omega_{\mathrm{s}}t\,</math><br /><br />
<math>f_{\mathrm{m}} = f_{\mathrm{c}} + \Delta f\cos 2\pi f_{\mathrm{s}}t\,</math><br /><br />
<math>\omega_{\mathrm{m}}</math>: 被変調波角周波数, <math>f_{\mathrm{m}}</math>: 被変調波周波数, <math>\Delta f</math>: 最大周波数偏移, <math>V_{\mathrm{m}}</math>: 被変調波, <math>\theta_{\mathrm{m}}</math>: 被変調波位相角<br /><br />
<math>m = (\Delta\omega/\omega_{\mathrm{s}}) = (\Delta f/f_{\mathrm{s}})</math><br />
{{Indent|<math>m</math>: 変調指数}}<br />
}}<br />
また、95%以上の電力が存在する[[占有帯域幅]]は、次のカーソンの帯域幅の近似式で表される。<br />
<br />
<math>BW =\ 2(\Delta f+f_{\mathrm{sm}})</math><br />
{{Indent|<math>BW</math>: 占有帯域幅, <math>\Delta f</math>: 最大周波数偏移, <math>f_{\mathrm{sm}}</math>: 信号波の最大周波数}}<br />
<br />
この近似式で計算した占有帯域幅を、真の占有帯域幅と区別して'''カーソン帯域'''という。<br />
<br />
== FMステレオ方式 ==<br />
=== 和差方式 ===<br />
モノラル放送との互換性を保つため、和差方式が一般的に用いられる。この和差方式は、FMステレオ受信機を用いればステレオを聞くことができ、[[ステレオ]]に対応していないFM受信機では、右・左の和であるモノラル音声のみを再生するので互換性が保たれる。主信号を左右の和であるL+R信号とし、副信号は可聴周波数よりも十分に高く設定した副搬送波を差信号のL-R信号で変調したものとする。この主信号と副信号とを合成したコンポジット信号で放送の主搬送波（基本搬送波）を変調する。モノラルの受信機しか有さない場合、主信号のL+R信号のみを再生すれば左右の偏らない放送を聞くことができる。ステレオを再生する場合、主信号のL+Rと副信号のL-Rの両方を再生した後、それぞれの和と差を取れば、(L+R)+(L-R)=2L、(L+R)-(L-R)=2R、となり、左右の信号が再生される。FMステレオ放送の場合、副搬送波を振幅変調するか周波数変調するかにより方式が異なってくる。<br />
<br />
=== AM-FM方式 ===<br />
[[ファイル:Stereo-moulator.png|thumb|250px|right|'''AM-FM方式ステレオ変調の原理''']]<br />
[[ファイル:Stereo-demoulator.png|thumb|250px|right|'''AM-FM方式ステレオ復調の原理''']]<br />
; 和差方式<br />
: 右・左の差信号で38kHzの副搬送波を平衡変調して副信号とする。その信号と19kHzのパイロット信号とを右・左の和信号に多重して放送の搬送波を変調する。ステレオを再生する場合は、19kHzのパイロット信号を2逓倍し38kHzの副搬送波を生成することで副信号をAM復調してL-R信号を再生し、FM復調した、主信号であるL+R信号との間で和差を取ることにより左右を分離する。送信側で差信号を平衡変調した結果FM変調のスペクトルには38kHzの副搬送波は含まれておらず、受信側で19kHzのパイロット信号を頼りに生成する必要がある。送信側で取り除いた副搬送波を受信側で生成するという手間を踏む理由は、FM変調の際に変調度のほとんどを音声信号に割り当てるための工夫である（副搬送波のパワースペクトルを変調に割り当てない）。こうすることでS/N比が高い送信波が得られる。日本におけるFMステレオ[[ラジオ]]放送方式として用いられている。<br />
<br />
; スイッチング方式<br />
: 38kHzのスイッチング信号により、左右の信号を切り替えてコンポジット信号を生成する。再生する場合はこの逆で、コンポジット信号を38kHzのスイッチング信号で同期を取って左右に分離する。原理上は同期検波と同じである。ここで、スイッチング方式により得たコンポジット信号を分析すると、L+Rの信号と、L-Rの包絡線で38kHzを変調したDSB波との合成であることがわかる。したがって、スイッチング方式で変調したコンポジット信号は和差方式でも再生することができる。また、和差方式によりコンポジット信号を生成する際に、副信号を特定のレベルに合わせればスイッチング方式のコンポジット信号と等価な信号が得られる。したがって和差方式で変調したコンポジット信号をスイッチング方式で再生することも可能になる。実際にはスイッチング方式の回路の方が構成が簡単なため、FMステレオの再生はスイッチング方式またはスイッチング方式に準じる同期検波が使われる。<br />
<br />
=== FM-FM方式 ===<br />
第二音声または差信号で副搬送波を周波数変調した信号とパイロット信号とを主信号または和信号に多重して周波数変調するもので、日本における[[テレビ]]の[[音声多重放送]]（二か国語音声・ステレオ音声）方式として用いられている。ステレオの再生方法は和差方式である。<br />
<br />
=== その他のFMステレオ方式 ===<br />
* FM-PM方式<br />
* FMXステレオ方式<br />
<br />
== 関連項目 ==<br />
* [[変調方式]]<br />
* [[位相変調]]<br />
