操作

食品照射

食品照射(しょくひんしょうしゃ、: food irradiation)とは、食品X線ガンマ線電子線などの放射線を照射することによって貯蔵期間の延長と殺菌殺虫などを行う技術のことである。

食中毒の予防や、環境に対して悪影響や残留性が認められる農薬・薬剤の代替手段として注目されている。

歴史

1900年頃にはすでにX線を照射された微生物が死滅することが知られていた。また1940年ごろにはジャガイモなどの根菜類に放射線を照射することで発芽を防止できることが知られていた。

1942年 - 1943年にはマサチューセッツ工科大学において、アメリカ陸軍の嘱託をうけて、X線照射によるハンバーグ・パティ(整形された焼く前のハンバーグ肉)の保存についての研究報告がなされている。

従来技術

放射線照射が行なわれる以前は、酸化エチレンガス(エチレンオキシド)や臭化メチルガスが使用されていた。酸化エチレンガスは国際ガン研究機関(IAEC)で明らかな発がん性があるとされる「発がん性1」物質に分類され、日本とEUではこれ以降は食品の害虫駆除や殺菌の用途では使用されていない。臭化メチルガスもオゾン層破壊物質として指定を受けてからは、各国での使用が抑制されている。

国際的な利用状況

21世紀初頭の現在、国際的に最も多く放射線照射が利用されている食品は、香辛料や乾燥野菜の殺菌である。 特に香辛料は加熱殺菌するとその香味が著しく損なわれること、また直接に摂食するものであるため薬剤による殺菌・殺虫を避けるためである。香辛料への放射線照射はアメリカ合衆国、カナダ、全EU加盟国、オーストラリア、ニュージーランド、大韓民国、中華人民共和国など46ヶ国以上で許可されており、2000年には世界中で約9万トンの香辛料に照射された。

アメリカ合衆国では1986年から香辛料、1990年に鶏肉、1997年に牛豚の赤身肉、2002年から青果物への照射が認められた。ミネソタ州では2000年から挽肉への照射を認めているなど、州ごとに多少の差異が存在する。アメリカ合衆国での赤身肉への照射はO-157への対策としてはじめられた。

オーストラリアでは2001年に香辛料、2003年に熱帯果実への照射が認められた。

EUでは1999年に香辛料への照射が認められた。

アジアでは中国が圧倒的に多くの食品に照射しており、IAEA(国際原子力機関)によれば2004年だけでアジア地域全体で約17万トンの内の約14万トンが中国での照射であった。ベトナムとマレーシアも照射を行なっている。

日本での状況

食品への放射線照射にはさまざまな有用性があり、国際的にも広く認められている方法であるが、日本人独特の放射能に対する心理的な拒否反応もあるため日本ではなかなか浸透せず、ジャガイモだけが食品照射を認められている。ジャガイモを除く食品への放射線照射は輸入品に対しても認められていない。

FAOなどの安全宣言に基づき、他の食品にも許可範囲を広めようという検討がなされているが、消費者団体などからの反対意見も根強い[1]

ジャガイモへの照射

組織構造をおおむね維持したまま細胞分裂を停止させるため、加熱・冷凍・乾燥・切断等を行うことなくまるごとの芋や種の発芽を阻止することができる。ジャガイモの場合、糖度が増す、消化が良くなるという特性があり、安全性も含めて研究の素材となることが多い。

日本

日本では保存中のジャガイモの発芽を抑止する目的で、1972年(昭和47年)に厚生省(後に厚生労働省)により認可され、1974年(昭和49年)1月の北海道の許可を得て1975年から士幌町農業協同組合が開始したのみである。誘導放射能や分解生成物への危惧から、一時、生活協同組合やスーパーマーケットが取引を中止するなどの動きがみられた。

出典

  1. 東嶋和子著「放射線利用の基礎知識」講談社 2006年12月20日発行 ISBN 4-06-257518-3

関連項目

外部リンク