フリースクール

フリースクール（英: Free School）の概念はきわめて多義的で、

アメリカの授業料無償の公立小学校
アメリカのフリースクール協会（1805年設立）に加入する人道主義に基づく低所得者のための授業料無償の学校
イギリスのサマーヒル・スクールのような　デモクラティック・スクール
英米のオープン・エデュケーションを行っている学校
オルタナティブ教育の理念に基づく学校（オルタナティブ・スクール）
不登校の子供が通う非学校的な施設（日本）

などの意味で用いられる。（1）（2）での「フリー（free）」は、「自由」ではなく「無料」を意味する。外国では主に（3）または（5）の意味で用いられ、日本では主に（6）の意味で用いられることが多い。本項では(6)について述べる。

日本のフリースクールの特色

日本では、デモクラティック・スクールをはじめ、シュタイナー学校、デンマークの生涯学習の基盤となっているフォルケホイスコーレなど、ヨーロッパ新教育運動の流れを受け継ぐ学校が一部にあるが、専ら、不登校児の受け皿として、その学習権の保障や安心してすごせる居場所を提供する施設、さらに、通信制高校での学習をサポートするサポート校など、不登校の子供を対象とした、既存の学校とは異なる機関や施設が、フリースクールと総称されている。

こうしたフリースクールの規模や活動内容はきわめて多様であって、マンションや事務所ビルの一室を借り、スタッフや子供を合わせても10人に満たないようなものから、在籍数が100人を超える大規模なものまであり、教育レベルに大きく差があるのが現状である。

教育（活動）内容は、子供の自主性を尊重し、スタッフと子どもが対等な立場で民主的に活動内容を決定するものが主流だが、既存の学校のようなカリキュラムを持ち、スタッフ（教師）が主体となって、「規則正しい生活」や学習をさせる施設もある。また、サポート校では、通信制高校のカリキュラムにしたがって「授業」が行われ、制服や時間割、部活動、各種の学校行事などもあり、一般の学校とほとんど変わらない。

ほとんどのフリースクールは、学校教育法1条に定める学校の要件に該当せず、私立学校設立のハードルが高いこともあって、正規の学校としての認可を受けておらず、運営者やスタッフは教員免許すら不要な場合が多い。しかし1992年からは小中学校において、2009年からは高校において在籍する学校の校長の裁量により、フリースクール等の民間施設に通った期間を、学習指導要録上出席扱いすることができるようになり、進級・卒業も可能である（ただし、学校によっては不認定の場合もありえる）。また、正規の学校から卒業資格が得られなかった場合でも、中学校卒業程度認定試験や高等学校卒業程度認定試験に合格すれば、進学や就職の出願条件を満たすことができる。

フリースクールの対象年齢は、当初、小中学生の学齢期の子どもが中心であったが、しだいに高校生以上の年齢にも拡大され、さらに、フリースクールの精神による大学として、東京シューレを母体に20代の若者たちが作るシューレ大学が1999年に設立された。

特区を利用したフリースクール

近年、構造改革特区の制度を利用して、私立学校（学校法人）の認可を受けたフリースクールの設立が可能となった。2004年、神奈川県の「東京シュタイナーシューレ」が法人格を取得し、学校法人シュタイナー学園（現・シュタイナー学園初等部・中等部・高等部）が設立された。2005年4月に、いいずな学園グリーンヒルズ小学校が設立され、2006年11月には、フリースクールの理念に沿う形で、既存のフリーフクールとは別に不登校経験者などの子供達が通えるための学校である「学校法人東京シューレ学園」が認可され、2007年4月に東京シューレ葛飾中学校として、葛飾区の旧松南小学校に開校した。2008年4月には「学校法人北海道シュタイナー学園」によるいずみの学校初等部・中等部が開設した。