* [[デジタル変調]]<br />
* [[FM音源]]<br />
<br />
{{DEFAULTSORT:しゆうはすうへんちよう}}<br />
[[Category:変調方式]]<br />
[[Category:無線]]<br />
{{Electronics-stub}}</div>
2400:4070:EE2:FB00:DCED:BED8:A09:2F62
予備免許
2018-07-05T09:52:00Z
<p>2400:4070:EE2:FB00:DCED:BED8:A09:2F62: </p>
<hr />
<div>{{law}}<br />
[[画像:Musenkyoku_yobi_menkyo.jpg|thumb|無線局変更許可書（アマチュア無線局）]] <br />
'''予備免許'''（よびめんきょ）とは、日本国内に新たに開設する[[無線局]]に対して、申請後の書類審査で問題がなければ交付される仮無線局免許。<br />
<br />
== 概要 ==<br />
日本国内では[[電波法]]により、[[無線局免許状]]がなければ[[電波]]を発射できない為、機器の調整のみを目的として交付される（問題がない限り免許申請してから通常約3ヵ月後に予備免許が交付される）。<br />ただし[[簡易な免許手続]]に該当する場合、予備免許の交付は省略される。<br />
<br />
予備免許を受けた後に、設備の工事を行い、空中線（アンテナ）を設置し<ref>すでに他社で運用している施設を空中線を含めてそのまま使用する場合は設備の工事のみ。</ref>、試験電波を発射<ref>鉄塔・局舎の基礎部分がすでに完成しているなど、工事の進行状況次第では早いところで予備免許交付の翌日から行なわれることもある（主にミニサテライト局。大規模・小規模中継局でも早いところでは予備免許交付の数日～1週間後に行われる場合もある）。</ref>して、設備が法令に定められる基準に合致していることを確認し、[[落成検査]]に備える。<br />
<br />
あくまでも予備免許は設備の調整の為に交付される免許であるので、予備免許中は、設備の工事及び[[試験電波]]の発射しか行えず、実運用に設備を使用することはいかなる場合も許されない。<br />
<br />
なお、既に開設している無線局が設備変更した場合は予備免許ではなく無線局変更許可を受けることとなるが、手続きは予備免許と同様。<br />
<br />
== 予備免許を証する書類 ==<br />
予備免許（変更）に際して[[総務大臣]]（総合通信局長）から免許を証する書類として送付される書類は下記の通り。<br />
<br />
=== 開設の場合 ===<br />
無線局予備免許通知書が送付される。<br />
<br />
様式はアマチュア局の場合、無線局変更許可書の<br />
*「無線局変更許可書」→「無線局予備免許通知書」<br />
*「下記の欄に記載のとおり指定を変更する」→「下記の欄の記載事項並びに工事落成期限（許可の日から6ヵ月後の日）及び、運用許容時間（常時）をして予備免許を与える。」<br />
と変わるのみでその他記載事項や様式そのものは無線局変更許可書と同様。<br />
<br />
識別信号、電波の形式、周波数、空中線電力、運用許容時間が仮指定される。<br />
<br />
=== 変更の場合 ===<br />
無線局変更許可書という書類が送付され、[[簡易な免許手続]]により変更免許を受けた場合は新たな[[無線局免許状]]と同時に交付される。<br />
<br />
== 無線局開設（変更）の概略 ==<br />
''（）内は変更申請時''<br />
#'''申請'''<br />
#'''書類審査''' ''不合格の場合、申請からやり直し''<br />
#'''予備免許（無線局変更許可書）交付''' <br />
#*申請してから通常約3ヵ月後に交付される<br />
#*交付されたこの時点で放送の電波を出す許可が下りるが、あくまでも機器調整を目的とした試験電波の発射となる<br />
#*予備免許期間中に設備の工事及び調整を終える<br />
#'''工事落成届を提出'''<br />
#'''落成（変更）検査''' ''不合格の場合、再度機器の点検を行い、工事落成届を提出''<br />
#'''無線局免許状交付''' <br />
#*放送局の場合、本放送開始の1週間～前日に交付されるのがほとんど<br />
#*放送局でも本放送開始（親局開局）以降に開局する中継局では「無線局免許状交付」を受けた当日をもって本放送開始とするケースが多い<br />
#*ただし変更申請の場合で現在の免許状に変更がない場合は交付されない<br />
#'''運用開始'''<br />
<br />
== 脚注 ==<br />
<references /><br />
<br />
== 外部リンク ==<br />
*[http://www.tele.soumu.go.jp/j/proc/index.htm 無線局開局の手続き・検査（総務省）]<br />
<br />
{{DEFAULTSORT:よひめんきよ}}<br />
[[Category:電波法]]<br />
[[Category:無線局]]<br />
[[Category:免許]]</div>
2400:4070:EE2:FB00:DCED:BED8:A09:2F62
Warning : Cannot modify header information - headers already sent by (output started at /home/users/1/sub.jp-asate/web/wiki/extensions/HeadScript/HeadScript.php:3) in /home/users/1/sub.jp-asate/web/wiki/includes/WebResponse.php on line 46