折伏大行進
折伏大行進（しゃくぶく だいこうしん）は、当時日蓮正宗の信徒団体であった「創価学会」が当時第2代会長であった戸田城聖の下で1951年（昭和26年）から推進した大規模な勧誘運動。
歴史
1951年（昭和26年）5月3日、戸田城聖が創価学会第2代会長に就任した。戸田は就任挨拶の中で、自分の存命中に75万世帯を学会に入信させるとの拡大目標を打ち出した。当時の創価学会はまだ会員数3,000世帯程度の日蓮正宗内でも小さな講中で、挨拶を聞いた当時の学会幹部は「75万世帯などとは途方もない数字だ」と述べるなど、達成できるとは到底信じられなかったという。
折伏は1950年（昭和25年）発行の『折伏教典』を主な教材とし、既にあった月刊理論誌『大白蓮華』や、就任直前の4月20日に創刊されたばかりの機関紙『聖教新聞』がそれを補強した。当時の折伏の対象、また入会者は、貧しい人や病人、都会に出てきたばかりの若者が多かったという[1]。
折伏大行進の過程では、学会に入会しようとした家庭に他宗派の仏壇や神棚が置かれていると、それを焼却（謗法払い）[1]するといった行為が、創価学会以外からは奇異に写り、時として大人数で対象者を取り囲むと言った強引さを伴った[2]。長崎県では入信を強要された19歳の少年が飛び込み自殺をするなどし[3]、学会は一般社会の強い反発を招いた。
1957年（昭和32年）12月の本部幹部会で、戸田は自ら掲げた75万世帯の目標が達成されたと発表した。
しかし、それから間もなくして戸田が死去。後を継いだ池田はさらに学会勢力の拡大を進めていった。池田は戸田の七回忌となる1964年（昭和39年）までに300万世帯という目標を掲げ[4]、1961年（昭和36年）には200万世帯を達成[5]。1964年の公明党結党直前の時点では500万世帯と拡大を続けた。
1970年（昭和45年）、会員世帯数は750万に達した[6]。
影響
折伏大行進によって、沢山の人が創価学会に入会その組織力に魅力を感じた地方・国会議員の後援会や国労、夕張・三池炭労や、教職員組合に代表される組合などから創価学会に選挙協力を依頼されるようになる[7][8]。そのため全国の学会員の意見を集約させた団体の設立が必要と考えた戸田は1954年、後の公明党の礎となる創価学会に文化部を設置、文化部員に数名を任命。来る選挙に備えることになる[9]。